日立システムズの年収は平均816万円!役職別給与・偏差値も解説

日立システムズの年収を解説

日立システムズは、システムのコンサルティングから構築、導入、運用、そして保守までをワンストップで提供する、日立グループのシステムインテグレーターです。本記事では日立システムズの平均年収や年収体系、ボーナス・評価制度など日立システムズの年収に関して網羅的に解説しています。

なお、日立システムズへの転職方法・転職難易度に関しては下記の記事で解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

本記事のポイント

下記は本記事の要約です。詳しく知りたい方は是非最後までお読みください。

日立システムズの年収は?

日立システムズは非上場企業なので上場企業の様に平均年収水準は公開されていませんが、東洋経済社の就職四季報によれば、日立システムズの平均年収は816万円(平均年齢45.0歳)となっています。

日立システムズの役職別年収は?

日立システムズでは等級制が採用されており、等級に従って基本給や年収が決定されるという制度になっています。

具体的には新卒入社においてはS8から始まり、S7、S6(主任相当)、S5と続いていきます。等級と役職・年収・年次のイメージは下記の通りとなっています。

等級年収年次
S8
(総合職研修員)
400-500万円1年目(研修)
S7
(総合職企画員)
500-600万円1-5年目
S6
(主任)
600-750万円6-8年目
S5
(上級主任)
800-1,000万円8年目以降
F/E
(課長)
1,000-1,200万円実力次第
D/C
(部長)
1,200万円-実力次第
日立システムズの役職と年次・年収
中途で日立システムズに転職するには?

日立システムズは年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

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目次

本ページは厚生労働大臣の認可を受けた有料職業紹介事業者(許可番号 13-ユ-315110)であるタレントスクエア株式会社が制作しています。

日立システムズはどんな会社?システムインテグレーター(SIer)?

日立システムズはシステムのコンサルティングから構築、導入、運用、そして保守までをワンストップで提供するシステムインテグレーター(SIer)です。

幅広い規模・業種にわたる業務システムの構築と、データセンター、ネットワークやセキュリティの運用・監視センター、コンタクトセンター、全国約300か所のサービス拠点などの多彩なサービスインフラを生かしたシステム運用・監視・保守に強みを持っています。

事業グループ別にみると、下記のようなサービスを提供しています。

日立システムズの事業部における事業
  • ビジネスクラウドサービス事業グループ: 業種や業務に関係なく、すべての顧客がビジネスを行うために必要なシステムに対し、ビジネス基盤をトータルに提供するサービスを展開。クラウド、ネットワーク、セキュリティのコンサル、構築、監視・運用から業務サポートまでワンストップで提供
  • 公共・社会事業グループ: 自治体ソリューション「ADWORLD」、公共事業ソリューション「CYDEEN」を中心として各種インフラの推進を通じて顧客業務の改善を実現
  • 金融事業グループ: 銀行、証券、保険、リースなど大小合わせて約2,000社の金融機関に対して、各業種に特化した業務システムのコンサルティングから企画、設計、開発、運用をはじめ、インターネットバンキングなどを狙ったサイバー攻撃対策までワンストップでサポート
  • 金融事業グループ: ERPを中心としてインフラ、ファシリティ、各種BPOなど上流から下流までワンストップサービスで顧客の事業活動を支援。また、ERPを導入した顧客に対して、顧客視点で現場の課題をデジタルを用いて解決するという取り組み「DXSmartProject」を推進

セグメントは下記の通りとなっています。システム構築事業・システム運用事業・保守事業の売上が大部分を占めている通り、下流を担う企業であるという特徴があります。

日立システムズの事業別売上高割合
  • システム構築事業: 37.7%
  • システム運用事業: 45.1%
  • 保守事業: 14.5%
  • ファシリティサービス事業: 2.7%
日立システムズの事業領域
日立システムズの事業領域

日立グループの一員であり、日立製作所が株式を100%保有しています。日立グループ傘下に所属することを活かして、日立グループ各社との協創を拡大しながら事業を伸ばしています。日立システムズの代表は日立製作所出身の柴原 節男氏です。

会社名株式会社日立システムズ
英語名Hitachi Systems, Ltd.
売上高4,221億円(2022年3月期)
従業員数9,839名
本社所在地東京都品川区大崎1-2-1
株式会社日立システムズの企業概要

日立システムズと日立ソリューションズの違い

日立システムズと日立ソリューションズは同じ日立グループに所属していながら、SIerと紹介されることもあるので、違いが分かりづらいのも事実です。日立システムズと日立ソリューションズの違いは下記の通りとなっています。

日立システムズと日立ソリューションズの違い
  • 日立システムズ: システムの構築・運用・保守に強み。主に下流工程を担っている
  • 日立ソリューションズ: ITコンサルティング・システムの導入提案に強み。主に上流工程を担っている

日立システムズは下流部分を、日立ソリューションズは上流部分を担っているという点が差別化点となっています。

日立システムズの平均年収は816万円(出所: 就職四季報)

日立システムズは非上場企業なので上場企業の様に平均年収水準は公開されていませんが、東洋経済社の就職四季報によれば、日立システムズの平均年収は816万円(平均年齢45.0歳)となっています。

国税庁が開示している日本人の平均年収が461万円であることから、日立システムズの平均年収は日本人全体の平均よりも有意に高いと言えます。

また、マイナビエージェントが公表している業種別平均年収ランキングによると、システムインテグレーター・ソフトハウス企業の平均年収は502万円となっており、日立システムズの平均年収はシステムインテグレーター・ソフトハウス企業全体の平均年収よりも高い水準になっています。

日立システムズの平均手取りはいくら?

国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の公式情報をもとに試算すると、日立システムズの平均と同じく45歳で年収816万円の場合、年間の手取り額は約598万円ひと月あたりの手取り額は約50万円となります。

なお、実際の手取りは年収に占めるボーナスの割合や家族構成等によって変動する可能性があります。詳しく知りたい方は手取り計算ツールをご覧ください。

▼ 条件を指定して手取り額を計算できます
項目 年収 月収
額面収入
所得税
住民税
健康保険
厚生年金
雇用保険
介護保険
手取り

国税庁日本年金機構全国健康保険協会の最新情報をもとに試算(詳細: 手取り計算ツール

日立システムズの転職難易度は?

日立システムズは年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

実際に選考を受ける前に合格可能性を知りたい方は、『転職可能性診断』という無料のツールをチェックしてみてください。

簡単な経歴を登録するだけで、人気企業100社への転職可能性を数字で算出してレポートとして受け取ることができます。

転職可能性診断の対象企業(一部抜粋)

高年収難関企業

三菱商事 / キーエンス / 電通 / 野村総合研究所 / リクルート / エムスリー / SONY / ベイカレント / M&A総合研究所 など

ホワイト安定企業

NTTドコモ / 味の素 / 明治 / 日本たばこ産業 / 富士フイルム / 東京海上日動火災保険 / 任天堂 / サントリー / 花王 など

外資系・グローバル企業

Google / マッキンゼー / ゴールドマンサックス / P&G / アマゾン / PwC / アクセンチュア / セールスフォース など

【公式ページ】転職可能性診断

なお、日立システムズへの転職方法・転職難易度に関しては下記の記事で解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

【参考】日立システムズの年収偏差値は?

年収偏差値について詳しく知りたい方は以下の年収偏差値計算ツールをご利用ください。年齢と年収を入力すると年収偏差値を試算することができます。

▼ 条件を指定して年収偏差値を計算できます
年収偏差値計算ツール
偏差値
男性の中での偏差値
女性の中での偏差値
大卒の中での偏差値
大企業の中での偏差値

厚生労働省『賃金構造基本統計調査』の最新情報をもとに試算

日立システムズの年収は低い?それとも年収偏差値は高い?
年収ランキングで見た際の日立システムズの平均年収

同業のSIerの年収と比較した場合のテーブルは下記の通りとなっています。日立システムズの平均年収は中程度であることが分かります。

企業平均年収
電通総研(旧 ISID)1,128万円
アビームコンサルティング1,021万円
伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)1,029万円
富士通879万円
日鉄ソリューションズ870万円
NTTデータ867万円
大塚商会856万円
日立システムズ816万円
BIPROGY816万円
日立ソリューションズ807万円
NTTコムウェア786万円
NECソリューションイノベータ777万円
ネットワンシステムズ765万円
SCSK747万円
TIS752万円
トヨタシステムズ692万円
富士ソフト620万円
SIerの平均年収

なお、現在転職活動中の方1年以内に転職を考えている方は、以下の転職エージェント診断をチェックしてみてください。

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日立システムズの年収・給与体系

日立システムズの年収は、基本給、残業代、賞与(年2回)で決定されます。基本給は役職ごとに決定されます。

日立システムズの年収= 基本給(等級別)+ 残業代 + 賞与(年2回)

特に若手の間は基本給が低いため、残業した分だけ受給できる残業代で稼ぐというカルチャーになっています。

一方で、主任以上の役職になると裁量労働制か残業代をフルで受け取るか自分で選択ができるようになっています。選択制と言えども、管理職以降は裁量労働制に移行する流れとなっています。

残業代をフルでもらえるとはいっても、働き方改革の影響で残業時間は厳しく制限されているため、天井知らずで残業代を受け取るということはできません。

日立システムズにおける役職と年収

日立システムズでは等級制が採用されており、等級に従って基本給や年収が決定されるという制度になっています。

具体的には新卒入社においてはS8から始まり、S7、S6(主任相当)、S5と続いていきます。等級と役職・年次のイメージは下記の通りとなっています。

等級役職年次
S8総合職研修員1年目(研修)
S7総合職企画員1-5年目
S6主任6-8年目
S5上級主任8年目以降
F/E課長実力次第
D/C部長実力次第
日立システムズの役職と年次

日立システムズにおいてはF以降が管理職となります。最初の数年こそ年功序列で等級は上がっていくものの、主任になれる年次で差が生まれます。

早ければ6年目で主任に昇格する人もいれば、8年目あたりまでずれ込む人もいます。S5に昇格できるのも最短8年目以降となりますが、S5に昇格できる人数も限られてきます

管理職扱いとなる課長クラスになれるのも一部であり、上級主任になったところで頭打ちになる社員が大多数というのが現状となっています。

等級ごとの年収のイメージは下記の通りです。主任から上級主任に上がれるようなタイミングで年収1,000万円に達するというのが現実です。

等級年収年次
S8
(総合職研修員)
400-500万円1年目(研修)
S7
(総合職企画員)
500-600万円1-5年目
S6
(主任)
600-750万円6-8年目
S5
(上級主任)
800-1,000万円8年目以降
F/E
(課長)
1,000-1,200万円実力次第
D/C
(部長)
1,200万円-実力次第
日立システムズの役職と年次・年収

日立システムズにおける課長の年収は?部長の年収は?

日立システムズにおける課長の年収は1,000万円から1,200万円程度になると推定されます。部長になると年収は1,200万円以上にと推定されます。

日立システムズの賞与・ボーナス

日立システムズでは年に2回業績賞与が支給されます。日立システムズは賞与の割合が高いことが特徴となっており、賞与の割合は年俸の3-5割程度となっています。

賞与は部署内での部長・課長が決定するという仕組みになっており、直属の上司以外の評価によって決まります。評価の基準は業績(売上高)となっていますが、定性的な行動によっても評価にアップサイドがあることがあります。

評価が低いとしても、月給2.5か月分程度の賞与が期待できるというのが特徴ですが、多い人は6か月分程度の賞与が出ることもあり、同年次間の差が大きい実力主義の側面があるとなっているという特徴があります。

ただ、大多数は中間程度の評価に落ち着くため、賞与の差がつく人の方が少数派で、基本的には年功序列であるという特徴があります。

また、個人の業績だけではなく部署の業績も関係があるため、いくら個人の業績が良かったとしても部署の業績次第で賞与の額に上限が生まれるという点にも留意が必要です。

日立システムズにおける年齢別年収推移

新卒で日立システムズに入社して、その後も順調に昇進した場合の年齢別年収(ボーナス・残業代を含む)の推移は以下の通りです。

なお、昇進スピードや残業時間・評価によって合計年収は変わる可能性があるため、参考までにご覧ください。

年齢年収
25歳500-550万円
30歳650-700万円
35歳800-850万円
40歳1,000-1,100万円
45歳1,200万円以上(評価次第)
50歳1,300万円以上(評価次第)
日立システムズにおける年齢別年収のイメージ

中途で日立システムズに転職した場合の年収は?

中途で日立システムズに転職したいと思っている場合、「自分の年収がどれくらいになるか」というのは誰しもが気になることだと思います。

実は新卒で入社したときの年収と中途で転職した場合の年収は大きく異なるケースが少なくありません。

中途で入社した場合の具体的な年収を知るためには、転職サイトに掲載されている実際の求人を見ることが最も確実です。口コミサイトやSNSよりも最新かつ正確な情報を知ることができます。

特に人気なのはCMでも有名な転職サイト『ビズリーチ』です。一般的な転職サイトではめったに見つからないような人気企業の高年収求人や好条件の非公開求人が多数掲載されています。

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ビズリーチに関する豆知識

ビズリーチは定期的にログインしているとアカウントの評価が高まり、人気企業の非公開求人が優先的に案内されやすくなります。

転職活動を始める前から無料アカウントを作成して年に数回ログインしておくだけで、将来転職する際に情報が集まりやすく非常に有利になるのでおすすめです。

日立システムズの福利厚生

日立システムズの福利厚生は主に下記の様なものがあります。住宅手当として、賃料の50%が補填されるという制度もあります。独身寮もあり、月額12,000円のワンルームまたは月額6,000円の集合寮に住むことも可能となっています。

休暇制度も充実しており、年次有給休暇のほかリフレッシュ休暇、育児・介護休暇制度もあります。

日立システムズの福利厚生
  • 社会保険、財形貯蓄、各種団体保険
  • 各種健康診断
  • 保養所
  • 全国宿泊施設補助金
  • テーマパーク
  • 映画館チケット補助
  • 各種同好会活動 ほか

日立システムズで働く新卒の年収・初任給

日立システムズの初任給は、公式HPによれば、下記の通りです。

日立システムズの初任給
  • 大学院卒 251,000円
  • 大学卒 227,000円

これに加えて賞与・残業代が支給されるので、新卒の年収は400万円程度になると想定されます。

中途で日立システムズに転職するために

日立システムズは転職市場で非常に人気の高い会社ですが、未経験であっても前職での実績次第で十分に転職できる可能性があります。

未経験であっても日立システムズに転職するためには、人気企業をよく知る転職エージェントからサポートを受けるのがベストです。

転職エージェントは無料で何社でも利用することができ、企業研究から書類作成・面接対策まで全てサポートしてもらえます。

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日立システムズは激務?労働時間・離職率の実態

日立システムズは激務だと言われることがあります。日立システムズは月間平均残業時間を公式で公開していますが、月の平均残業時間は24.2時間となっています。

日立システムズの月間平均残業時間

日立システムズは「健康経営優良法人2022」に認定されるなど、外部からの評価も高い会社となっています。

日立システムズの自己都合退職率は2.1%となっており、離職率も非常に低いことが分かります。平均勤続年数も21.5年となっており、継続して労働できる環境であることが分かります。

日立システムズが「やばい」と言われる理由

日本を代表するIT企業の日立システムズですが、Googleで「日立システムズ」と検索すると関連キーワードに「やめとけ」というネガティブなワードがあります。

日立システムズのGoogleにおける評判

日立システムズへの就職や転職を検討している方の中でも、この検索結果を見て尻込みしてしまったり、不安になってしまった方も少なくないのではないでしょうか。

日立システムズが「やばい」と言われる理由
  • 総合職の年収水準が非常に高いと言われているため
  • ホワイト企業と言われているが、実際は激務とされているため
  • 採用大学のレベルが高く、就職難易度が高いため
  • 転勤先が多岐に渡ると言われているため

日立システムズが「やばい」と言われる理由や評判は下記の記事でも解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

日立システムズの採用大学は?学歴フィルターはある?就職難易度は?

大学通信によれば、日立システムズの採用大学は下記の通りです。明治大学や早稲田大学、法政大学などレベルの高い大学の出身者が多く、就職難易度が高いという点が特徴的です。

順位大学名就職者数
1明治大学18
2早稲田大学13
3法政大学12
4日本大学10
同志社大学10
6青山学院大学8
成蹊大学8
中央大学8
立命館大学7
10東京理科大学6
日立システムズの出身大学(大学通信

運営者情報

タレントスクエアは、東京都渋谷区に本拠点を持つタレントスクエア株式会社が運営しています。当社は厚生労働省から有料職業紹介事業の認可を取得し、求職者の転職支援と企業の採用支援に関わる事業を運営しています。

タレントスクエア」は、タレントスクエア株式会社の登録商標(登録6766163)です。

会社名タレントスクエア株式会社
公式ページURLhttps://talentsquare.co.jp/corp/
本社所在地150-0002
東京都渋谷区渋谷2-19-15 宮益坂ビルディング609
法人番号9011001145238
厚生労働省
有料職業紹介事業許可番号
13-ユ-315110
厚生労働省
特定募集情報等提供事業届出番号
51-募-000460
適格請求書事業者登録番号T9011001145238
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