年収1000万円の手取り・生活レベル・難易度を解説【何人に1人?】

    年収1000万円の手取り・生活レベル・難易度

    年収1000万円の手取り額や所得税・住民税・社会保険料、期待できる生活レベルについて徹底解説します。また、年収1000万円は日本人の上位何%に該当するのか?人口に占める割合(男性・女性別)や難易度についても解説しています。

    目次

    年収1000万円の手取りは年間約726万円(手取り月収 約60万円)

    国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の公式情報をもとに試算すると、年収1000万円の年間の手取り額は約726万円、ひと月あたりの手取り額は約60万円となります。

    額面の年収(1000万円)と手取り額(約726万円)の差額(約274万円)には以下のような税金・社会保険料等が含まれています。

    ▼ 条件を指定して手取り額を計算できます
    項目 年収 月収
    額面収入
    所得税
    住民税
    健康保険
    厚生年金
    雇用保険
    介護保険
    手取り

    国税庁日本年金機構全国健康保険協会の最新情報をもとに試算(詳細: 手取り計算ツール

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    【ボーナスありの場合】年収1000万円の手取り額

    上記の表はボーナスがない場合の手取り額のシミュレーションですが、実際は年収の一部がボーナスとして支給されることが一般的です。

    年収1000万円が一定であっても、年収に占めるボーナスの割合が高いほど毎月の月給(基本給)が低くなり、結果として毎月の手取りも低くなる傾向にあります。

    例えば、毎月の基本給が50万円・ボーナスが400万円で合計年収が1000万円の場合、ボーナスを除く毎月の手取り額は約36万円になります。詳しくは以下の手取り計算ツールをご覧ください。

    ▼ 条件を指定して手取り額を計算できます
    項目 年収 月給 ボーナス
    額面収入
    所得税
    住民税
    健康保険
    厚生年金
    介護保険
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    手取り

    国税庁日本年金機構全国健康保険協会の最新情報をもとに試算(詳細: 手取り計算ツール

    【配偶者ありの場合】年収1000万円の手取り額

    結婚して配偶者がいる場合は「配偶者控除」という仕組みを利用して、所得税や住民税の支払額を少なくすることができ、結果として手取り額が増えることがあります。

    例えば、年収が1000万円で配偶者の年収が100万円の場合、年間の手取り額は約737万円毎月の手取り額は約61万円になります。詳しくは以下の手取り計算ツールをご覧ください。

    ▼ 条件を指定して手取り額を計算できます
    項目 年収 月給 ボーナス
    額面収入
    所得税
    住民税
    健康保険
    厚生年金
    介護保険
    雇用保険
    手取り

    国税庁日本年金機構全国健康保険協会の最新情報をもとに試算(詳細: 手取り計算ツール

    2024年最新版 年収別の手取り早見表

    額面年収(総支給額)手取り(年額)手取り(月額)
    年収200万161万円13万円
    年収250万201万円17万円
    年収300万237万円20万円
    年収350万276万円23万円
    年収400万314万円26万円
    年収450万351万円29万円
    年収500万389万円32万円
    年収550万423万円35万円
    年収600万460万円38万円
    年収650万498万円41万円
    年収700万527万円44万円
    年収750万560万円47万円
    年収800万591万円49万円
    年収850万626万円52万円
    年収900万659万円55万円
    年収950万693万円58万円
    年収1000万726万円60万円
    年収と手取りの関係

    【参考】年収1000万円の場合の年収偏差値は?

    年収偏差値について詳しく知りたい方は以下の年収偏差値計算ツールをご利用ください。年齢と年収を入力すると年収偏差値を試算することができます。

    ▼ 条件を指定して年収偏差値を計算できます
    年収偏差値計算ツール
    偏差値
    -
    男性の中での偏差値
    -
    女性の中での偏差値
    -
    大卒の中での偏差値
    -
    大企業の中での偏差値
    -

    厚生労働省『賃金構造基本統計調査』の最新情報をもとに試算

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    年収1000万円はどれくらいすごい?何人に一人?【男性・女性・年代別】

    【日本の平均年収との比較】年収1000万円は日本の平均年収よりどれくらい高い?

    国税庁の最新の調査よると、日本人の平均年収は458万円となっており、年収1000万円は日本の平均年収より500万円以上高い水準です。

    また、アルバイト・パート等を除いた正社員のみのデータでは日本人の平均年収は531万円となります。年代別の平均年収は以下の表の通りです。

    年代平均年収平均年収
    (正社員)
    20~24歳273万円334万円
    25~29歳389万円417万円
    30~34歳425万円475万円
    35~39歳462万円533万円
    40~44歳491万円570万円
    45~49歳521万円598万円
    50~54歳537万円633万円
    55~59歳546万円540万円
     全年代平均458万円531万円
    出典: 国税超『民間給与実態統計調査』及び厚生労働省『賃金構造基本統計調査

    上記は男性・女性の合計値ですが、男性の平均年収は563万円正社員の男性の平均年収は580万円となっており、年収1000万円は男性全体の平均年収より400万円以上高い水準です。男性の年代別平均年収は以下の表の通りです。

    年代男性の平均年収男性の平均年収
    (正社員)
    20~24歳291万円346万円
    25~29歳420万円437万円
    30~34歳485万円508万円
    35~39歳549万円573万円
    40~44歳602万円616万円
    45~49歳643万円652万円
    50~54歳684万円693万円
    55~59歳702万円702万円
     全年代平均563万円580万円
    出典: 国税超『民間給与実態統計調査』及び厚生労働省『賃金構造基本統計調査

    同様に女性の平均年収は314万円正社員の女性の平均年収は431万円となっています。年収1000万円は女性全体の平均年収より高く、正社員の女性の平均年収よりも高いことが分かります。女性の年代別平均年収は以下の表の通りです。

    年代女性の平均年収女性の平均年収
    (正社員)
    20~24歳253万円321万円
    25~29歳349万円389万円
    30~34歳338万円414万円
    35~39歳333万円444万円
    40~44歳335万円463万円
    45~49歳346万円478万円
    50~54歳340万円490万円
    55~59歳329万円489万円
     全年代平均314万円431万円
    出典: 国税超『民間給与実態統計調査』及び厚生労働省『賃金構造基本統計調査

    【人口割合】年収1000万円の人の割合はどれくらい?【男性・女性別】

    国税庁の調査によると、年収1000~1500万円の給与所得者数は全体の4.0%年収1000万円の人は上位5.4%(約19人に1人の割合)となっています。

    また、アルバイト・パート等を除いて正社員のみに限定すると年収1000~1500万円の人の割合は4.7%となります。

    年収別の人口割合(男女計)
    出典: 国税庁令和4年度民間給与実態統計調査

    上記は男性・女性の合算値ですが、男性のみに限定すると年収1000~1500万円の男性の割合は6.2%正社員で年収1000~1500万円の男性の割合は6.5%となっています。男性の年収別人口割合は以下のグラフの通りです。

    年収別の人口割合(男性)
    出典: 国税庁令和4年度民間給与実態統計調査

    同様に、年収1000~1500万円の女性の割合は1.0%正社員で年収1000~1500万円の女性の割合は1.3%となります。女性の年収別人口割合は以下のグラフの通りです。

    年収別の人口割合(女)
    出典: 国税庁令和4年度民間給与実態統計調査

    年収1000万円が期待できるのはどんな企業?

    年収1000万円が期待できる高年収企業の一覧は以下の通りです。各社の平均年収や役職別年収テーブルについて気になる方は是非チェックしてみてください。

    給料をあげるためには転職?市場価値を知りたい人におすすめのツールを紹介

    大手転職サイト『doda』の調査によると、転職理由の1位は「給与が低い・昇給が見込めない」からとなっており、全体の32.8%を占めています。

    給料を上げたいと思った人が転職を考えることは自然なことであり、実際に転職によって年収が上がった・残業が減ったという声は少なくありません。

    転職理由ランキング(複数回答)割合
    【1位】給与が低い・昇給が見込めない32.8%
    【2位】昇進・キャリアアップが望めない25.2%
    【3位】社内の雰囲気が悪い23.4%
    【4位】尊敬できる人がいない22.9%
    【5位】業界・会社の先行きが不安22.4%
    転職理由ランキング (出典: doda)

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    ■ 日系大手企業

    三菱商事 / キーエンス / 電通 / トヨタ / 富士フイルム / メルカリ / 野村総合研究所 / 東京海上日動火災保険 / 任天堂 / サントリー / 日本M&Aセンター / SONY / 味の素 etc.

    ■ 外資系・グローバル企業

    Google / マッキンゼー / ゴールドマンサックス / P&G / Amazon / PwC / デロイトトーマツ / アクセンチュア / セールスフォース etc.

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    年収1000万円の生活レベルは?複数パターンの生活水準をシミュレーション

    年収1000万円の人の生活レベルはどの程度でしょうか?一概に「年収1000万円」と言っても、家族構成や住む場所などによって実際の生活レベルは大きく変わります。

    以下では、いくつかのパターンに分けて年収1000万円の人の生活レベルをシミュレーションしていきます。

    独身実家暮らし年収1000万円の生活レベル

    独身実家暮らしで年収1000万円の場合、家賃や水道光熱費がかからないため自分で自由に使える額が非常に多くなります。

    一例として以下の表のような生活を送った場合、毎月の出費の合計は10万円程度となります。

    項目金額(月額)
    家賃-
    水道光熱費-
    通信費1万円
    食費3万円
    交際費3万円
    教育費-
    雑費3万円
    合計10万円
    独身実家暮らし年収1000万円の生活レベル

    年収1000万円の人の手取り月収は約60万円であるため、これらの出費に加えて実家に毎月数万円のお金を入れたとしても、十分な額が残ります。

    残ったお金は趣味や遊びに使うこともできますし、将来に備えて貯金や投資に回すという選択肢もあります。

    独身1人暮らし年収1000万円の生活レベル

    独身1人暮らしで年収1000万円の場合、住む家の家賃や外食の頻度などによって毎月の支出額が異なります。

    一例として以下の表のような生活を送った場合、毎月の出費の合計は30万円程度となります。

    項目金額(月額)
    家賃15万円
    水道光熱費2万円
    通信費2万円
    食費5万円
    交際費3万円
    教育費-
    雑費3万円
    合計30万円
    独身1人暮らし年収1000万円の生活レベル

    年収1000万円の人の手取り月収は約60万円であるため、上記のような生活を送った場合、毎月の支出額30万円との差分で毎月30万円程度の余裕があります。

    【既婚2人暮らし】年収1000万円の生活レベル

    既婚2人暮らしで年収1000万円の場合、住む家の家賃や外食の頻度などによって毎月の支出額が異なります。

    一例として以下の表のような生活を送った場合、毎月の出費の合計は40万円程度となります。

    項目金額(月額)
    家賃20万円
    水道光熱費2万円
    通信費2万円
    食費10万円
    交際費3万円
    教育費-
    雑費3万円
    合計40万円
    既婚2人暮らし年収1000万円の生活レベル

    年収1000万円の人の手取り月収は約60万円であるため、上記のような生活を送った場合、毎月の支出額40万円との差分で毎月20万円程度の余裕があります。

    既婚で子どもが1人いる年収1000万円の生活レベル

    既婚で子どもが1人いる年収1000万円の場合、住む家の家賃や教育費、外食の頻度などによって毎月の支出額が異なります。

    一例として以下の表のような生活を送った場合、毎月の出費の合計は50万円程度となります。

    項目金額(月額)
    家賃25万円
    水道光熱費3万円
    通信費2万円
    食費10万円
    交際費2万円
    教育費5万円
    雑費3万円
    合計50万円
    既婚で子どもが1人いる年収1000万円の生活レベル

    年収1000万円の人の手取り月収は約60万円であるため、上記のような生活を送った場合、毎月の支出額50万円との差分で毎月10万円程度の余裕があります。

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    年収1000万円は勝ち組?生活苦しい?できること・できないこと

    年収1000万円の人ができること・できないことについて、分野別にご紹介します。

    【貯金】年収1000万円の人はどれくらい貯金ができる?

    年収1000万円の人が貯金できる額は、その人の家族構成や生活水準によって大きく異なります。

    独身実家暮らしの場合、切り詰めると毎月の出費を10万円以下に抑えることも可能です。年収1000万円の人の毎月の手取り額は約60万円なので、毎月50万円ほどを貯金や投資に回すことも可能です。

    一方、結婚して2人暮らしの場合や子どもが複数人いる場合は、手取り額の大半が毎月の生活費に充てられてしまうため、貯金できる額は比較的少なくなります。

    【賃貸】年収1000万円の人はどれくらいの家賃の家を借りられる?

    年収1000万円の人が賃貸で借りることのできる家の家賃は、勤務先の信用力や勤続年数などによって異なります。

    一般的に不動産業者がおすすめする家賃額は手取りの1/3程度と言われており、年収1000万円で毎月の手取り額が60万円の場合の家賃は20万円になります。

    また、勤務先の福利厚生としての家賃補助や社宅制度がある方は、毎月の支出の削減に大きく寄与する可能性が高いため、是非積極的に活用してみてください。

    【結婚】年収1000万円の人は結婚できる?

    年収1000万円の人は結婚してパートナーを養うことも十分に可能です。2人暮らしであれば特段節約を意識しなくても十分に暮らすことができます。

    ただし、将来的に子どもが欲しい場合や、両親の介護等にお金が必要な場合、老後資金のための投資をしたい場合は、お互いの収入や貯金をもとに計画的な節約・貯金をすることをおすすめします。

    【子育て】年収1000万円の人は子育てができる?

    年収1000万円の人は子育てをすることも十分に可能です。ただし、2人以上の子どもが欲しい場合は生活を圧迫する可能性があります。

    教育費は通う学校の種類(私立・国公立)や自治体の支援制度によって大きく変わる可能性があります。

    【マイホーム】年収1000万円の人はマイホームを購入できる?

    年収1000万円であれば、住宅ローンを活用することでマイホームを購入できます。

    住宅ローンの目安は世帯年収の5~7倍程度と言われているため、5000~7000万円程度の住宅ローンであれば、無理のない範囲で毎月の元本返済や金利の支払いをすることができるでしょう。

    【車】年収1000万円の人はマイカーを購入できる?

    年収1000万円の人が自家用車(マイカー)を購入することは十分可能です。

    車の購入予算として、一般的には年収の半分程度が妥当であると言われています。年収1000万円の場合、車の購入予算の目安は500万円程度です。

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    年収1000万円の場合の税金・社会保険料

    【所得税】年収1000万円の所得税は年間約83.2万円(ひと月あたり約6.9万円)

    年収1000万円の場合の所得税は年間約83.2万円、ひと月あたり約6.9万円の負担となります。

    日本の所得税は「累進課税」と呼ばれ、年収が高くなればなるほど税率が高くなる仕組みになっています。具体的には以下のテーブルに沿って所得税率が上がります。

    課税所得所得税率
    195万円以下5%
    195万円~330万円10%
    330万円~695万円20%
    695万円~900万円23%
    900万円~1800万円33%
    1800万円~4000万円40%
    4000万円超45%
    所得税の税率(出典: 国税庁HP

    なお、年収1000万円だからと言ってそのまま33%の所得税率がかかるわけではなく、195万円以下の部分は5%、それを超えて330万円までの部分には10%と、段階的に計算されます。

    また、所得税の計算に用いられる「課税所得」は年収そのものではなく、1年間の所得から社会保険料控除や医療費控除、生命保険控除等の所得控除を引いた額として計算されます。

    【住民税】年収1000万円の住民税は年間約64.0万円(ひと月あたり約5.3万円)

    年収1000万円の場合の住民税は年間約64.0万円、ひと月あたり約5.3万円の負担となります。

    年収が上がるほど税率が上がる所得税とは異なり、住民税は課税所得に対して一定の税率(10%)を掛けた額として計算されます。

    住民税 = 課税所得 × 住民税率(10%)

    ただし、住民税の計算に用いられる「課税所得」は年収そのものではなく、1年間の所得から社会保険料控除や医療費控除、生命保険控除等の所得控除を引いた額として計算されます。

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    運営者情報

    タレントスクエアは、東京都渋谷区に本拠点を持つタレントスクエア株式会社が運営しています。当社は厚生労働省から有料職業紹介事業と特定募集情報等提供事業の認可を取得し、求職者の転職支援と企業の採用支援に関わる事業を運営しています。

    タレントスクエア」は、タレントスクエア株式会社の登録商標(登録6766163)です。

    会社名タレントスクエア株式会社
    (旧 株式会社Prime Partner)
    公式ページURLhttps://talentsquare.co.jp/corp/
    本社所在地150-0002
    東京都渋谷区渋谷2-19-15 宮益坂ビルディング609
    法人番号9011001145238
    厚生労働省
    有料職業紹介事業許可番号
    13-ユ-315110
    厚生労働省
    特定募集情報等提供事業届出番号
    51-募-000460
    適格請求書事業者登録番号T9011001145238
    タレントスクエア株式会社の概要(2024年3月時点)

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