年収2500万の手取りは約130万円！生活レベル・偏差値・割合も解説

年収2500万円の手取り額や所得税・住民税・社会保険料、期待できる生活レベルについて徹底解説します。また、年収2500万円は日本人の上位何％に該当するのか？人口に占める割合（男性・女性別）や難易度についても解説しています。

年収2500万円の手取りは年間約1565万円（手取り月収 約130万円）

国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の公式情報をもとに試算すると、年収2500万円の年間の手取り額は約1565万円、ひと月あたりの手取り額は約130万円となります。

額面の年収（2500万円）と手取り額（約1565万円）の差額（約935万円）には以下のような税金・社会保険料等が含まれています。

【ボーナスありの場合】年収2500万円の手取り額

上記の表はボーナスがない場合の手取り額のシミュレーションですが、実際は年収の一部がボーナスとして支給されることが一般的です。

年収2500万円が一定であっても、年収に占めるボーナスの割合が高いほど毎月の月給（基本給）が低くなり、結果として毎月の手取りも低くなる傾向にあります。

例えば、毎月の基本給が125万円・ボーナスが1000万円で合計年収が2500万円の場合、ボーナスを除く毎月の手取り額は約77万円になります。詳しくは以下の手取り計算ツールをご覧ください。

【参考】年収2500万円の場合の年収偏差値は？

年収2500万円はどれくらいすごい？（男性・女性・年代別）

【日本の平均年収との比較】年収2500万円は日本の平均年収よりどれくらい高い？

国税庁の最新の調査よると、日本人の平均年収は458万円となっており、年収2500万円は日本の平均年収より5倍以上高い水準です。

また、アルバイト・パート等を除いた正社員のみのデータでは日本人の平均年収は531万円となります。年代別の平均年収は以下の表の通りです。

上記は男性・女性の合計値ですが、男性の平均年収は563万円、正社員の男性の平均年収は580万円となっており、年収2500万円は男性の平均年収より有意に高い水準です。

男性の年代別平均年収は以下の表の通りです。

同様に女性の平均年収は314万円、正社員の女性の平均年収は431万円となっています。

女性の年代別平均年収は以下の表の通りです。

【人口割合】年収2500万円の人の割合はどれくらい？【男性・女性別】

国税庁の調査によると、年収2500万円超の給与所得者数は全体の0.3％（約330人に1人の割合）となっています。

上記は男性・女性の合算値ですが、男性のみに限定すると年収2500万円超の男性の割合は0.5％となっています。男性の年収別人口割合は以下のグラフの通りです。

同様に、年収2500万円超の女性の割合は0.1％となります。女性の年収別人口割合は以下のグラフの通りです。

年収2500万円が期待できるのはどんな企業？

年収2500万円が期待できる高年収企業の一覧は以下の通りです。各社の平均年収や役職別年収テーブルについて気になる方は是非チェックしてみてください。

年収2500万円の生活レベルは？複数パターンの生活水準をシミュレーション

年収2500万円の人の生活レベルはどの程度でしょうか？以下では、いくつかのパターンに分けて年収2500万円の人の生活レベルをシミュレーションしていきます。

独身1人暮らし年収2500万円の生活レベル

独身1人暮らしで年収2500万円の場合、住む家の家賃や外食の頻度などによって毎月の支出額が異なります。

一例として以下の表のような生活を送った場合、毎月の出費の合計は70万円程度となります。

項目	金額（月額）
家賃	35万円
水道光熱費	2万円
通信費	2万円
食費	18万円
交際費	10万円
教育費	–
雑費	3万円
合計	70万円

年収2500万円の人の手取り月収は約130万円であるため、上記のような生活を送った場合、毎月の支出額70万円との差分で毎月60万円程度の余裕があります。

【結婚2人暮らし】年収2500万円の生活レベル

結婚して2人暮らしで年収2500万円の場合、住む家の家賃や外食の頻度などによって毎月の支出額が異なります。

一例として以下の表のような生活を送った場合、毎月の出費の合計は95万円程度となります。

項目	金額（月額）
家賃	45万円
水道光熱費	3万円
通信費	2万円
食費	25万円
交際費	15万円
教育費	–
雑費	5万円
合計	95万円

年収2500万円の人の手取り月収は約130万円であるため、上記のような生活を送った場合、毎月の支出額95万円との差分で毎月35万円程度の余裕があります。

既婚で子どもが1人いる年収2500万円の生活レベル

既婚で子どもが1人いる年収2500万円の場合、住む家の家賃や教育費、外食の頻度などによって毎月の支出額が異なります。

一例として以下の表のような生活を送った場合、毎月の出費の合計は90万円程度となります。

項目	金額（月額）
家賃	60万円
水道光熱費	3万円
通信費	2万円
食費	30万円
交際費	5万円
教育費	15万円
雑費	5万円
合計	120万円

年収2500万円の人の手取り月収は約130万円であるため、上記のような生活を送った場合、毎月の支出額120万円との差分で毎月10万円程度の余裕があります。

年収2500万円は勝ち組？できること・できないこと

年収2500万円の人ができること・できないことについて、分野別にご紹介します。

【貯金】年収2500万円の人はどれくらい貯金ができる？

年収2500万円の人が貯金できる額は、その人の家族構成や生活水準によって大きく異なります。

独身実家暮らしの場合、切り詰めると毎月の出費を10万円以下に抑えることも可能です。年収2500万円の人の毎月の手取り額は約130万円なので、毎月100万円ほどを貯金や投資に回すことも可能です。

【賃貸・家賃】年収2500万円の人はどれくらいの家賃の家を借りられる？

年収2500万円の人が賃貸で借りることのできる家の家賃は、勤務先の信用力や勤続年数などによって異なります。

一般的に不動産業者がおすすめする家賃額は手取りの1/3程度と言われており、年収2500万円で毎月の手取り額が130万円の場合の家賃は40~45万円程度になります。

また、勤務先の福利厚生としての家賃補助や社宅制度がある方は、毎月の支出の削減に大きく寄与する可能性が高いため、是非積極的に活用してみてください。

【結婚】年収2500万円の人は結婚できる？

年収2500万円の人は結婚してパートナーを養うことも十分に可能です。2人暮らしであれば特段節約を意識しなくても十分に暮らすことができます。

ただし、将来的に子どもを複数人欲しい場合や、両親の介護等にお金が必要な場合、老後資金のための投資をしたい場合は、お互いの収入や貯金をもとに計画的な節約・貯金をすることをおすすめします。

【子育て】年収2500万円の人は子育てができる？

年収2500万円の人は子育てをすることも十分に可能です。

教育費は通う学校の種類（私立・国公立）や自治体の支援制度によって大きく変わる可能性があります。

【マイホーム・住宅ローン】年収2500万円の人はマイホームを購入できる？

年収2500万円であれば、住宅ローンを活用することでマイホームを購入できます。

住宅ローンの目安は世帯年収の5~7倍程度と言われているため、1.3億円~1.8億円程度の住宅ローンであれば、無理のない範囲で毎月の元本返済や金利の支払いをすることができるでしょう。

【車】年収2500万円の人はマイカーを購入できる？

年収2500万円の人が自家用車（マイカー）を購入することは十分可能です。

車の購入予算として、一般的には年収の半分程度が妥当であると言われています。年収2500万円の場合、車の購入予算の目安は1250万円程度です。

【高級時計】年収2500万円の人は高級時計を購入できる？

年収2,500万円であれば高級時計の購入も可能です。高級時計の購入にあたっては、ぜひこちらのサイトも参考にしてください。（ブランド時計国内最大級の品揃え｜ゆきざき）

年収2500万円の場合の税金・社会保険料

【所得税】年収2500万円の所得税は年間約555万円（ひと月あたり約46万円）

年収2500万円の場合の所得税は年間約555万円、ひと月あたり約46万円の負担となります。

日本の所得税は「累進課税」と呼ばれ、年収が高くなればなるほど税率が高くなる仕組みになっています。具体的には以下のテーブルに沿って所得税率が上がります。

課税所得	所得税率
195万円以下	5%
195万円～330万円	10%
330万円～695万円	20%
695万円～900万円	23%
900万円～1800万円	33%
1800万円～4000万円	40%
4000万円超	45%

なお、年収2500万円だからと言ってそのまま40％の所得税率がかかるわけではなく、195万円以下の部分は5%、それを超えて330万円までの部分には10%と、段階的に計算されます。

また、所得税の計算に用いられる「課税所得」は年収そのものではなく、1年間の所得から社会保険料控除や医療費控除、生命保険控除等の所得控除を引いた額として計算されます。

【住民税】年収2500万円の住民税は年間約210万円（ひと月あたり約17万円）

年収2500万円の場合の住民税は年間約210万円、ひと月あたり約17万円の負担となります。

年収が上がるほど税率が上がる所得税とは異なり、住民税は課税所得に対して一定の税率（10％）を掛けた額として計算されます。

住民税 ＝ 課税所得 × 住民税率（10％）

ただし、住民税の計算に用いられる「課税所得」は年収そのものではなく、1年間の所得から社会保険料控除や医療費控除、生命保険控除等の所得控除を引いた額として計算されます。