【独自】三井物産の年収は平均1,900万円！役職別給与も解説

三井物産の年収について、平均年収・ボーナス・役職別の給料テーブル・新卒1年目の初任給などの最新情報を解説します。

なお、三井物産の転職方法・転職難易度に関しては下記の記事で解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

本記事のポイント

三井物産は10年目から年収2,000万円、海外駐在があればさらにアップサイドを取れる年収水準の高い会社となっています。レベルの高い環境に身を置きながら高い給料を享受したい人にとってはおすすめの勤務先です。

下記は本記事の要約です。詳しく知りたい方は是非最後までお読みください。

三井物産の年収は？

三井物産は有価証券報告書にて平均年収を掲載しています。有価証券報告書によれば、2024年3月期における三井物産の平均年収は1,900万円（平均年齢: 42.3歳）となっています。

年度	平均年収	平均年齢
2024年3月期	1,900万円	42.3歳
2023年3月期	1,784万円	42.3歳
2022年3月期	1,549万円	42.1歳
2021年3月期	1,483万円	42.1歳
2020年3月期	1,393万円	42.1歳
2019年3月期	1,430万円	42.2歳
2018年3月期	1,420万円	42.1歳

三井物産のグレード別年収は？

三井物産における職群ごとの年収イメージは下記の通りです。

職群	年収のイメージ	年次のイメージ
担当職1級	500-850万円	1-3年目
担当職SF	1,000-1,500万円	4-7年目
M3（室長補佐クラス）	1,600-2,000万円	8-15年目
M2（室長・課長クラス）	2,000万円-	15年目以降
M1	3,000万円-	25年目以降

【中途採用】三井物産の転職難易度は？

三井物産は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

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三井物産はどんな会社？

三井物産は、三菱商事と共に財閥系商社として日本の経済界をリードしてきた日本の総合商社です。国内だけではなく、グローバル122拠点に事業を展開しており、日本を代表する大企業です。

三井物産は、三井グループに属しており、国内最大規模の経済ネットワークを有しています。

そのネットワークを生かして世界中のどこであってもビジネスができる幅広い商圏を持っている点や金属資源等市況ビジネスに強みを持っているほか、インフラ事業やヘルスケア事業への積極的投資に強みを持っています。

現代表取締役社長は堀 健一氏で、本社は東京都千代田区大手町にあります。

会社名	三井物産株式会社
英語名	Mitsui & Co., Ltd.
資本金	342,560百万円
本社所在地	東京都千代田区大手町一丁目2番1号

三井物産の平均年収は1,900万円（平均年齢: 42.3歳）

三井物産は有価証券報告書にて平均年収を掲載しています。有価証券報告書によれば、2024年3月期における三井物産の平均年収は1,900万円（平均年齢: 42.3歳）となっています。

年度	平均年収	平均年齢
2024年3月期	1,900万円	42.3歳
2023年3月期	1,784万円	42.3歳
2022年3月期	1,549万円	42.1歳
2021年3月期	1,483万円	42.1歳
2020年3月期	1,393万円	42.1歳
2019年3月期	1,430万円	42.2歳
2018年3月期	1,420万円	42.1歳

三井物産の年収偏差値は？

三井物産の平均手取りはいくら？

国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の公式情報をもとに試算すると、三井物産の平均と同じく42歳で年収1,900万円の場合、年間の手取り額は約1,242万円、ひと月あたりの手取り額は約103万円となります。

商社の年収ランキングから見る三井物産の年収

同じく商社として上場している企業との比較は以下の表の通りです。三井物産の年収は非常に高いことが分かります。

三井物産の転職難易度は？

三井物産は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

三井物産の役職別年収を解説

三井物産の平均年収や、他総合商社との比較を見てきたところで、三井物産の年収がどのように決まるのか、給与体系について解説いたします。尚、以降は基本的に総合職の年収について解説します。

三井物産の年収は、基本給、残業代（若手のみ。管理職以降は支給無し）、賞与（夏・冬2回）で決定されます。これに加えて、駐在の場合は駐在手当もつきます。

三井物産の年収＝基本給（役職別） + 残業代 + 賞与（夏・冬2回） （+ 駐在の場合は駐在手当）

三井物産の基本給は職群によって決定されます。基本給自体は部門によって変動せず、どこの部門に所属していても同じ年次であれば基本給は実質的にほぼ同じとなります。

個人間の能力差により基本給も上下するものの、若手のうちは特に年功序列色が強いので基本的には横並びの水準です。

担当職1級1号から3号までは毎年昇格し、4年目に担当職SFに昇進します。その後も毎年昇格していき、海外駐在の有無等で個人差はあるものの8年目でM3クラスに到達します。

M3クラスへの到達に際しては人事面談等を突破する必要がありますが、ほぼすべての社員が昇進可能です。昇進が難しくなってくるのはM2以降となっています。

三井物産における職群ごとの年収イメージは下記の通りです。

職群	年収のイメージ	年次のイメージ
担当職1級	500-850万円	1-3年目
担当職SF	1,000-1,500万円	4-7年目
M3（室長補佐クラス）	1,600-2,000万円	8-15年目
M2（室長・課長クラス）	2,000万円-	15年目以降
M1（部長クラス）	3,000万円-	25年目以降

三井物産の残業代

三井物産では、担当職SF、つまり7-8年目が終わるまでは残業代が支給されます。

三井物産では、個々の働き方により左右はされるものの月給のうち2割程度は残業代が占めます。一方で、労働基準法により残業上限が規定されているため、残業代で制限なく稼げるわけではありません。現実的に稼げる残業代は200万円程度の模様です。

9年目以降は管理職となり、基本給が上がる代わりに残業代が出なくなります。

三井物産の賞与・ボーナス・評価制度を解説。2023年のボーナスは？

三井物産は年収に占める賞与・ボーナスの割合が高いのも特徴的です。賞与は年に2回（夏・冬）支給され、夏ボーナスの方が圧倒的に多くなっています。

ボーナスは個人の成績と全社業績に連動しています。他の総合商社同様、三井物産のボーナスも全社業績への連動度合いが大きく、好業績の場合はボーナスも跳ね上がる一方で、業績が悪かった翌年は年収が引き下がる傾向にあります。

年収に対して賞与が占める割合は非常に高く、業績連動部分が年収に占める影響は大きい模様です。なお、他の総合商社では所属部門の業績により賞与に差がでますが、三井物産ではその差を撤廃し所属部門による不公平感をなくしているようです。

三井物産では、一緒に働いている同僚や上司へのヒアリングのもと、最終的には人事査定を通じて評価がなされます。

三井物産の一般職（業務職）の年収は？

三井物産では総合職だけではなく、業務職（いわゆる一般職）の採用も行っていました。しかしながら、三井物産は2024年より業務職を廃止し、総合職に一本化しました。

勤務地を限定しない「担当職」と国内の同一地域で勤務する「業務職」を廃止し、「総合職」として完全に統合します（処遇等、労働条件も統一）。そのうえで、自身のキャリアプランや多様化するライフプランに柔軟に対応できるよう、転勤に関する条件であるGlobal（勤務地限定なし）若しくはRegional（勤務地限定あり）を定期的に選ぶことが可能となります。

これにより、三井物産における業務職の年収は総合職と変わらない水準となりました。なお、勤務地を東京に限定した場合は給料水準が少し下がる可能性があります。

中途で三井物産に転職した場合の年収は？

中途で三井物産に転職したいと思っている場合、「自分の年収がどれくらいになるか」というのは誰しもが気になることだと思います。

三井物産における年齢別年収推移

新卒で三井物産に入社して、その後も順調に昇進した場合の年齢別年収（ボーナス・残業代を含む）の推移は以下の通りです。

なお、昇進スピードや残業時間・評価によって合計年収は変わる可能性があるため、参考までにご覧ください。

年齢	年収
25歳	600-800万円
30歳	1,200-1,500万円
35歳	1,800-2,000万円
40歳	2,000万円以上
45歳	2,500万円以上（評価次第）
50歳	2,500万円以上（評価次第）

三井物産の海外駐在手当

他の総合商社同様、三井物産においても海外駐在手当が出ます。総合商社の場合、海外駐在手当の存在は大きく、年収を底上げする要因となっています。

① 海外勤務手当
三井物産では現地給与を支払っており、現地の基準で給料が支払われます。現地の給料と日本での給料の差額が海外勤務手当として支給されます。

要するに、物価の高い国で日本にいた場合と同水準の給料を提供していた場合、物価が高い分生活が苦しくなるため、そうならないように海外勤務手当を提供しているということです。

物価によって海外勤務手当は異なりますが、おおよそ10-40万円程度が手当として支給されます。

② 家賃補助手当
三井物産では駐在に際して家賃補助手当が充当されます。

国ごとに家賃上限が設定されており、その範囲であれば三井物産が家賃負担を行うという制度です。家賃水準としては国や家族が帯同するか否かによって変わってくるものの、30-50万円程度が目安となっています。

③ 教育費用手当
家族帯同の場合、子供の現地での学費も三井物産が支払います。

商社の駐在員の子供はインターナショナル・スクールに入ることが一般的なため、その学費として年間200万円強が支給されることとなります。

④ 危険地域手当
アフリカや中南米・中央アジア等、危険度の高い国々に赴任する場合は、月額50万円程度の危険地域手当が支給されます。

⑤ 別居手当
駐在をきっかけに扶養家族と別居する場合、数万円の別居手当が支給されます。

⑥ 駐在帰国後家賃補助
三井物産では、駐在員が日本に帰国した際に家賃補助が数十万円単位で支給されます。（家族がいるかいなかで金額は異なります。）

三井物産の初任給・新卒1年目の年収（大卒・院卒）

三井物産の初任給と過去の推移は以下の表の通りです。なお、以下の基本給に対して賞与や残業代が別途支給されます。

三井物産に第二新卒で転職する方法・難易度は以下のページで解説しているので、詳しく知りたい方は合わせてご覧ください。

三井物産は激務？離職率が高い？労働時間を解説

三井物産は1人あたりの残業時間を下記の通り公開しています。三井物産の平均残業時間は2023年度で28.0時間となっています。

年度	年間総労働時間	月間平均残業時間
2017年度	1,921時間	18.9時間
2018年度	1,958時間	19.0時間
2019年度	1,940時間	19.1時間
2020年度	2,110時間	25.0時間
2021年度	2,067時間	26.7時間
2022年度	2,003時間	26.1時間
2023年度	2,003時間	28.0時間

三井物産の離職率は下記の通りとなっています。どの年であっても1%台と非常に低い水準であることが分かります。

年度	自己都合退職率
2019年度	1.72%
2020年度	1.23%
2021年度	1.69%
2022年度	1.41％
2023年度	1.08％

三井物産はエリート？三井物産の採用大学は？

三井物産社員の出身大学は下記の通りです。東京大学、早慶をはじめとした高学歴な大学出身者が多く、就職難易度は非常に高いと言えるでしょう。

順位	採用大学	就職者数
1位	慶應義塾大学	33人
2位	東京大学	21人
3位	早稲田大学	20人
4位	京都大学	9人
5位	九州大学	5人
7位	大阪大学	3人
8位	筑波大学 東京外国語大学 東京工業大学 神戸大学 青山学院大学 上智大学 立教大学 同志社大学 関西学院大学	2人