外資系企業に向いている人・向いていない人の特徴は？

「年収が高い」、「人間関係がドライ」、「オンオフがはっきりしている」といったイメージのある外資系企業。現在所属している日系企業から、外資系企業に転職したいと思う人も多いでしょう。

一方で、一度も外資系企業で働いたことがないと、「自分が外資系企業に向いていないのではないか」、「向いていなかったらどうしよう」という懸念を持つこともあると思います。

本記事では、外資系企業の現役社員・元社員へのインタビューを参考にしながら、外資系企業に向いている人、向いていない人の特徴についてまとめました。

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外資系企業に向いている・求められる人の特徴

外資系企業での勤務に向いている人、外資系企業で求められる人の特徴についてご説明いたします。

外資系企業に向いている人①:
高い成長意欲がある人

外資系企業に向いている人の特徴1つ目が、高い成長意欲がある人です。

外資系企業は少数精鋭となっているため、一人あたりの業務量が多くなりがちです。

また、社内で従業員の教育に割けるリソースも多くの外資系企業では不足しているため、多くの外資系企業においては早期に独り立ちし、裁量を持って働くことが求められます。

外資系企業での業務にキャッチアップできるような、高い成長意欲がある人材は外資系企業に向いていると言えます。

外資系企業に向いている人②:
実力主義で評価されたい人

外資系企業に向いている人の特徴2つ目が、実力主義で評価されたい人です。

会社によるものの、外資系企業は実力主義で評価される会社が多い傾向にあります。実力主義においては、成果を出すことができれば早期に出世したり、年収を上げることができます。しかしながら、逆に成果を出せなければ出世できない、年収が下がるというシビアな制度です。

年功序列のように実力に関係がないファクターで評価されるよりも、明確に実力で評価される方が納得感を持てるという人は外資系企業に向いています。

外資系企業に向いている人③:
自分から積極的に業務に対応できる人

外資系企業に向いている人の特徴3つ目が、自分から積極的に業務に対応できる人です。

①でも述べた通り、外資系企業は少数精鋭で業務量が多いため、社員一人一人が積極的に業務に対応することが求められます。また実力主義の社風では、積極的に業務に対応できる人は実力があるとみなされる傾向にあります。

自分から積極的に仕事を探して対応する気概がある人、また効率的に作業を消化できる人材は外資系企業に向いており、求められる人材です。

外資系企業に向いている人④:
柔軟な対応ができる人

外資系企業に向いている人の特徴4つ目が、柔軟な対応ができる人です。

外資系企業は人の流入が激しく、チーム体制は頻繁に変わります。また、本国の方針により、日本における事業の内容も変わる場合がある等、外資系企業では不可抗力に伴う変化が頻繁に起こるため、そうした変化に対して柔軟に対応をすることが求められます。

非常事態に対して臨機応変に対応することができる人は、外資系企業に向いています。

外資系企業に向いている人⑤:
積極的に自分の意見を話せる人

外資系企業に向いている人の特徴5つ目が、積極的に自分の意見を話せる人です。

外資系企業は少数精鋭であることが多く、若手であっても積極的に自身の意見を発言することが求められます。また、特に外国人の従業員や上司には日本での「暗黙の了解」のような文化よりも、はっきりと意見を伝えることが求められる傾向もあります。

コミュニケーション能力があり、積極的に自分の意見を話すことができる人は外資系企業に向いているでしょう。

外資系企業に向いている人⑥:
英語力がある人・英語の活用に抵抗がない人

外資系企業に向いている人の特徴6つ目が、英語力がある人・英語の活用に抵抗がない人です。

外資系企業においては、上司や同僚といった社内の人が英語しか話せないということがよくあり、電話やメール等のコミュニケーションで英語の活用を求められることが多々あります。

メールだけではなく普段のコミュニケーションまで全て英語を用いる会社から、基本的に英語は活用しない外資系企業まで外資系企業によって英語の活用頻度は様々です。

英語力に自信がない場合に、英語しか話されないような会社に転職してしまうと入社後に辛い思いをすることになるので、入社前にはその外資系企業における英語の活用状況について確認すべきです。

【外資系企業はやめとけ】外資系企業に向いていない人

ここまで外資系企業に向いている人の特徴について解説してきましたが、逆に外資系企業には向いていない人もいます。

外資系企業に向いていない人には、下記の様な特徴があります。

外資系企業に向いていない人①:
結果や成果ではなく、過程や頑張りを評価されたい人

外資系企業に向いていない人が持つ特徴の1つ目は、結果ではなく過程や頑張りを評価されたい人です。

外資系企業は実力・成果主義の会社が多く、過程や頑張りではなく結果を評価されるという傾向にあります。

誰しもある程度は評価される過程や頑張りと比べて、結果や成果は差が付きやすい傾向にありますが、過程や頑張りを一律で評価され、あまり差がつかないことを好む場合は外資系企業に向いていないでしょう。

外資系企業に向いていない人②:
年功序列で安定した昇進をしたい人

外資系企業に向いていない人が持つ特徴の2つ目は、年功序列で安定した昇進をしたい人です。

年功序列で横一線での評価が一般的な日系企業とは異なり、外資系企業では年次にかかわらず成果を残した人材が評価・昇進する業界となっていますが、逆に言えば成果を残せなければ昇進することができません。

日系企業では、横並びである程度の役職まで昇進することができるため、そうした評価制度を好む場合、外資系企業には向いていないでしょう。

外資系企業に向いていない人③:
競争が苦手な人

外資系企業に向いていない人が持つ特徴の3つ目は、競争が苦手な人です。

外資系企業が向いていない人の特徴①、②でも述べましたが、外資系企業は過程ではなく成果によって昇進や年収が決まる風土にあるため、社員の競争意識も強くなっています。競争環境が苦手だったり、のんびり働きたい場合においては、外資系企業は向いていないでしょう。

外資系企業に向いていない人④:
受け身な人

外資系企業に向いていない人が持つ特徴の4つ目は、受け身な人です。

外資系企業に向いている人の特徴でも述べましたが、外資系企業では自分から積極的に仕事を捌ける人が重宝される傾向にあります。外資系企業においては、受け身で指示を待ちがちな人は評価されないので、こうした傾向がある人は外資系企業には向いていないでしょう。

外資系企業に向いていない人⑤:
終身雇用を望む人

外資系企業に向いていない人が持つ特徴の5つ目は、終身雇用を望む人です。

外資系企業の特徴でも述べた通り、多くの外資系企業は終身雇用が前提となっておらず、転職者を中心とする流動性の高い組織となっているうえ、在籍している人も転職に抵抗がない人が多くチームの安定性は日系企業に比べて劣後します。

外資系企業は業績次第やパフォーマンス次第ではクビになる可能性も高くはないものの一定確率であり得るため、終身雇用を望む人にとっては外資系企業は向いていません。

外資系企業に向いていない人⑥:
英語が苦手な人

外資系企業に向いていない人が持つ特徴の6つ目は、英語が苦手な人です。

外資系企業では、社内外で英語を用いることが必要となるため、英語が苦手な場合は外資系企業に向いていないといえます。

特に、英語が苦手というだけなら改善の余地はあるものの、「恥ずかしいから英語を話したくない」というマインドであれば、外資系企業で働くのは難しく、そのような人は外資系企業に向いていないといえるでしょう。

外資系企業の特徴

外資系企業の一般的な定義についてご説明したところで、外資系企業の特徴をご説明します。外資系企業への就職・転職を考えている人は、外資系企業についてどのような特徴があるかについて理解しておきましょう。

外資系企業の特徴①:
日系企業より年収水準が高い傾向にある

外資系企業は日系企業よりも年収が高い傾向にあります。

外資系企業は少数精鋭の場合が多いこと、本国の業績次第ではクビになってしまうリスクがあること、物価の高い外国を基準にした年収となりやすいこと等が主な原因です。

また、ジェネラリストを育成する日系企業と異なり、プロフェッショナルを育成する傾向にある外資系企業では、1年目であっても新人に重大なタスクを任せることが多く、そうした仕事の重要性が高いことから報酬も高くなる傾向にあります。

外資系企業はボーナスの割合が高いケースもあり、年度によって年収が大きく上下することがあるというのも特徴です。

外資系企業の特徴②:
実力・成果を重視する傾向にある

外資系企業は実力・成果を重視する傾向にあります。

成果を出している人は年齢・年次に関係なく早いスピードで昇進し、高額のボーナスを貰うことができますが、逆に成果を出せていないと降格や最悪の場合解雇の可能性があります。

また、実力・成果が自分のボーナスに大きく影響するため、自分の年収のためにも成果を出す必要があります。

とはいえ、必ずしも外資系企業＝成果主義というわけではありません。外資系企業によっては成果主義になじみの薄い日本人の特性に合わせて、実質的には年功序列になっているような会社もある点には注意が必要です。

外資系企業の特徴③:
労働時間は長い会社も短い会社も様々

労働時間に関しては、外資系企業やその職種によって様々なので一概に言うことはできません。

外資系IT企業のような会社であれば労働時間は短い傾向にありますが、外資系の金融機関・投資銀行やコンサルといった会社は、日系企業では考えられないような激務となる場合もあります。

外資系企業はオンオフがはっきりしていると思われがちですが、それも外資系企業それぞれで異なるので、転職先を選ぶ際は自分の転職先の特徴についてきちんと研究・理解する必要があります。

外資系企業の特徴④:
終身雇用を約束されているわけではなく、クビになる場合も

外資系企業では、終身雇用が約束されているわけではありません。海外では日系企業のような新卒一括採用・終身雇用という文化がそもそもないので、日本進出している外資系企業も終身雇用を前提としていないケースが多いです。

従業員も終身雇用を前提として入社しているわけではなく、「転職は当たり前」という価値観を持っており全体的に転職者が多いのも特徴です。会社によっては新卒採用を一切行わず、中途だけを採用している場合もあります。

また、終身雇用以前に従業員がクビになる場合もあります。厳密に言うと、日本における法律の観点から会社都合で従業員をクビにするのは困難なので、実態としては従業員の自主退社を勧め、会社を辞めてもらうという手法が多い傾向にあります。

外資系企業の特徴⑤:
英語でのコミュニケーションが多い・本国の影響力が強い

外資系企業は、英語でのコミュニケーションが多いという特徴があります。顧客が日系企業なので対顧客では英語を活用する機会が少ないという会社もありますが、社内でのコミュニケーションでは英語が活用される機会が多い傾向にあります。

外国社員が入る会議やメールは英語が必須となりますし、場合によっては社内の文面は全て英語（メールや契約書等全て）という会社もあります。

外資系企業で働きたい人は、英語を活用する場面が多いということを認識しておく必要があります。

また、外資系企業は本国の影響力が強い傾向にあります。日本における外資系企業はあくまで支社なので、本国の意向に合わせて日本における事業戦略が変更されたり、人員整理が行われやすいという特徴があります。

外資系企業とは？

そもそも、外資系企業とはどのような会社を指すのでしょうか。

経済産業省は2020年まで「外資系企業動向調査」というレポートを発行していますが、その中で外資系企業を下記の様に定義しています。

①外国投資家が株式又は持分の3分の1超を所有している企業であって、外国側筆頭出資者の出資比率が10％以上である企業
②外国投資家が株式又は持分の3分の1超を所有している国内法人が出資する企業であって、外国投資家の直接出資比率及び間接出資比率の合計が3分の1超となり、かつ、外国側筆頭出資者の出資比率が10％以上である企業

経済産業省 – 外資系企業動向調査

上記を参考にすると、具体的には下記の様な企業を外資系企業と定義することができます。

ほとんどは①のケースで、外資系企業に入りたいという方は①を基本的にはイメージして入社を検討すべきです。会社にもよりますが、外資系としての色は①で最も強く、②・③は日系企業としての色も混在する傾向にあります。

① 外国企業の日本支社

最も一般的な外資系企業のパターンは外国企業の日本支社です。外国企業が日本での販路拡大や顧客獲得等日本で事業を行うために、日本国内に設立した企業のことを指します。

設立場所は日本で採用対象も日本国内の人材が基本となりますが、経営方針は本社にあることが多く、本国の人材が出向してくることもあります。100%外国資本なので、②・③と比べて最も外資系の色が濃いという特徴があります。

企業例: Google、Amazon、Facebook、Apple、McKinsey、Goldman Sachs、P&G、Unilever、Salesforce、LVMH 他多数。（日本における主要な外資系企業を参照）

② 外国企業と日本企業による合弁会社

外国企業と日本企業による合弁会社も外資系企業と定義されます。

①の外国企業の日本支社と比べると、日本企業の資本が入っている分相対的に外資系の色は薄い傾向にありますが、外国企業の資本割合が大きいほど、外資系に近いカルチャーとなる傾向にあります。

③ 外国企業に買収された日本の会社

外国企業に買収された日本企業も外資系企業と定義される場合があります。外国企業の介入度合いによって、その会社の外資系企業色が濃くなるか薄くなるかが決まります。

しかしながら、完全に外資系のカルチャーとなっていることは珍しく、基本的には日系のカルチャーとなっていることがほとんどです。

企業例: ALBERT（アクセンチュアが買収）等

女性で外資系勤務はきつい？外資系で働ける女性の特徴

一般的に体力で劣るとされている女性は外資系で勤務すると体力的にきついと言われることがありますが、全くそんなことはありません。

外資系のメーカー等では日系企業以上に女性の方がいらっしゃったり、外資系金融機関のBofA証券（旧メリルリンチ日本証券）の代表取締役は女性の笹田 珠生氏が、日本マイクロソフトの社長はボストン・コンサルティング・グループの津坂 美樹氏が務めている等、女性であっても活躍できる環境が整っているのが外資系企業の特徴です。

ジェンダーに関する取り組みは日本企業よりも進んでおり、セクシャルハラスメントや性差別には非常に厳しいというのも外資系企業の特徴です。

外資系企業が向いている人の特徴は男女ともに基本的に一緒ですが、女性の場合は男性相手でも臆さない度胸と向上心が必要です。いずれにせよ、外資系企業は女性にとって厳しいということは全くなく、女性であっても十分に活躍できる環境です。

日本における主要な外資系企業一覧

一口に外資系企業と言っても、業界によって会社の業務内容や社風は大幅に異なっています。日本における外資系企業の業界は下記の通り4種類に分けることができます。業界ごとに主要な外資系企業と簡単な業界の特徴についてご説明します。

外資系コンサル

外資系コンサルは、主に国内の法人企業の経営・ITに関するソリューションを提供しています。モノではなくアイデアやロジックを提供するのが仕事であり、特に外資系コンサルは高学歴・高給な社員が多いことで知られます。

ロジックを重要視するカルチャーで、成果主義の色が濃く、自身のロジカルシンキングスキルに自信がある方にとってはおすすめの業界です。

外資系金融

外資系金融は、主に国内の法人企業に金融商品やM&Aアドバイザリーを提供しています。外資系金融は激務高給であることで知られています。

ロジックのみならず営業力も重要な業界であり、頭脳に加えて体育会的な側面も持ち合わせる必要があるタフな業界となっています。証券会社の他、保険会社やクレジットカード等も外資系金融に含まれます。

外資系メーカー

外資系メーカーには、消費財や食品、電気機械、製薬等様々な業界があります。基本的には、研究開発・製造は本国が行い、日本においては消費者へのマーケティングを担うことが多くなっています。社風も外資系コンサルや外資系金融と比べると、プロフェッショナル職は薄くなる傾向にあります。

外資系メーカーは日本の一般的な消費者でも馴染み深いものが多数あります。例を挙げると下記の通りです。

外資系IT

外資系ITには、巨大なプラットフォーム企業であるGAFAやネットフリックスといった生活に身近な企業が含まれます。

エンジニア等での採用も多く、特に研究職の場合は日系企業に比べて好待遇を得ることができる傾向にあります。社内で日本語を話すのが少数派と言われるネットフリックスのように、最も外資系の色が濃いのもこの業界です。

中途で外資系企業に転職するために

外資系企業は即戦力人材の中途採用に力を入れていることが多く、転職の機会は多い一方で、下記のような点に気を付けるべきです。

本記事でもご説明してきた通り、外資系企業と一口に言っても業種や会社によってカルチャーは異なってきます。

外資系企業は数も多く、それぞれの会社で強みや求めている人物像も異なってくるので、自分が強みを発揮できる外資系企業はどこかきちんと見極める必要があります。

また、外資系企業は募集しているポジションが少なくかつ待遇も良くて人気企業が多いことから、多くの求人が一般には公開されていません。

これらの課題を解決するために、外資系企業への転職支援に強い転職エージェントの活用を強くおすすめします。

外資系企業への転職に強い転職エージェントの選び方については『外資系に強いおすすめ転職エージェントランキング』の中で解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

参考: 英語初心者でも英語は話せるようになる！具体的な手順を紹介（フライト英会話）

外資系企業への転職が「地獄」と言われる理由

外資系企業への転職が「地獄」と言われる理由には下記の様なものがあります。