【コンサルタントの年収】平均的な給料体系・各社の年収水準を解説

コンサルタントの年収

本ページでは就職・転職人気の高いコンサルティングファーム・コンサルタントの年収について深堀して解説しています。コンサル転職に興味のある方は是非参考にしてください。

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目次

コンサルタントの仕事内容

コンサルでは、組織が抱えている課題に関して企業等から依頼を受けて、その解決のためにプロジェクト・チームを組成し、課題にアプローチするというのがメインの仕事内容です。

依頼される機関は事業会社や金融機関のみならず、官公庁等多岐にわたります。また、コンサルファームにもいろいろと種類があり、依頼される仕事の内容も異なってきます。

コンサルティングファームの種類

各コンサルティングファームによって企業のどのような課題解決に取り組むかは異なってきます。しかしながら、コンサルタントの仕事は下記のようなフローで提供されることが一般的です。

コンサルティングファームにおける仕事の流れ

コンサルタントはアナリストなどといった役職から始まり業務の経験を積むにつれて役職も上がっていきますが、若手の間はマネージャー等の指示に従いながら分析作業をしたり、資料作成を行うというのが主な仕事となります。

プロジェクトに入って経験を積むにつれて、コンサルタントとしての役職は上がっていきます。

コンサルタントの役職が上がるにつれて、分析・資料作成といった仕事からプロジェクト全体をマネージしたり、顧客とのコミュニケーションを主に担ったり、案件を取ってきたりといった仕事が主になってきます。

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コンサルタントの平均年収は781万円(平均年齢: 40.5歳)

経済産業省が提示している「賃金構造基本統計調査」を基にしたデータをご紹介します。経済産業省によれば、コンサルタントを含の平均年収は781万円となっています。

月給賞与平均年収
50.8万円171.3万円781万円
コンサルタント(その他の経営・金融・保険専門職業従事者)の平均年収
(出所: 「賃金構造基本統計調査」)

なお、こちらの数字はコンサルタントを含むその他の経営・金融・保険専門職業従事者の平均年収です。国税庁が開示している日本人の平均年収が461万円であることから、コンサルタントの平均年収は日本人全体の平均よりも有意に高いと言えます。

マイナビエージェントが公表している業種別平均年収ランキングによると、コンサルティングファーム・シンクタンクの平均年収は635万円ですが、これは求人の出ている若手を中心にした平均年収となっており、実態の平均年収は経済産業省のデータがより正しいと想定されます。

男性・女性コンサルタントの平均年収は?

同様に経済産業省が提示している「賃金構造基本統計調査」を基にしたデータをご紹介します。男性コンサルタントの平均年収は852万円、女性コンサルタントの平均年収は604万円となっています。

性別平均年収
男性852万円
女性604万円
コンサルタント(その他の経営・金融・保険専門職業従事者)の平均年収
(出所: 「賃金構造基本統計調査」)

コンサルタントは20代でも年収1,000万円に到達可能

コンサルティングファームは年収水準が高い業界です。初任給でも500万円を超える水準となっており、役職ランクが1つ上がった段階で賞与も含めて年収1,000万円に到達することができます。

例えば日系コンサルティングファームの代表企業であるアビームコンサルティングの年収は下記の通りとなっており、20代で到達できるシニアコンサルタントで年収が1,000万円に達することは十分にあり得ます。

役職年収年次
ビジネスアナリスト550~600万円1~2年目
コンサルタント600~750万円2~6年目
シニアコンサルタント750~1,000万円5~9年目
マネージャー1,000~1400万円8年目~
シニアマネージャー1,250~1900万円12年目~
ディレクター1,800万円~15年目~
プリンシパル2,500万円~20年目~
アビームコンサルティングの役職別年収推移

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コンサルタントの平均手取りはいくら?税金・社会保険料と手取りをシミュレーション

国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の公式情報をもとに試算すると、コンサルタントの平均と同じく41歳で年収781万円の場合、年間の手取り額は約575万円ひと月あたりの手取り額は約48万円となります。

なお、実際の手取りは年収に占めるボーナスの割合や家族構成等によって変動する可能性があります。詳しく知りたい方は手取り計算ツールをご覧ください。

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項目 年収 月収
額面収入
所得税
住民税
健康保険
厚生年金
雇用保険
介護保険
手取り

国税庁日本年金機構全国健康保険協会の最新情報をもとに試算(詳細: 手取り計算ツール

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コンサルタントの年収体系を解説

コンサルタントにおける年収の構成要素は、基本給・残業代・賞与となっています。

コンサルタントにおける年収 = 基本給 + 残業代 + 賞与

残業代の扱いは企業によって様々ですが、若手の間は支給され、年次が上がるとみなし残業制度となり残業代が別途は支給されなくなる代わりに基本給が上がるという制度となっている企業が多い傾向にあります。

賞与は年収の中で大きな割合を占めており、実力主義によって金額に大きな差が生まれやすいというのもコンサルタントにおける年収体系の特徴です。

若手の間は差が小さいですが、年次が上がると個人間の評価差がボーナスに大きく反映されるという点が特徴的となっています。この傾向は外資系コンサルだけでなく、日系コンサルでも同様です。

下記はコンサルティングファームにおける年収水準の一例です。各社によって大きく異なるため、コンサルティングファーム各社の年収はそれぞれの企業ごとに確認することをおすすめします。

役職日系コンサル外資系コンサル
アソシエイト550-700万円550-800万円
シニアアソシエイト700-1,000万円800-1,200万円
マネージャー1,200-1500万円1,500-2,000万円
アソシエイト・パートナー
/プリンシパル
1,800-2,500万円2,500-3,000万円
パートナー3,000万円程度4,000万円以上
コンサルティングファームの役職別年収イメージ

各社の年収に関してはコンサルティングファームごとに記事を下記の通りまとめています。

分類外資系日系
戦略系マッキンゼー
BCG
ベイン
A.T.カーニー
アーサーディーリトル
ドリームインキュベータ
総合系・IT系
・シンクタンク
デロイトトーマツ
EY
KPMG
PwC
アクセンチュア
野村総合研究所(NRI)
クニエ
ベイカレント
三菱総合研究所
シグマクシス
シンプレクス
アビームコンサルティング
フューチャーアーキテクト
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コンサルタントにおける役職と仕事内容を解説

コンサルタントにおいてどのような昇進コースを歩むのか、各役職はどの様な役割を担うのかご説明します。なお下記は一例であり、コンサルティングファームによって役職の呼称が異なってきますが、大まかな流れは各社ともそう変わりません。

STEP
アソシエイト

アソシエイトは、新卒でコンサルティングファームに入社した方や、第二新卒でコンサルティングファームに転職した方が最初に経験する役職です。エンゲージメント・マネージャーからこまめに指示を受けながら仕事をこなし、コンサルタントとしての基礎を身につけます。

STEP
シニアアソシエイト

アソシエイトとして2~3年目の経験を積んだのち、基本的な仕事を概ね1人で処理できるようになるとアソシエイトに昇進します。また、MBAを保有している方や10年程度の社会人経験を持つ方が中途で転職する場合はシニアアソシエイトとして入社することになります。

STEP
マネージャー/シニアマネージャー

マネージャーはプロジェクトの現場責任者に当たります。自分で手を動かす機会は減りますが、代わりにプロジェクトメンバー(アソシエイト 2~4人)に対して適切な仕事を振り、プロジェクトの成果を最大化することが仕事です。

STEP
アソシエイト・パートナー/プリンシパル

アソシエイト・パートナーは、後述のパートナーの見習いとしてのポジションです。プロジェクト内の日々の仕事の管理には関わらない代わりに、複数のプロジェクトを同時に担当し、自身の専門性を活かして様々なアドバイスを提供しします。また、クライアント企業の役員等と接点を持つ機会が増え、いずれは自分でプロジェクトを受注できるようになることが求められます。

STEP
パートナー(Partner=P)

パートナーは、コンサルティングファームの共同経営者にあたり、担当プロジェクトをきちんと納品すること以外に、採用や社内の体制構築、社外関係者との関係構築・メディア露出などさまざまな役割を担います。

コンサルタント・コンサルティングファームの年収ランキング

コンサルタント・コンサルティングファームの平均年収を下記の通りまとめています。

平均年収を見ると、外資系コンサルティングファームの平均年収が高い傾向にあります。一方で日系コンサルティングファームも平均年収が1,000万円を超えているケースがあるなど、全体的に年収の高い業界であることが分かります。

会社名平均年収月間平均残業時間
ベイン・アンド・カンパニー1,940万円59.2時間
ボストン コンサルティング グループ1,928万円43.2時間
A.T.カーニー1,907万円60.4時間
マッキンゼー・アンド・カンパニー1,842万円45.1時間
ローランド・ベルガー1,710万円52.8時間
アーサー・ディー・リトル1,689万円55.6時間
デロイトトーマツコンサルティング1,422万円65.7時間
EYストラテジー・アンド・コンサルティング1,393万円60.2時間
KPMGコンサルティング1,328万円50.7時間
PwCコンサルティング1,316万円55.3時間
ドリームインキュベータ1,275万円49.8時間
野村総合研究所(NRI)1,271万円7.3時間
アクセンチュア1,268万円28.2時間
クニエ1,159万円40.8時間
シグマクシス1,113万円47.5時間
三菱総合研究所1,104万円10.9時間
ベイカレント・コンサルティング1,074万円30.5時間
シンプレクス929万円40.5時間
日本総合研究所830万円32.8時間
アビームコンサルティング753万円36.8時間
フューチャーアーキテクト734万円48.5時間
大和総研727万円30.5時間
船井総研670万円45.9時間
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外資系大手コンサルティングファームの年収ランキング:
外資系コンサルティングファームの平均年収は1,613万円

大手外資系コンサルティングファームの平均年収は1,613万円となっています。

会社名平均年収
ベイン・アンド・カンパニー1,940万円
ボストン・コンサルティング・グループ1,928万円
A.T.カーニー1,907万円
マッキンゼー・アンド・カンパニー1,842万円
ローランド・ベルガー1,710万円
アーサーディーリトル1,689万円
デロイトトーマツコンサルティング1,422万円
EYストラテジー・アンド・コンサルティング1,393万円
KPMGコンサルティング1,328万円
PwCコンサルティング1,316万円
アクセンチュア1,268万円
外資系コンサルファームの平均年収比較

外資系コンサルティングファームの平均年収は日系コンサルティングファームより高い水準にあります。理由は下記の通りです。

外資系コンサルティングファームの年収が日系より高い理由

外資系コンサルティングファームの方が手数料水準が高く、また少数精鋭なためコンサルタント一人当たりの収益性が高い傾向にあることが、外資系コンサルティファームにおける高年収の理由です。

また、アメリカなど本国の年収水準が高くそれによって年収水準が引き上げられることでさらに年収水準が上昇することもあります。

一方で外資系コンサルティングファームは「Up or Out」という風潮があり、昇進が滞った場合などは会社を退職せざるを得ない場合があるなど、実力がないと評価されてしまった場合のリスクが大きいという実情があります。

アップ・オア・アウト(Up or Out)とは?

従って、自分の実力に自信があり、実力主義的な風土で実力を発揮し高年収を実現したい場合は外資系コンサルがおすすめです。

コンサルにおけるBIG4とは?年収は高い?

BIG4とはグローバルで活躍する4つの巨大監査法人系ファームのことです。具体的には、下記の4つのグループのことを指しています。

BIG4を構成するグループ

総合コンサルティングのほか、監査業務や税務アドバイザリーなど様々な業務を担っています。年収水準は下記の通りです。

会社名平均年収
デロイトトーマツコンサルティング1,422万円
EYストラテジー・アンド・コンサルティング1,393万円
KPMGコンサルティング1,328万円
PwCコンサルティング1,316万円
BIG4コンサルファームの平均年収比較

BIG4については下記の記事でも解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

日系大手コンサルティングファームの年収ランキング:
日系コンサルティングファームの平均年収は1,000万円

大手日系コンサルティングファームの平均年収は1,000万円となっています。

会社名平均年収
ドリームインキュベータ1,550万円
野村総合研究所(NRI)1,242万円
クニエ1,159万円
ベイカレントコンサルティング1,118万円
三菱総合研究所1,025万円
シグマクシス1,008万円
シンプレクス956万円
アビームコンサルティング753万円
フューチャーアーキテクト734万円
大和総研727万円
日本総合研究所725万円
日系コンサルファームの平均年収比較

日系コンサルティングファームの場合、外資系コンサルティングファームと比較すると「Up or Out」の風潮も少なく、実力による差も若手の間は付きづらいです。

したがって、コンサルティングファームに就職したいが実力主義が過ぎる会社は遠慮したいという方にとっておすすめです。なお、日系コンサルティングファームで実力を付けて外資系コンサルに転職する方も多数います。

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個人経営コンサルタント(フリーランス)の平均年収は?

近年、コンサルティングファームから独立して個人経営コンサルタント(フリーランス)として働くコンサルタントも増えており、「ポスト・コンサル」における代表的な職業となっています。

フリーコンサルの年収が高い理由

フリーコンサルタントにおける年収は人や実力によって様々です。目安として、例えば20代後半で独立した場合は1か月の案件単価(フル稼働ベース)がだいたい150-200万円程度となるため、年収は1,800-2,400万円程度になると想定されます。

一方でフリーコンサルの場合は、会社の看板に頼らずに案件を獲得する必要があるという点に注意が必要です。

コンサル転職を成功させるための3つのポイント

コンサル業界のロゴ一覧

コンサル転職を成功させるために必ず抑えていただきたいポイントは以下の3点です。

【重要】コンサル転職を成功させるためのポイント

コンサル転職を成功させるためのポイント①:
転職活動ではエージェント経由で応募する

転職活動における応募の方法は大きく分けて「直接応募」と「転職エージェント経由の応募」の2種類があります。

直接応募とは、採用企業のHPのお問い合わせフォームなどから履歴書を送付して応募する方法です。

直接応募の場合、履歴書の作成から面接対策まで全てを自分自身で行う必要があり、初めて転職する方やコンサル業界未経験の方にとっては非常に難易度が高いと言えます。

転職市場においてライバルとなる他の候補者は転職エージェントを複数利用して万全の対策をしているケースがほとんどであり、直接応募を選んだ時点でかなり不利な状況からスタートしていると言えます。

特にコンサルティングファームはフェルミ推定やケース面接といった特殊な面接を課してくるため、転職エージェントを活用して対策を行うことが必須となってきます。

フェルミ推定・ケース面接とは?

コンサルティングファームの面接でよく問われる、下記のような論理力を問う質問のことをフェルミ推定・ケース面接といいます。特にコンサルティングファーム未経験の場合、こうした質問に対する対策を一切せずに面接に臨んでしまうと、他の候補者対比大きく劣後してしまうことが想定されます。

  • 日本における歯医者の市場規模は?
  • 歯医者を運営しているとして、1年で利益を2倍にするための施策を教えてください。
  • 日本でサマータイムを導入する際のメリット・デメリットや導入ハードルを教えてください。
  • 国内タクシーの市場規模と、タクシー会社の売上向上施策は?
  • 日本における映画館の市場規模と映画館の売上の向上施策は?

転職エージェントはこうした課題に対するノウハウを持っているだけでなく、模擬面接などの相手もしてくれるので、ぜひ活用することをおすすめします。

転職エージェントを利用しても利用者には全く料金が発生しないので、コンサル業界への転職を成功させたい方は必ず転職エージェント経由で応募するようにしましょう。

コンサル転職を成功させるためのポイント②:
コンサル転職に強い業界特化型のエージェントを利用する

次に気を付けておきたい点は、「コンサル転職に強いエージェントを利用する」という点です。

エージェント経由で応募すれば何でもいいという訳ではなく、コンサル転職に詳しくないエージェントを利用することはむしろネガティブになる可能性があります。

コンサル転職においては選考対策やフェルミ推定・ケース面接に関する対策が必要となりますが、こうした対策を実施できない転職エージェントを活用してしまうと、選考において大きく不利になってしまいます。

コンサル転職において選ぶべきエージェントは、一言でいうと「コンサル転職に特化しているエージェント」です。

ネット上では、コンサル転職において「リクルートエージェント」や「マイナビエージェント」などの総合型の転職エージェントをおすすめしている記事も見受けられますが、特化型のエージェントと比べてコンサル転職のノウハウや実績が不足しているためおすすめできません。

コンサル転職を成功させるためのポイント③:
複数の転職エージェントを利用する

コンサル転職を成功させるために重要な3つ目のポイントは、「複数のエージェントを利用する」ということです。本記事では、本当におすすめできるエージェントのみをご紹介しますが、人によって合う合わないの相性があることは否めません。

具体的には、エージェントの会社単位でサポートの方針や扱っている案件に多少の差があることに加え、担当者単位での人間的なマッチングも重要になります。

コンサル転職を成功させている方の多くは2~3社の転職エージェントを併用しているケースが多いです。2~3社程度であれば、面談に時間を取られすぎることもなく、転職活動に必要な情報を十分に収集することが可能になります。

コンサル転職に向いている人の特徴

コンサル転職に向いている人の特徴についてご説明します。

コンサル転職に向いている人の特徴
  • 年収をとにかく上げたい人
  • キャリアパスを広げたい人
  • 優秀な人と一緒に働きたい人
  • 知的好奇心が旺盛な人
  • どこにでも通用するようなスキルを身につけたい人
  • 実力主義の世界に身を置いて成長したい人

コンサル転職に向いている人の特徴 #1:
年収をとにかく上げたい人

コンサルに向いている人の特徴の1つ目が、年収をとにかく上げたい人です。ここまでご説明してきましたが、コンサルタントは年収をとにかく上げたい人におすすめの仕事です。

コンサルファームでは、パートナークラスになれば数千万円から時には数億円という規模の年収を稼ぐことができます。平均年収も下記の通り1,000万円弱から1,000万円を超えており、年収を上げたい人はコンサルファームでその目的を達成できるでしょう。

コンサル転職に向いている人の特徴 #2:
キャリアパスを広げたい人

コンサルに向いている人の特徴の2つ目が、キャリアパスを広げたい人です。

事業会社や金融機関と比べて、コンサルはポストコンサルでのキャリアの選択肢が非常に豊富です。再度事業会社に戻って経営企画等の中核部署に転職することも、投資ファンドに行くことも、スタートアップに行くことも、起業・独立することもできます。

キャリアパスを広げたいという目標がある人にとって、コンサルは後悔しない就職先となるでしょう。

コンサル転職に向いている人の特徴 #3:
優秀な人と一緒に働きたい人

コンサルに向いている人の特徴の3つ目が、優秀な人と一緒に働きたい人です。

コンサルは先述の通り優秀な人が多く、時には劣等感を抱いたり、競争が激しかったりという厳しい側面があるのは事実ですが、論理的で優秀な人が多く一緒に働きやすいという特徴があります。若手であっても有益な発言は尊重して聞いてもらえる文化でもあり、理不尽な理由で働きづらいことはほとんどない、というのがコンサルの良い点です。

また周囲の優秀な人と切磋琢磨して自身の成長につなげることもできます。また、優秀な人とのコネクションも自身にとって資産になるでしょう。優秀な人と一緒に働きたい人にとって、コンサルはおすすめの就職先です。

コンサル転職に向いている人の特徴 #4:
知的好奇心が旺盛な人

コンサルに転職して後悔しない人の特徴の4つ目が、知的好奇心が旺盛な人です。

コンサルは1プロジェクトごとに全く違う職種のクライアントを相手にすることも珍しくなく、各クライアントの事業に関して多くの情報をインプットする必要があります。日々異なる業界についてキャッチアップするのは大変な労力ですが、知的好奇心のある人であれば苦にならず、様々な情報を吸収できるでしょう。

コンサルタントが保有している知識量は非常に豊富です。こうした知識をベースにクライアントの解決策を提案するのがコンサルタントの仕事であり、日々情報をインプットできる知的好奇心があることはコンサルタントにとって大きな武器となるでしょう。

コンサル転職に向いている人の特徴 #5:
どこにでも通用するようなスキルを身につけたい人

コンサルに向いている人の特徴の5つ目が、どこにでも通用するようなスキルを身につけたい人です。

コンサルでは論理的思考力からデータの分析方法、資料の作成方法、プレゼンテーション、顧客とのコミュニケーションまで幅広いスキルを身につけることができます。これらのスキルはコンサルだけでなく、他のどのような企業であっても重宝されるスキルです。

コンサル出身者がどの業界にも多い理由はこうした普遍的な知識・ノウハウを身につけているからであり、そうした知識・ノウハウを学びたい人にとって、コンサルは良い就職先となるでしょう。

コンサル転職に向いている人の特徴 #6:
実力主義の世界に身を置いて成長したい人

コンサルに向いている人の特徴の6つ目が、実力主義の世界に身を置きたい人です。

コンサルファームによって評価制度は大きく異なるため、一概にコンサルティングファームは年功序列だとか実力主義だと言えるわけではありませんが、ATカーニーの日本代表である関灘 茂氏は38歳で日本代表に就任していたり、特に外資系コンサルティングファームは実力主義の色合いが強い傾向にあります。同期間の評価の差によって明確に出世スピードが異なってくるのも特徴的です。

【地域別】おすすめ転職エージェント

【地域別】おすすめの派遣会社

運営者情報

タレントスクエアは、東京都渋谷区に本拠点を持つタレントスクエア株式会社が運営しています。当社は厚生労働省から有料職業紹介事業の認可を取得し、求職者の転職支援と企業の採用支援に関わる事業を運営しています。

「タレントスクエア」は、タレントスクエア株式会社の登録商標(登録6766163)です。

会社名タレントスクエア株式会社
(TALENT SQUARE K.K.)
公式ページURLhttps://talentsquare.co.jp/career/corp/
本社所在地〒106-6116
東京都港区6-10-1 六本木ヒルズ森タワー16F
法人番号9011001145238
厚生労働省
有料職業紹介事業許可番号
13-ユ-315110
厚生労働省
特定募集情報等提供事業届出番号
51-募-000460
適格請求書事業者登録番号T9011001145238
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