【KPMGコンサルティングの年収】役職別給与・年収偏差値も解説

KPMGコンサルティングの年収・給与制度について、実際のKPMGコンサルティングの社員の口コミをもとに徹底解説します。KPMGコンサルティングに興味のある方、就活や転職活動中の方は是非参考にしてみてください。

なお、KPMGコンサルティングへの転職方法・転職難易度に関しては下記の記事で解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

本記事のポイント

KPMGコンサルティングは20代から年収1,000万円を達成できる非常に年収水準の高い会社となっています。レベルの高い環境に身を置きながら高い給料を享受したい人にとってはおすすめの勤務先です。

下記は本記事の要約です。詳しく知りたい方は是非最後までお読みください。

KPMGコンサルティングの年収は？

KPMGコンサルティングは非上場企業なので、上場企業の様に有価証券報告書で平均年収を公開していません。そこで、タレントスクエアが実施した独自調査によると、KPMGコンサルティングにおける平均年収は1,328万円となっています。

KPMGコンサルティングの役職別年収は？

KPMGコンサルティングのコンサルタントの役職は下から順に「ビジネスアナリスト」「コンサルタント」「シニアコンサルタント」「マネージャー」「シニアマネージャー」「アソシエイトパートナー」「パートナー」という7段階に分かれています。

役職ごとの年収イメージは下記の通りです。

役職	年収	年次
ビジネスアナリスト	650~750万円	1~3年目
コンサルタント	750~850万円	3~5年目
シニアコンサルタント	850~1,100万円	5~8年目
マネージャー	1,100~1,300万円	7~10年目
シニアマネージャー	1,200~1,600万円	10年目~
アソシエイトパートナー	1,500万円~	実力次第
パートナー	2,000万円~	実力次第

中途でKPMGコンサルティングに転職した場合の年収は？

中途でKPMGコンサルティングに転職したいと思っている場合、「自分の年収がどれくらいになるか」というのは誰しもが気になることだと思います。

実は新卒で入社したときの年収と中途で転職した場合の年収は大きく異なるケースが少なくありません。

中途で入社した場合の具体的な年収を知るためには、転職サイトに掲載されている実際の求人を見ることが最も確実です。口コミサイトやSNSよりも最新かつ正確な情報を知ることができます。

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中途でKPMGコンサルティングに転職するには？

KPMGコンサルティングは年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

正しい選考対策の方法が分からない場合や、キャリアアップしたいけど何から始めていいか分からない場合は、転職のプロである転職エージェントに一度相談してみましょう。

転職エージェントは無料で何社でも利用することができ、企業研究から書類作成・面接対策まで全てサポートしてもらえます。

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KPMGコンサルティングとはどんな会社？

KPMGコンサルティング合同会社は、「KPMGJapanグループ」に属する総合系の経営コンサルティング会社です。

KPMG Japanグループは、日本国内のKPMGグループ各社をまとめた企業グループで、世界四大会計事務所（BIG4）の1つである「KPMG」のメンバーファームです。

また、BIG4の中で最も歴史が浅いことから、DX・IT系の業務に早めから力を入れており、高いプレゼンスを有しているということもKPMGの特徴となっています。

KPMGコンサルティングは大きく分けて「セクター部門」、「コンサルティング部門」、「ビジネスイノベーション部門」の3部門に分かれています。

具体的な案件には下記のようなものがあります。

KPMGコンサルティングの転職難易度は？

KPMGコンサルティングは年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

KPMGコンサルティングの平均年収は1,328万円

KPMGコンサルティングは非上場企業なので、上場企業の様に有価証券報告書で平均年収を公開していません。そこで、タレントスクエアが実施した独自調査によると、KPMGコンサルティングにおける平均年収は1,328万円となっています。

国税庁が開示している日本人の平均年収が461万円であることから、KPMGコンサルティングの平均年収は日本人全体の平均よりも有意に高いと言えます。

年収ランキングから見るKPMGコンサルティングの年収

経済産業省が発表している賃金構造基本統計調査によると、コンサルタントの平均年収は781万円（平均年齢: 40.5歳）です。

また、マイナビエージェントが公表している業種別平均年収ランキングによると、コンサルティングファーム・シンクタンクの平均年収は635万円となっており、KPMGコンサルティングの平均年収はコンサルティングファーム・シンクタンク全体の平均年収よりも高い水準になっています。

また、KPMGコンサルティングを含むコンサル業界の各社の年収ランキングは以下の表の通りです。

KPMGコンサルティングの役職と評価制度

KPMGコンサルティングのコンサルタントの役職は下から順に「ビジネスアナリスト」「コンサルタント」「シニアコンサルタント」「マネージャー」「シニアマネージャー」「アソシエイトパートナー」「パートナー」という7段階に分かれています。

新卒で入社するとビジネスアナリストからスタートし、業務を通じてコンサルタントとしての基礎知識を身に着けながらコンサルタント・シニアコンサルタントへ昇進していきます。

マネージャーになるとプロジェクトの現場責任者としてクライアントとの日々のコミュニケーションやプロジェクトメンバーの仕事の管理などを任されます。シニアマネージャーは大規模プロジェクトや特殊なプロジェクトにおける現場レベルの総責任者です。

アソシエイトパートナー／パートナーになると新規プロジェクトの受注のための提案活動やクライアント企業とのリレーションシップマネジメント、KPMGコンサルティングの会社全体のマネジメントや業容拡大のための施策など幅広い分野に責任を持ちます。

それぞれの役職に昇進するまでの年次のイメージは以下の通りです。

役職	年次
ビジネスアナリスト	1~3年目
コンサルタント	3~5年目
シニアコンサルタント	5~8年目
マネージャー	7~10年目
シニアマネージャー	10年目~
アソシエイトパートナー	実力次第
パートナー	実力次第

KPMGコンサルティングの給与体系

KPMGコンサルティングの給与体系は基本給＋残業代＋ボーナスです。基本給は役職別にレンジが決まっており、基本給の中には月50時間分の残業代が含まれています。また、基本給の割合が高く、ボーナスの割合が小さいことも特徴の1つです。

KPMGコンサルティングにおける年収 = 基本給 + 残業代 + 賞与

KPMGコンサルティングの残業代

KPMGコンサルティングではみなし残業代制度を採用しており、残業時間が50時間分は固定給に含まれているとされています。残業代は50時間の残業を超過した場合のみ支払われます。

シニアコンサルタント以降になると「裁量労働制」という仕組みに移行するため、残業代は支給されなくなります。残業代は基本給に含まれ、基本給の上昇により残業代が賄われるという考え方となっています。

KPMGコンサルティングのボーナス・賞与

KPMGコンサルティングのボーナス・賞与は年に1回支給されます。

KPMGではボーナスの割合が低いことが特徴となっており、基本的にボーナス額は給料1か月分強という相場になっています。

評価によって増減はするものの、年収に占める割合が大きくないために全体的な年収はあまり変わりません。

評価制度に関して言えば、アサインされたプロジェクトごとにマネージャーが評価をつけ、一定期間内にアサインされた各プロジェクトにおける評価を総合して最終的な評価が決定されます。

KPMGコンサルティングの役職別給与テーブル・年収推移

KPMGコンサルティングの年収は役職によって大枠のレンジが決まります。

役職	年収	年次
ビジネスアナリスト	650~750万円	1~3年目
コンサルタント	750~850万円	3~5年目
シニアコンサルタント	850~1,100万円	5~8年目
マネージャー	1,100~1,300万円	7~10年目
シニアマネージャー	1,200~1,600万円	10年目~
アソシエイトパートナー	1,500万円~	実力次第
パートナー	2,000万円~	実力次第

BIG4内のデロイトトーマツやPwCコンサルティングと比べると、KPMGコンサルティングの年収水準は少し低い傾向があります。

中途でKPMGコンサルティングに転職した場合の年収は？

中途でKPMGコンサルティングに転職したいと思っている場合、「自分の年収がどれくらいになるか」というのは誰しもが気になることだと思います。

KPMGコンサルティングの初任給

KPMGコンサルティングは新卒募集要項で基本給を提示しています。新卒募集要項によれば、初任給は下記の通りとなっています。

上記に加えて理論標準業績賞与が支給されるので、新卒での年収水準は650万円程度となることが想定されます。

KPMGコンサルティングの評価制度は？

KPMGコンサルティングの昇進・昇格の評価は半年に一度行われ、その半年間に経験した各プロジェクトにおける評価をもとに、「パフォーマンスマネージャー」と呼ばれる育成担当者が最終的な評価を決めます。

特にマネージャー以下の役職だとパフォーマンスマネージャーが評価会議に出席し、当人の評価を決定するという形になっていますが、そもそものプロジェクトの評価自体がプロジェクトマネージャー等によって評価されるため、評価制度は非常に属人的になりがちだという指摘もあります。

KPMGコンサルティングに転職するためにやるべきこと

KPMGコンサルティングは前職での実績次第や対策次第で十分に転職できる可能性があります。しかしながら、独学でKPMGコンサルティングを受けても内定を得ることができる確率は低いと言わざるを得ないため、転職エージェントの活用をおすすめします。

KPMGコンサルティングは激務？残業時間は？

KPMGコンサルティングは外資系のコンサルティング会社ということで、年収が高い代わりに激務だというイメージを持たれているようです。

実際に、5~10年前までのKPMGコンサルティングは労働時間が非常に長く、激務を理由に退職したり体調を壊す人も少なくなかったようですが、最近では働き方改革によって労働時間が短くなっています。

タレントスクエアが独自に実施した社員アンケートの結果によると、KPMGコンサルティングの社員の月間平均残業時間は50.7時間です。

KPMGコンサルティングではプロジェクトベースで仕事をするため、自分がアサインされているプロジェクト次第で労働時間も休暇の取りやすさも変わります。

KPMGコンサルティングの特徴・強みと業績

コンサル業界におけるKPMGは、「外資系総合コンサル」と呼ばれるポジションに位置します。

同じポジションにいる会社としてはPwCコンサルティングやデロイトトーマツコンサルティング、EYストラテジーアンドコンサルティング、アクセンチュアなどが挙げられます。

分類	外資系	日系
戦略系	マッキンゼー BCG ベイン A.T.カーニー ローランド・ベルガー アーサー・D・リトル etc.	ドリームインキュベータ コーポレイトディレクション etc.
総合系・IT系	アクセンチュア PwCコンサルティング デロイトトーマツ EY S&C KPMGコンサルティング etc.	野村総合研究所 ベイカレント クニエ etc.

KPMGコンサルティングの特徴は、KPMG Japanのメンバーファームと連携して経営に関する幅広いソリューションを提供できることと、KPMGのグローバルネットワークを活用した最先端の知見を提供できることです。

また、KPMGグループはコンサルティングの他に監査やファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務、コンプライアンスなどさまざまな専門組織を抱えています。それぞれの部門が連携し、ワンストップでソリューションを提供できるという点もKPMGの強みの一つです。

KPMGコンサルティングの事業領域は下記の通りです。これらの領域における企業をビジネストランスフォーメーション（事業変革）、テクノロジートランスフォーメーション、リスク＆コンプライアンスの分野から支援しています。

このほかにも、グローバル化支援や海外子会社管理、デジタル化支援、RPA導入支援、データアナリティクス高度化支援、TOM構築支援、サイバーセキュリティ対応、GDPR対応、FinTech関連支援等の多くのサービスを提供しています。

KPMGグループの業績

KPMGグループの2022年度（2021年10月~2022年9月）の業績は、グループ全体で売上高4.5兆円、うちコンサルティングとFASを含むアドバイザリー部門の売上高が2.0兆円となっています。

国内のKPMGコンサルティングやKPMG FASについては業績情報が公表されていません。

ファンクション	売上高（米ドル）	売上高（日本円）
アドバイザリー（Advisory）	154.4億ドル	2.01兆円
監査（Audit）	118.5億ドル	1.54兆円
税務・法務（Tax & Legal Services）	73.5億ドル	0.96兆円
合計	346.4億ドル	4.50兆円

KPMGコンサルティングの採用大学・学歴・入社難易度

新卒採用におけるKPMGコンサルティングの採用大学で多いのは、東京大学・京都大学・一橋大学などのトップの国立大学と、慶應義塾大学・早稲田大学などトップの私立大学です。また、海外大学出身者もいます。

新卒就活における採用数は30~40人程度と少なく、高学歴な学生を中心に応募数が多いため、入社難易度は非常に高いです。効率性の観点からある程度の学歴フィルターは用意されていると考えるべきでしょう。

年度	新卒採用人数	うち男性	うち女性
2021年	26人	18人	8人
2020年	38人	27人	11人
2019年	42人	28人	14人