【独自】三菱商事の年収は平均2,090万円！役職別給与も解説

日本を代表する総合商社として屈指の就職難易度と人気を誇る三菱商事。実際の三菱商事の社員の口コミをもとに、三菱商事のリアルな年収・新卒の年収・ボーナスや駐在時の手当て等について徹底解説いたします。

なお、三菱商事への転職方法・転職難易度に関しては下記の記事で解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

本記事のポイント

三菱商事は10年目から年収2,000万円、海外駐在があればさらにアップサイドを取れる年収水準の高い会社となっています。レベルの高い環境に身を置きながら高い給料を享受したい人にとってはおすすめの勤務先です。

下記は本記事の要約です。詳しく知りたい方は是非最後までお読みください。

三菱商事の年収は？

三菱商事は有価証券報告書にて平均年収を掲載しています。有価証券報告書によれば、2024年3月期における三菱商事の平均年収は2,090万円（平均年齢: 42.7歳）と非常に高い水準となっています。

年度	平均年収	平均年齢
2024年3月期	2,090万円	42.7歳
2023年3月期	1,939万円	42.9歳
2022年3月期	1,559万円	42.8歳
2021年3月期	1,678万円	42.7歳
2020年3月期	1,632万円	42.6歳
2019年3月期	1,608万円	42.5歳
2018年3月期	1,541万円	42.7歳

三菱商事のグレード別年収は？

三菱商事におけるグレードごとの年収イメージは下記の通りです。

グレード	年収のイメージ	年次のイメージ
S2	550-900万円	1-3年目
S1	1,000-1,400万円	4-6年目
AS	1,500-2,000万円	7-9年目
M2	2,200万円-	9年目以降
M1（部長代行・チームリーダー）	2,600万円-	15年目以降
MP（部長クラス）	3,000万円-	20年目以降

【中途採用】三菱商事の転職難易度は？

三菱商事は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

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三菱商事はどんな会社？仕事内容は？

三菱商事は、三井物産と共に財閥系商社として日本の経済界をリードしてきた日本の総合商社です。国内だけではなく、グローバル122拠点に事業を展開しており、日本を代表する大企業です。

三菱商事は、三菱グループに属しており、国内最大規模の経済ネットワークを有しています。

そのネットワークを生かして世界中のどこであってもビジネスができる幅広い商圏を持っている点や、確固たる財務基盤に裏打ちされた企業買収・事業投資機会の豊富さが三菱商事の強みとなっています。

会社名	三菱商事株式会社
英語名	Mitsubishi Corporation
資本金	204,446百万円
本社所在地	東京都千代田区丸の内二丁目3番1号

三菱商事の平均年収は2,090万円（平均年齢: 42.7歳）

三菱商事は有価証券報告書にて平均年収を掲載しています。有価証券報告書によれば、2024年3月期における三菱商事の平均年収は2,090万円（平均年齢: 42.7歳）と非常に高い水準となっています。

年度	平均年収	平均年齢
2024年3月期	2,090万円	42.7歳
2023年3月期	1,939万円	42.9歳
2022年3月期	1,559万円	42.8歳
2021年3月期	1,678万円	42.7歳
2020年3月期	1,632万円	42.6歳
2019年3月期	1,608万円	42.5歳
2018年3月期	1,541万円	42.7歳

特に2023年3月期は前年度の好業績も影響して平均年収の水準は非常に高く、日系企業として最高峰となっています。

国税庁が開示している日本人の平均年収が461万円であることから、三菱商事の平均年収は日本人全体の平均よりも有意に高いと言えます。

また、マイナビAGENTが公表している業種別平均年収ランキングによると、総合商社の平均年収は425万円となっており、三菱商事の平均年収は総合商社企業全体の平均年収よりも高い水準になっています。

三菱商事の年収偏差値は？

三菱商事の平均手取りはいくら？

国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の公式情報をもとに試算すると、三菱商事の平均と同じく43歳で年収2,090万円の場合、年間の手取り額は約1,344万円、ひと月あたりの手取り額は約112万円となります。

商社の年収ランキングから見る三菱商事の年収

同じく商社として上場している企業との比較は以下の表の通りです。三菱商事の年収は非常に高いことが分かります。

三菱商事の転職難易度は？

三菱商事は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

なお、三菱商事への転職方法・転職難易度に関しては下記の記事で解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

三菱商事における総合職の給料体系と役職別年収

三菱商事の平均年収や、他総合商社との比較を見てきたところで、三菱商事の年収がどのように決まるのか、給与体系について解説いたします。尚、以降は基本的に総合職の年収について解説します。

三菱商事の年収は、基本給、残業代（若手のみ。管理職以降は支給無し）、賞与（夏・冬2回）で決定されます。これに加えて、駐在の場合は駐在手当もつきます。

三菱商事の年収＝基本給（役職別） + 残業代 + 賞与（夏・冬2回） （+ 駐在の場合は駐在手当）

まとめると三菱商事での年収は下記の様な要素で決まってきます。

三菱商事における役職と役職別年収

三菱商事では、下記の様な順番でグレードが上昇します。

学部卒の場合、S2からスタートし9年程度かけてASまで到達した後、10年目程度からM2となります。大学院卒の場合は2年年次が高くなり、M2に到達するまでにかかる年数も2年程度少なくなります。海外赴任や研修の不出来により、昇進に1年程度の個人差が生まれることもあります。

M2までは同期横並びで昇進していき、M2になると初めて差がつきます。また、管理職となるため残業代はつきません。昇進が難しくなってくるのはM2グレード以降であり、M2までであれば殆どの人が昇進できるというのが現状です。

三菱商事におけるグレードごとの年収イメージは下記の通りです。

グレード	年収のイメージ	年次のイメージ
S2	550-900万円	1-3年目
S1	1,000-1,400万円	4-6年目
AS	1,500-2,000万円	7-9年目
M2	2,200万円-	9年目以降
M1（部長代行・チームリーダー）	2,600万円-	15年目以降
MP（部長クラス）	3,000万円-	20年目以降

三菱商事の残業代

三菱商事では、AS、つまり8-9年目が終わるまでは残業代が支給されます。

タレントスクエア記載の口コミによれば、月給のうち2割程度は残業代が占めますが、最近は働き方改革の影響から残業が減り、残業代も少なくなっている傾向にある模様です。

一方で、労働基準法により残業上限が規定されているため、残業代で制限なく稼げるわけではありません。現実的に稼げる残業代は200万円程度の模様です。

9年目以降は管理職となり、基本給が上がる代わりに残業代が出なくなります。

三菱商事の賞与・ボーナス・評価制度

三菱商事は年収に占める賞与・ボーナスの割合が高いのも特徴的です。賞与は年に2回（夏・冬）支給され、夏ボーナスの方が圧倒的に多くなっています。

ボーナスは個人の成績（上司の評価によって決定される）と全社業績に連動しています。

他の総合商社同様、三菱商事のボーナスも全社業績への連動度合いが大きく、好業績の場合はボーナスも跳ね上がる一方で、業績が悪かった2021年3月期の翌年は平均年収が大幅に下がったように、業績が悪かった翌年は年収が引き下がる傾向にあります。

年収に対して賞与が占める割合は非常に高く、業績連動部分が年収に占める影響は大きい模様です。

三菱商事では、一緒に働いている同僚や上司によって評価がなされます。個人による評価制度で賞与が決まるので、政治的な振る舞いが増加することや、属人的で納得感が少ないという口コミも散見されます。

中途で三菱商事に転職した場合の年収は？

中途で三菱商事に転職したいと思っている場合、「自分の年収がどれくらいになるか」というのは誰しもが気になることだと思います。

三菱商事における年齢別年収推移

新卒で三菱商事に入社して、その後も順調に昇進した場合の年齢別年収（ボーナス・残業代を含む）の推移は以下の通りです。

なお、昇進スピードや残業時間・評価によって合計年収は変わる可能性があるため、参考までにご覧ください。

年齢	年収
25歳	600-800万円
30歳	1,200-1,500万円
35歳	1,800-2,000万円
40歳	2,000万円以上
45歳	2,500万円以上（評価次第）
50歳	2,500万円以上（評価次第）

三菱商事の海外駐在手当

他の総合商社同様、三菱商事においても海外駐在手当が出ます。総合商社の場合、海外駐在手当の存在は大きく、年収を底上げする要因となっています。

① 海外勤務手当
三菱商事では現地給与を支払っており、現地の基準で給料が支払われます。現地の給料と日本での給料の差額が海外勤務手当として支給されます。

要するに、物価の高い国で日本にいた場合と同水準の給料を提供していた場合、物価が高い分生活が苦しくなるため、そうならないように海外勤務手当を提供しているということです。

物価によって海外勤務手当は異なりますが、おおよそ10-40万円程度が手当として支給されます。

② 家賃補助手当
三菱商事では駐在に際して家賃補助手当が充当されます。

国ごとに家賃上限が設定されており、その範囲であれば三菱商事が家賃負担を行うという制度です。家賃水準としては国や家族が帯同するか否かによって変わってくるものの、30-50万円程度が目安となっています。

③ 教育費用手当
家族帯同の場合、子供の現地での学費も三菱商事が支払います。

商社の駐在員の子供はインターナショナル・スクールに入ることが一般的なため、その学費として年間200万円強が支給されることとなります。

④ 危険地域手当
アフリカや中南米・中央アジア等、危険度の高い国々に赴任する場合は、月額50万円程度の危険地域手当が支給されます。

⑤ 別居手当
駐在をきっかけに扶養家族と別居する場合、数万円の別居手当が支給されます。

三菱商事で働く新卒の年収・初任給

三菱商事の初任給は、公式HPによれば、

• 大卒: 255,000円／月（7月より266,667円）
• 院卒: 290,000円／月（7月より300,000円）

1年目から320万円程度の基本給に加え、残業代、ボーナスを合わせた年収水準は500万円強となります。

この初任給水準は、同業の総合商社全てで等しい額となっています。

三菱商事で働く女性の年収は？

三菱商事で働くにあたり、性別によって年収差はありません。三菱商事では男女ともに公平な評価制度が採用されており、総合職の場合は男性でも女性でも同様に評価され、同様の年収テーブルが適用されます。

女性の年収に関しても、男性の年収と同様の年収テーブルをご確認ください。ただし、一般職として勤務する場合は年収体系が変わってきます。

一般職は海外駐在などが無い分総合職と比較すると年収水準は下がる傾向にあり、年収水準は総合職の半分程度、最高でも年収1,000万円程度と想定されます。

三菱商事は激務でやばい？労働時間は長い？

三菱商事は年間残業時間・労働時間を下記の通り公開していますが、月間平均残業時間は25-30時間と年収を考慮すると短い水準となっていることが分かります。

年度	年間平均総労働時間	月間平均平均残業時間
2019年度	1,916時間	25.1時間
2020年度	1,984時間	27.2時間
2021年度	2,003時間	30.4時間

残業代が出なくなり裁量労働制となる中堅以降や海外駐在時においては労働時間が増加する傾向にあるものの、特に若手のうちは総じてホワイトな職場であると評判です。自己都合離職率も1%台と非常に低い水準で抑えられています。

年度	自己都合離職率の比率
2019年度	1.1%
2020年度	1.4%
2021年度	1.5%

三菱商事における仕事内容

三菱商事では、エネルギーや金属、繊維、食料、ITなど幅広い商材・分野において事業を展開しており、各領域において商品の輸出・輸入などの取引を行ったり、外部の企業やプロジェクトに対する事業投資を行っています。

三菱商事の仕事内容は、大きく分けると「営業」と「コーポレート」の2つに分けられます。それぞれの仕事内容は下記の通りです。

事業投資とは？

事業投資とは、総合商社が各企業に出資・投資先管理やシナジーの創出を通じて、トレード収益や配当収益を最大化することです。

総合商社は、世界中の企業に対して投資（出資）を行いますが、投資ファンドのように売却を目的とするわけではありません。

中長期的な継続保有を前提として、経営陣を派遣したり、ノウハウの注入やネットワークを活用することで、投資先の企業価値を最大化し、そこからの配当収益を最大化することを目的としています。

トレーディングとは？

トレーディングとは、総合商社がネットワークを活用して需要サイドと供給サイドを結び付け、コミッション（仲介手数料）とマージン（買値と売値の差）を得ることです。

例えば、バナナを売りたいフィリピンの会社とバナナを仕入れたい日本の会社を結び付け、物流や金融（為替）等のサービスを全て提供し、コミッションと売値・買値間の差であるマージンを得ることを目的としています。

コーポレートとは？

コーポレート業務は営業と異なり、決算、リスクマネジメント、為替、プロジェクトファイナンスの実行、人事、法務等、営業のサポートやアドバイスを行う部門のことです。

コーポレートには、カンパニー単位に付き営業のサポートを行うコーポレートと、全社決算やM&A、人事、法務等全社単位での意思決定・タスクに携わるを担当する全社コーポレートに分かれます。

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