人が辞めていく会社・職場の特徴や末路は？対処法も解説

連鎖的に人が辞めていく会社・職場があります。この様な会社に入社し留まってしまうと自分自身に過剰なストレスがかかり身体を壊してしまうことにもつながります。

本ページでは人が辞めていく会社・職場の特徴やそのような会社が辿る末路、またそのような会社に入ってしまった場合の対処法について説明します。

人が辞めていく会社・職場の特徴を解説

人が辞めていく会社・職場の特徴は以下の通りです。順に説明します。

人が辞めていく会社・職場の特徴#1:
仕事に対する給料が安い

仕事に対する給料が安いというのは、人が辞めていく会社・職場における特徴の1つです。

労働に見合った対価が得られていない、業務負担に対して給料が低すぎると感じる場合、従業員の不満は高まりやすくなります。

給料の低さは生活の質にも影響し、経済的な不安がストレスにつながります。加えて、昇給が見込みにくい環境では将来の収入増加も期待できず、モチベーションの低下を招きます。

特に市場価値の高い人材ほど、環境を変えることで待遇が大きく改善する可能性があるため、転職を選びやすい傾向があります。その結果、低賃金が続く職場では離職が増えやすくなります。

人が辞めていく会社・職場の特徴#2:
労働時間が長すぎる・サービス残業が長い

労働時間が長すぎる職場やサービス残業が頻繁にある環境では、多くの人が辞めていくことに繋がります。

長時間労働や睡眠不足、慢性的な疲労は健康に影響を及ぼします。また、私生活の時間が削られることで精神的な負担も大きくなります。

さらに、サービス残業を強制されるなど長時間働いているにもかかわらず十分な対価が支払われない場合、不満やストレスは一層高まります。こうした環境では、健康への不安も重なり、転職を検討する人が増える傾向にあります。

特に近年はワークライフバランスを重視する人が増えてきており、労働時間の長い会社・ブラック企業の様な会社は離職者が多くなる傾向にあります。

人が辞めていく会社・職場の特徴#3:
上司や管理職の質が低い

上司や管理職の質が低いというのは、人が辞めていく会社・職場における特徴の1つです。

人望のある上司やリーダーシップのある上司がいなかったり、適切な指導がないような状態だと、特に若手社員を中心に不満が蓄積しやすくなります。

上司によって長時間労働が強要されている場合や、ハラスメントが放置されている場合は、その傾向がより顕著になります。職場の雰囲気は上司の影響を大きく受けるため、管理職の質は職場環境に直結します。

また、適切なフィードバックや育成が行われない環境では、成長の実感を得にくくなります。キャリア志向の強い社員ほど、将来性を感じられない職場から離れる傾向があります。

人が辞めていく会社・職場の特徴#4:
ハラスメントが蔓延している

ハラスメントが蔓延している職場も人が辞めていく会社・職場の特徴です。

パワーハラスメントやセクシャルハラスメントなど、職場での嫌がらせは被害者となっている社員に大きな精神的ストレスを与えます。

種類	定義
パワーハラスメント	職場で明らかに立場が上のものが、常識的に逸脱した指示や発言をして、相手を不快にさせること
セクシュアルハラスメント	職場において、相手の意に反して性的な言動をすることにより不快な気持ちにさせること
マタニティハラスメント	妊娠・出産・育児中の女性従業員に対して、理不尽な扱いを受けるような言動をすること
モラルハラスメント	態度や言動で相手の人格を否定したり傷つけたりすること
結婚ハラスメント	未婚の人に対して避難したり、結婚に関するプレッシャーを与えたりして不快な思いをさせること

ハラスメントは従業員の職場における満足度を著しく下げる行為です。セクハラやパワハラが蔓延していると自主的な退職のみならず、精神的に身体を病んで会社を離れる人も増えます。

結果的に、ハラスメントが放置されると、会社の評判も損なわれます。優秀な人材の流出は避けられず、新たな人材を惹きつけることも難しくなります。ハラスメントは、会社全体の発展を妨げる深刻な問題です。

人が辞めていく会社・職場の特徴#5:
職場の雰囲気が悪い

職場の雰囲気が悪いと、従業員の仕事への意欲や満足度が大きく下がります。

雰囲気の悪化は、チームワークの崩れやコミュニケーション不足につながりやすく、結果としてストレスの増加や業務効率の低下を招きます。人間関係のトラブルや陰口、いじめなどがある環境はより働きづらくなります。

そのような状況では、従業員はより良い環境を求めて退職を選ぶ傾向があります。特に、人間関係や働きやすさを重視する人にとって、職場の雰囲気は重要な要素です。

人が辞めていく会社・職場の特徴#6:
慢性的に人手が不足している

慢性的に人手が不足している職場は、会社を辞めずに残っている従業員に過度の負担を強いることになります。

過度に業務負荷が増えるとストレスや長期間労働による身体の不調リスクにつながります。

更に、必要な人員がいないことで、新たなプロジェクトの実施や事業の成長ができない場合があります。このような状況では、社員のモチベーションが大きく低下するだけでなく、「この会社では成長できない」と考えるきっかけとなってしまいます。

またこうした人材不足が一時的でなく改善の余地が見られない場合、従業員は「この会社にいるといつか身体を壊すのではないか」などと考えるようになり、離職が増える傾向にあります。

人が辞めていく会社・職場の特徴#7:
正当に評価されない・不公平な評価がなされる

正当に評価されない、または不公平な評価がなされる職場では、社員のモチベーションが大きく低下します。

努力や成果が適切に認識されない状況が続くと、意欲を維持することが難しくなります。例えば、上司のえこひいきや偏った判断によって昇進や昇給が決まる場合、不満が生じやすくなります。

評価が処遇に結びつかない環境では、その職場で努力する意味を見いだせなくなる社員も増えます。特に、自身の市場価値を意識している社員や成長志向の強い社員ほど、より適切に評価される環境を求めて転職を選ぶ傾向があります。

人が辞めていく会社・職場の末路は？

人が辞めていく会社・職場の特徴についてご説明しましたが、ここでは人が辞めていく会社・職場の末路についてご説明します。

人が辞めていく会社・職場の末路#1:
残っている社員の負担が増加する

人が辞めていく会社・職場の末路として、残っている社員の負担が増加することが挙げられます。

退職者が出ると、後任が決まるまでの間は他の社員が業務を引き継ぐ必要があります。その結果、通常業務に加えて追加の業務を抱えることになり、労働時間が増えやすくなります。負担が増すことで、身体的・精神的なストレスも増します。

また、離職が続く職場では待遇が十分でないケースもあり、業務量が増えても給与が上がらない場合や、適切な対価が支払われない場合もあります。こうした状況は、さらに離職を招く要因となります。

人が辞めていく会社・職場の末路#2:
結果として連鎖退職が起こる

人が辞めていく会社・職場の末路として、結果として連鎖退職が起こることが挙げられます。

連鎖退職とは、一人の退職をきっかけに、他の社員も続けて辞めていく状況を指します。退職が続くと、残っている社員の業務負担はさらに増加します。

満足度の低い職場では、もともと労働時間が長い傾向があり、追加の業務に対して十分な報酬が支払われない場合もあります。その結果、不満が蓄積し、限界を迎えた社員が次々と退職することにつながります。

また職場の満足度が低い中で人望が厚い社員が辞めてしまうと、呼応する形でその人を慕っていた社員が続々と辞めてしまうというケースもあります。

連鎖退職が進むと、労働環境の悪化だけでなく、業務の継続自体が困難になる場合もあります。この段階に至ると、組織の立て直しは容易ではありません。

人が辞めていく会社・職場の末路#3:
新たな人材が入社しなくなる・入社してもすぐ辞める

新たな人材が入社しなくなる・入社してもすぐ辞めるというのも、人が辞めていく会社・職場の末路です。

離職が続く企業では悪評が広まりやすく、有能な人材が応募を避ける傾向があります。また、根本的な問題が解決されない限り、新しく入社した社員も同じ理由で早期退職する可能性があります。

退職が相次いでいる職場では、入社直後から業務負担が重くなりやすく、十分な育成体制が整っていないこともあります。その結果、必要なスキルを身につけにくい環境となります。

さらに、人手不足が続くと採用に十分なコストをかけられず、適切な候補者を集めることが難しくなります。応募者の質が下がると、まともな人材を採用することも難しくなり、結果として早期離職が繰り返される状況につながります。

人が辞めていく会社・職場の末路#4:
事業自体がうまくいかなくなる

従業員の離職が相次いで慢性的な人手不足に陥ると、企業が提供できる顧客サービスの質に悪影響を及ぼします。

品質を維持しようとすると、少ない人員で対応できる範囲に事業を絞らざるを得ず、結果として規模の縮小につながります。

一方で、サービスの質が低下すれば顧客からの評価が下がり、既存顧客の離脱や新規顧客の獲得難につながります。このような状況は悪循環を生みます。

さらに、経験豊富な人材が流出すると、社内のノウハウが失われ、競争力が低下します。新規事業や開発への取り組みも難しくなり、市場での地位が弱まる可能性があります。

事業規模の縮小が進むと、経営自体が不安定になる場合もあります。特に中小企業では、その影響が大きくなりやすい傾向があります。

人が辞めていく会社・職場で働くデメリット

人が辞めていく会社・職場で働くデメリットは下記の様なものが挙げられます。順に説明します。

人が辞めていく会社・職場で働くデメリット#1:
仕事を押し付けられて労働時間が長くなる

仕事を押し付けられて労働時間が長くなるというのが、人が辞めていく会社・職場で働くデメリットの1つです。

通常業務に加えて、退職者が担当していた業務を引き継ぐことになり、過重労働につながります。その結果、ストレスが増え、私生活の時間が減少します。

急に人がやめてしまいしわ寄せがくるような状態だと、休日でも急に仕事が回ってきてプライベートな予定をキャンセルしなければいけないようなこともあります。

こうした状態だと従業員は身体的だけでなく精神的にも壊れてしまい、結果的に連鎖退職に繋がります。ワークライフバランスを保ちながら働いていくことができる業界や会社への転職を検討することも必要です。

人が辞めていく会社・職場で働くデメリット#2:
代わりがいないので休めなくなってしまう

人が辞めていく会社・職場で働くデメリットとして、代わりがいないとして休めなくなってしまうということも挙げられます。

慢性的な人手不足の環境では、一人ひとりへの依存度が高まります。その結果、誰かが休むだけで業務が回らなくなり、休暇を取りづらい状況が生まれます。

休むことによって生じる業務の遅延や品質の低下を恐れ、社員は自身の健康や私生活を犠牲にしてまで仕事を続けることになります。また、休むことで他の同僚に負担をかけてしまうことへの罪悪感からさらに休みを取れなくなります。

一度代わりがいないので休めなくなってしまうという状況に陥ると、従業員が身体を壊すか転職するまでずっと酷使されることにもつながります。

人が辞めていく会社・職場で働くデメリット#3:
メンタルや体調を壊す

人が辞めていく会社・職場で働くデメリットとして次に挙げられるのが、メンタルや体調を壊すという点です。

長時間労働や過剰なストレスによって身体的に体調不良になってしまうほか、精神的な病気にかかってしまうことがあります。

精神的な病気としては、適応障害やうつ病など重大なものも含まれます。こうしたメンタルヘルスの不調にかかってしまうと、仕事に復帰できないなど様々な悪影響があるため、放置するのは危険です。

人が辞めていく会社・職場で働くデメリット#4:
適切に指導されずスキルが身につかない場合がある

人が辞めていく会社・職場で働くデメリットとして、適切に指導されずスキルが身につかないということも挙げられます。

特に、優秀な人材が退職している環境ではこの傾向が強くなります。育成できる上司が不在の場合、実務を通じて学ぶ機会が限られます。また、過度な負担や長時間労働につながる可能性もあります。

また、上司から業務を一方的に任されるだけの状況では、体系的にスキルを習得することが難しくなります。経験を重ねることで力がつく場合もありますが、必ずしも全員に当てはまるわけではありません。

こうした状態でだらだらと仕事を続けてしまうと、スキルもなく年齢だけを重ねてしまいます。結果として転職活動においても「スキルなく転職するには年齢が高すぎる」ということにもなりかねません。

人が辞めていく会社・職場にいる場合の対策

人が辞めていく会社・職場にいる場合の対策としては、①職場を苦に思わない場合は仕事を続ける、②会社を辞める・転職活動するということが挙げられます。順に説明します。

人が辞めていく会社・職場にいる場合の対策#1:
職場を苦に思わない場合は仕事を続ける

人が辞めていく会社・職場にいる場合の対策として、職場を苦に思わない場合は仕事を続けるという選択肢があります。

これは職場の問題が自分にとって許容範囲内であると判断した場合に適した選択です。

人が辞めていく会社においては、その職場に在籍し続けるだけで競争相手が減っていくため、自然と出世できます。人手不足の会社では在籍期間の長い社員における希少性が高く、長い期間在籍し続けた結果待遇が良くなります。

ただし、これはあくまでその会社における労働環境が自身にとって我慢できる範囲である場合のみに取ることができる選択肢です。長期間在籍しても待遇が改善されないケースもあるため、我慢しすぎるのは避けた方が良いでしょう。

自分にとってストレスを感じるような環境であったり、一時的に問題を乗り越えても職場の環境は改善されないと感じる場合は早期に転職活動を検討することをおすすめします。

人が辞めていく会社・職場にいる場合の対策#2:
会社を辞める・転職活動する

上記の様な原因の特定や対処法が自分に合わないと感じる場合は、転職することも十分有力な選択肢です。

人が辞めていく会社・職場にいて過大なストレスを感じる場合は、転職して仕事から離れることが最も効果的な選択肢となります。職場に問題がある場合は、転職するだけで大きく状況が改善されます。

また転職活動を早めに始めておくことで、いざ職場が崩壊したときも早めに会社から脱出することができます。それだけでなく自分にとってより良い選択肢があると知っておくことで、心に余裕が生まれます。

仕事を辞めるか判断すべきポイントとは？仕事の辞め時の10のサインを解説

仕事の辞めどきがわかる10のサイン・仕事が合わないサインにはどのようなものがあるのでしょうか。仕事の辞め時を判断するポイントには以下のようなものが挙げられます。

人が辞めていく会社・職場を避けてホワイトな企業を見極める方法

人が辞めていく会社・職場の特徴や末路について解説しましたが、このような職場を避けてホワイトな企業を見極めるために見るべきポイントについて解説します。

なお、ホワイト企業の一覧は以下のページで解説しているので、詳しく知りたい方は合わせてご覧ください。

人が辞めていく会社・職場を避けてホワイトな企業を見極める方法#1:
社員の平均勤続年数は長いか

社員の平均勤続年数が長いかは重要です。ホワイト企業では社員の平均勤続年数が長くなる傾向にあります。

これは職場の満足度が高く不満がたまりづらいために会社を離職する人が少ないことによります。逆にブラック企業だと社員の平均勤続年数が極端に短くなるため、ホワイト企業かどうかを判断する基準となります。

直近で連鎖退職が起きているような企業だと、勤続年数の短さが平均に組み込まれていない可能性もあるため、注意が必要です。

人が辞めていく会社・職場を避けてホワイトな企業を見極める方法#2:
残業代はきちんと支払われるか

人が辞めていく会社・職場を避けてホワイトな企業を見極める方法として、超過残業分の扱いを確認するこというとが挙げられます。

企業は従業員が残業した分の手当てを残業代として支払う必要があります。

しかしながら、求人票で超過分の残業代について明記されていなかったり、企業の採用担当に確認しても明言されていない場合は残業代が支給されずサービス残業を強要される可能性があります。

人が辞めていく会社・職場を避けてホワイトな企業を見極める方法#3:
平均残業時間は短いか

平均残業時間を確認することも重要です。

上場企業では開示資料に平均残業時間が記載されている場合があります。また、求人票に残業時間を明示している企業もあります。

残業時間の水準は、働き方を判断するうえでの一つの目安です。応募前に可能な範囲で確認しておくことが望ましいです。

人が辞めていく会社・職場を避けてホワイトな企業を見極める方法#4:
他社などと比較して年収は高いか

他社などと比較して年収が高いかどうかも、人が辞めていく会社・職場を避けてホワイトな企業を見極める方法の1つです。自分の会社における給料が業界の平均水準と比べてどうかはきちんと確認するようにしましょう。

企業によっては固定残業制度を導入しており、固定残業代を含んだ給料が一見高く見えても、残業時間を勘案すると給料が低いというケースもあるため、精査することをおすすめします。

固定残業代を取り入れていていながらホワイトな企業を見極める方法#5:
福利厚生は充実しているか

人が辞めていく会社・職場を避けてホワイトな企業を見極める方法として、福利厚生が充実しているかも挙げられます。

企業によっては給料が高くても退職金などが一切なく、実質的な年収は低いという場合があります。有給休暇の日数や企業年金なども企業の福利厚生として重要な要素です。

また、ホワイト企業は往々にして福利厚生が充実している傾向にあり、福利厚生が豊富な企業は働きやすい可能性が高まります。

人が辞めていく会社・職場を避けてホワイトな企業を見極める方法#6:
企業の知名度やネームバリューはあるか

企業の知名度やネームバリューがあるかもホワイト企業かどうかを見極めるポイントです。知名度やネームバリューがない企業は、職場の雰囲気が劣悪だったり離職率が高い場合も報道などで実態を知ることができない可能性があります。

逆に企業の知名度やネームバリューがあると、人が辞めていく会社であることがSNSを通じて大きな社会的な問題につながりやすいため、ホワイト企業となる可能性が高まります。

人が辞めていく会社・職場を避けてホワイトな企業を見極める方法#7:
経営は安定しているか

経営が安定しているという点もホワイト企業の特徴です。

斜陽産業だったり業績が不安定な場合、待遇が良かったとしてもその待遇がいつまで続くか分かりません。場合によっては、業績悪化に伴って給料の大幅削減、業務環境が大幅に悪化して連鎖的な退職に繋がってしまう可能性があります。

ホワイト企業を選ぶ際は、業績が安定しているかどうかについても確認することをおすすめします。