年収1800万の手取りは約99万円！生活レベル・偏差値も解説

年収1800万円の手取り額や所得税・住民税・社会保険料、期待できる生活レベルについて徹底解説します。また、年収1800万円は日本人の上位何％に該当するのか？人口に占める割合（男性・女性別）や難易度についても解説しています。

年収1800万円の手取りは年間約1189万円（手取り月収 約99万円）

国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の公式情報をもとに試算すると、年収1800万円の年間の手取り額は約1189万円、ひと月あたりの手取り額は約99万円となります。

額面の年収（1800万円）と手取り額（約1189万円）の差額（約611万円）には以下のような税金・社会保険料等が含まれています。

【ボーナスありの場合】年収1800万円の手取り額

上記の表はボーナスがない場合の手取り額のシミュレーションですが、実際は年収の一部がボーナスとして支給されることが一般的です。

年収1800万円が一定であっても、年収に占めるボーナスの割合が高いほど毎月の月給（基本給）が低くなり、結果として毎月の手取りも低くなる傾向にあります。

例えば、毎月の基本給が100万円・ボーナスが600万円で合計年収が1800万円の場合、ボーナスを除く毎月の手取り額は約65万円になります。詳しくは以下の手取り計算ツールをご覧ください。

【参考】年収1800万円の場合の年収偏差値は？

年収1800万円はどれくらいすごい？（男性・女性・年代別）

【日本の平均年収との比較】年収1800万円は日本の平均年収よりどれくらい高い？

国税庁の最新の調査よると、日本人の平均年収は458万円となっており、年収1800万円は日本の平均年収より3倍以上高い水準です。

また、アルバイト・パート等を除いた正社員のみのデータでは日本人の平均年収は531万円となります。年代別の平均年収は以下の表の通りです。

上記は男性・女性の合計値ですが、男性の平均年収は563万円、正社員の男性の平均年収は580万円となっており、年収1800万円は男性の平均年収より有意に高い水準です。

男性の年代別平均年収は以下の表の通りです。

同様に女性の平均年収は314万円、正社員の女性の平均年収は431万円となっています。

女性の年代別平均年収は以下の表の通りです。

【人口割合】年収1800万円の人の割合はどれくらい？【男性・女性別】

国税庁の調査によると、年収1500~2000万円の給与所得者数は全体の0.8％、年収1500万円の人は上位1.4％（約70人に1人の割合）となっています。

また、アルバイト・パート等を除いて正社員のみに限定すると年収1500~2000万円の人の割合は0.8％となります。

上記は男性・女性の合算値ですが、男性のみに限定すると年収1500~2000万円の男性の割合は1.3％、正社員で年収1500~2000万円の男性の割合は0.9％となっています。男性の年収別人口割合は以下のグラフの通りです。

同様に、年収1500~2000万円の女性の割合は0.3％、正社員で年収1500~2000万円の女性の割合は0.2％となります。女性の年収別人口割合は以下のグラフの通りです。

年収1800万円が期待できるのはどんな企業？

年収1800万円が期待できる高年収企業の一覧は以下の通りです。各社の平均年収や役職別年収テーブルについて気になる方は是非チェックしてみてください。

年収1800万円の生活レベルは？複数パターンの生活水準をシミュレーション

年収1800万円の人の生活レベルはどの程度でしょうか？一概に「年収1800万円」と言っても、家族構成や住む場所などによって実際の生活レベルは大きく変わります。

以下では、いくつかのパターンに分けて年収1800万円の人の生活レベルをシミュレーションしていきます。

独身実家暮らし年収1800万円の生活レベル

独身実家暮らしで年収1800万円の場合、家賃や水道光熱費がかからないため自分で自由に使える額が非常に多くなります。

一例として以下の表のような生活を送った場合、毎月の出費の合計は20万円程度となります。

項目	金額（月額）
家賃	–
水道光熱費	–
通信費	1万円
食費	6万円
交際費	10万円
教育費	–
雑費	3万円
合計	20万円

年収1800万円の人の手取り月収は約99万円であるため、これらの出費に加えて実家に毎月数万円のお金を入れたとしても、十分な額が残ります。

残ったお金は趣味や遊びに使うこともできますし、将来に備えて貯金や投資に回すという選択肢もあります。

独身1人暮らし年収1800万円の生活レベル

独身1人暮らしで年収1800万円の場合、住む家の家賃や外食の頻度などによって毎月の支出額が異なります。

一例として以下の表のような生活を送った場合、毎月の出費の合計は40万円程度となります。

項目	金額（月額）
家賃	20万円
水道光熱費	2万円
通信費	2万円
食費	10万円
交際費	3万円
教育費	–
雑費	3万円
合計	40万円

年収1800万円の人の手取り月収は約99万円であるため、上記のような生活を送った場合、毎月の支出額40万円との差分で毎月59万円程度の余裕があります。

【既婚2人暮らし】年収1800万円の生活レベル

既婚2人暮らしで年収1800万円の場合、住む家の家賃や外食の頻度などによって毎月の支出額が異なります。

一例として以下の表のような生活を送った場合、毎月の出費の合計は45万円程度となります。

項目	金額（月額）
家賃	25万円
水道光熱費	3万円
通信費	2万円
食費	20万円
交際費	5万円
教育費	–
雑費	5万円
合計	60万円

年収1800万円の人の手取り月収は約99万円であるため、上記のような生活を送った場合、毎月の支出額99万円との差分で毎月39万円程度の余裕があります。

既婚で子どもが1人いる年収1800万円の生活レベル

既婚で子どもが1人いる年収1800万円の場合、住む家の家賃や教育費、外食の頻度などによって毎月の支出額が異なります。

一例として以下の表のような生活を送った場合、毎月の出費の合計は60万円程度となります。

項目	金額（月額）
家賃	30万円
水道光熱費	3万円
通信費	2万円
食費	20万円
交際費	5万円
教育費	10万円
雑費	5万円
合計	75万円

年収1800万円の人の手取り月収は約99万円であるため、上記のような生活を送った場合、毎月の支出額75万円との差分で毎月24万円程度の余裕があります。

年収1800万円は勝ち組？できること・できないこと

年収1800万円の人ができること・できないことについて、分野別にご紹介します。

【貯金】年収1800万円の人はどれくらい貯金ができる？

年収1800万円の人が貯金できる額は、その人の家族構成や生活水準によって大きく異なります。

独身実家暮らしの場合、切り詰めると毎月の出費を10万円以下に抑えることも可能です。年収1800万円の人の毎月の手取り額は約99万円なので、毎月90万円ほどを貯金や投資に回すことも可能です。

一方、結婚して2人暮らしの場合や子どもが複数人いる場合は、手取り額の大半が毎月の生活費に充てられてしまうため、貯金できる額は比較的少なくなります。

【賃貸・家賃】年収1800万円の人はどれくらいの家賃の家を借りられる？

年収1800万円の人が賃貸で借りることのできる家の家賃は、勤務先の信用力や勤続年数などによって異なります。

一般的に不動産業者がおすすめする家賃額は手取りの1/3程度と言われており、年収1800万円で毎月の手取り額が99万円の場合の家賃は33万円になります。

また、勤務先の福利厚生としての家賃補助や社宅制度がある方は、毎月の支出の削減に大きく寄与する可能性が高いため、是非積極的に活用してみてください。

【結婚】年収1800万円の人は結婚できる？

年収1800万円の人は結婚してパートナーを養うことも十分に可能です。2人暮らしであれば特段節約を意識しなくても十分に暮らすことができます。

ただし、将来的に子どもが欲しい場合や、両親の介護等にお金が必要な場合、老後資金のための投資をしたい場合は、お互いの収入や貯金をもとに計画的な節約・貯金をすることをおすすめします。

【子育て】年収1800万円の人は子育てができる？

年収1800万円の人は子育てをすることも十分に可能です。ただし、3人以上の子どもが欲しい場合は生活を圧迫する可能性があります。

教育費は通う学校の種類（私立・国公立）や自治体の支援制度によって大きく変わる可能性があります。

【マイホーム】年収1800万円の人はマイホームを購入できる？

年収1800万円であれば、住宅ローンを活用することでマイホームを購入できます。

住宅ローンの目安は世帯年収の5~7倍程度と言われているため、9000万円~1.3億円程度の住宅ローンであれば、無理のない範囲で毎月の元本返済や金利の支払いをすることができるでしょう。

【車】年収1800万円の人はマイカーを購入できる？

年収1800万円の人が自家用車（マイカー）を購入することは十分可能です。

車の購入予算として、一般的には年収の半分程度が妥当であると言われています。年収1800万円の場合、車の購入予算の目安は900万円程度です。

年収1800万円の場合の税金・社会保険料

【所得税】年収1800万円の所得税は年間約306万円（ひと月あたり約25万円）

年収1800万円の場合の所得税は年間約306万円、ひと月あたり約25万円の負担となります。

日本の所得税は「累進課税」と呼ばれ、年収が高くなればなるほど税率が高くなる仕組みになっています。具体的には以下のテーブルに沿って所得税率が上がります。

課税所得	所得税率
195万円以下	5%
195万円～330万円	10%
330万円～695万円	20%
695万円～900万円	23%
900万円～1800万円	33%
1800万円～4000万円	40%
4000万円超	45%

なお、年収1800万円だからと言ってそのまま33％の所得税率がかかるわけではなく、195万円以下の部分は5%、それを超えて330万円までの部分には10%と、段階的に計算されます。

また、所得税の計算に用いられる「課税所得」は年収そのものではなく、1年間の所得から社会保険料控除や医療費控除、生命保険控除等の所得控除を引いた額として計算されます。

【住民税】年収1800万円の住民税は年間約140万円（ひと月あたり約12万円）

年収1800万円の場合の住民税は年間約140万円、ひと月あたり約12万円の負担となります。

年収が上がるほど税率が上がる所得税とは異なり、住民税は課税所得に対して一定の税率（10％）を掛けた額として計算されます。

住民税 ＝ 課税所得 × 住民税率（10％）

ただし、住民税の計算に用いられる「課税所得」は年収そのものではなく、1年間の所得から社会保険料控除や医療費控除、生命保険控除等の所得控除を引いた額として計算されます。