【PwCコンサルティングの年収】役職別給与・年収偏差値も解説

PwCコンサルティングの年収・給与制度に関する内部事情を、実際のPwCコンサルティングの社員の口コミをもとに徹底解説しています。

年収はどのように決まるのか、役職はどのように推移するのか、評価基準やボーナスについても詳しく解説しているので、PwCコンサルティングに興味のある方、就活や転職活動中の方は是非参考にしてみてください。

なお、PwCコンサルティングへの転職方法・転職難易度に関しては下記の記事で解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

本記事のポイント

PwCコンサルティングは20代から年収1,000万円を達成できる非常に年収水準の高い会社となっています。レベルの高い環境に身を置きながら高い給料を享受したい人にとってはおすすめの勤務先です。

下記は本記事の要約です。詳しく知りたい方は是非最後までお読みください。

PwCコンサルティングの年収は？

PwCコンサルティングは非上場企業なので、上場企業の様に有価証券報告書で平均年収を公開していません。そこで、タレントスクエアが実施した独自調査によると、PwCコンサルティングにおける平均年収は1,316万円となっています。

PwCコンサルティングの役職別年収は？

PwCコンサルティングには「アソシエイト」「シニアアソシエイト」「マネージャー」「シニアマネージャー」「ディレクター」「パートナー」という6段階の役職が存在します。役職ごとの年収イメージは下記の通りです。

役職	年収	年次
アソシエイト	550～750万円	1～4年目
シニアアソシエイト	750～1,050万円	3～7年目
マネージャー	1,100～1,500万円	5～10年目
シニアマネージャー	1,500～1,800万円	8年目～
ディレクター	1,800～2,500万円	10年目～
パートナー	3,000万円～	15年目～

PwCコンサルティングの年齢別年収は？

学部卒22歳でPwCコンサルティングに新卒入社した場合の、その後の年齢別年収推移のイメージはこちらになります。こちらもあくまで一例として参考程度に考えてください。

役職	年収	（参考）役職
22歳	550万円	アソシエイト
25歳	750万円	シニアアソシエイト
30歳	1,200万円	マネージャー
35歳	1,700万円	シニアマネージャー
40歳～	パフォーマンス次第	ディレクター／パートナー

【中途採用】PwCコンサルティングの転職難易度は？

PwCコンサルティングは年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

実際に選考を受ける前に自分の転職可能性を知りたい方は、『転職可能性診断』という無料のツールをチェックしてみてください。

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PwCコンサルティングとはどんな会社？

PwCコンサルティング合同会社は、「PwC Japanグループ」に属する総合系の経営コンサルティング会社です。

PwC Japanグループは、日本国内のPwCグループ各社をまとめた企業グループで、世界四大会計事務所（BIG4）の1つである「プライスウォータークーパース（PwC）」のメンバーファームです。

PwC Japanグループは「数字で見るPwC」というページを公開しており、ここではPwCグローバルネットワークやPwC Japanに関する売上規模・人員数・女性比率・有給取得率などさまざまな指標が掲載されています。

PwC Japanの業務収益（＝売上）は2022年時点で2,279億円です。前年度の2021年度の2,056億円から10.8％増加しています。

PwCコンサルティングにおける平均年収は1,316万円

PwCコンサルティングは非上場企業なので、上場企業の様に有価証券報告書で平均年収を公開していません。そこで、タレントスクエアが実施した独自調査によると、PwCコンサルティングにおける平均年収は1,316万円となっています。

国税庁が開示している日本人の平均年収が461万円であることから、PwCコンサルティングの平均年収は日本人全体の平均よりも有意に高いと言えます。

PwCコンサルティングの転職難易度は？

PwCコンサルティングは年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

年収ランキングから見るPwCコンサルティングの年収

経済産業省が発表している賃金構造基本統計調査によると、コンサルタントの平均年収は781万円（平均年齢: 40.5歳）です。

また、マイナビAGENTが公表している業種別平均年収ランキングによると、コンサルティングファーム・シンクタンクの平均年収は635万円となっており、PwCコンサルティングの平均年収はコンサルティングファーム・シンクタンク全体の平均年収よりも高い水準になっています。

また、PwCコンサルティングを含むコンサル業界の各社の年収ランキングは以下の表の通りです。

PwCコンサルティングの給与体系

PwCコンサルティングの給与体系は基本給＋残業代＋ボーナスです。基本給は役職別にレンジが決まっており、基本給の中には月50時間分の残業代が含まれています。

また、近年では基本給の割合が高くなりボーナスの割合が小さくなってきていることも特徴の1つです。ボーナスという変動要因の割合を減らして安定した年収水準を実現するということが背景となっています。

PwCコンサルティングにおける年収 = 基本給 + 残業代 + 賞与

PwCコンサルティングの残業代

PwCコンサルティングではみなし残業代制度を採用しており、残業時間が50時間分は固定給に含まれているとされています。残業代は50時間の残業を超過した場合のみ支払われます。

マネージャー以降になると「裁量労働制」という仕組みに移行するため、残業代は支給されなくなります。残業代は基本給に含まれ、基本給の上昇により残業代が賄われるという考え方となっています。

PwCコンサルティングのボーナス・賞与

PwCコンサルティングのボーナス・賞与は年に1回支給されます。PwCコンサルティングではボーナスの割合が低いことが特徴となっており、基本的にボーナス額は給料3か月分程度という相場になっています。

評価制度に関して言えば、マネージャーレベルが部下を評価してマネージャー以上の評価会議でコンサルタントの評価が決定されるという形式を採っています。四半期に一度評価のタイミングがあり、半期の総合評価で昇格・賞与が決定されます。

PwCコンサルティングの役職別年収

PwCコンサルティングには「アソシエイト」「シニアアソシエイト」「マネージャー」「シニアマネージャー」「ディレクター」「パートナー」という6段階の役職が存在します。（それぞれの仕事内容は後述）

マネージャーくらいまでは3～4年に1回のペースで昇進することが一般的で、シニアマネージャー以降は実力・パフォーマンス次第で昇進の可否やスピードに大きな差があります。

役職	年次
アソシエイト	1～4年目
シニアアソシエイト	3～7年目
マネージャー	5～10年目
シニアマネージャー	8年目～
ディレクター	10年目～
パートナー	15年目～

PwCコンサルティングにおける役職別の年収は下記の通りです。評価や業績によって上下することもあります。

役職	年収	年次
アソシエイト	550～750万円	1～4年目
シニアアソシエイト	750～1,050万円	3～7年目
マネージャー	1,100～1,500万円	5～10年目
シニアマネージャー	1,500～1,800万円	8年目～
ディレクター	1,800～2,500万円	10年目～
パートナー	3,000万円～	15年目～

中途採用でPwCコンサルティングに転職した場合の年収は？

中途でPwCコンサルティングに転職したいと思っている場合、「自分の年収がどれくらいになるか」というのは誰しもが気になることだと思います。

PwCコンサルティングにおける年齢別年収推移

学部卒22歳でPwCコンサルティングに新卒入社した場合の、その後の年齢別年収推移のイメージは以下の表の通りです。

役職	年収	（参考）役職
22歳	550万円	アソシエイト
25歳	750万円	シニアアソシエイト
30歳	1,200万円	マネージャー
35歳	1,700万円	シニアマネージャー
40歳～	パフォーマンス次第	ディレクター／パートナー

PwCコンサルティングにおける新卒の年収は？

PwCコンサルティングは新卒募集要項で基本給を提示しています。新卒募集要項によれば、初任給は下記の通りとなっています。

上記に加えて法人業績・個人評価を踏まえて特別賞与が支給されるので、新卒での年収水準は600万円程度となることが想定されます。

PwCコンサルティングの役職と仕事内容

PwCコンサルティングには「アソシエイト」「シニアアソシエイト」「マネージャー」「シニアマネージャー」「ディレクター」「パートナー」という6段階の役職が存在します。

役職	年次
アソシエイト	1～4年目
シニアアソシエイト	3～7年目
マネージャー	5～10年目
シニアマネージャー	8年目～
ディレクター	10年目～
パートナー	15年目～

それぞれにおける仕事内容は下記の通りです。

PwCコンサルティングの実際のパワーポイント資料を見てみたい方はこちらを参考にしてみてください。

PwCコンサルティングの福利厚生

PwCコンサルティングの福利厚生は特段手厚いということはなく、外資系のコンサルティング会社としては平均的なレベルです。日系の大企業と比べると福利厚生の水準は劣ります。

具体的には、健康保険・厚生年金保険・雇用保険・労災保険・介護保険といった法廷福利厚生は完備されていますが、退職金や住宅手当はありません。通勤手当はあります。

年20日の有給休暇に加えて、年5日のリフレッシュ休暇（入社初年度は3日）が付与されます。

PwCコンサルティングは激務？残業時間は？

PwCコンサルティングは外資系のコンサルティング会社ということで、年収が高い代わりに激務だというイメージを持たれているようです。

実際に、5~10年前までのPwCコンサルティングは労働時間が非常に長く、激務を理由に退職したり体調を壊す人も少なくなかったようですが、最近では働き方改革の流れもあり状況は少しずつ変化しています。

PwCコンサルティングではプロジェクトベースで仕事をするため、自分がアサインされているプロジェクト次第で労働時間も休暇の取りやすさも変わります。

PwCコンサルティングの激務度合い・残業時間について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

PwCコンサルティングの採用大学・学歴・入社難易度

PwCコンサルティングの新卒採用人数は150人～200人程度です。ボリュームゾーンの学歴は早慶以上で、採用人数が多い順に上から慶應義塾大学・早稲田大学・東京大学とトップ校が並びます。

明確な学歴フィルターはありませんが、MARCHまで程度が実質的な採用のターゲットとなっています。

順位	出身大学	採用人数
1	慶應義塾大学	83人
2	早稲田大学	59人
3	東京大学	21人
4	東京工業大学	19人
5	上智大学	17人
6	一橋大学	15人
7	京都大学	12人
8	東北大学 大阪大学 明治大学	10人
9	東京外国語大学	8人
10	筑波大学 横浜国立大学 東京理科大学 同志社大学	7人
11	北海道大学 創価大学 中央大学	6人
12	青山学院大学	5人
13	名古屋大学 国際基督教大学 立命館大学	4人

PwCコンサルティングは外資コンサルという人気のカテゴリに属していることもあり、就活では東大・京大などの優秀な学生も数多く受けるため、入社難易度は非常に高いです。

なお、新卒採用人数の男女比はほぼ半々です。女性の採用に積極的であることが分かります。

年度	新卒採用人数	うち女性
2021年	176人	83人
2020年	257人	123人
2019年	137人	64人

PwCコンサルティングの特徴・強み

コンサル業界におけるPwCコンサルティングは、「外資系総合コンサル」と呼ばれるポジションに位置します。同じポジションにいる会社としてはEYストラテジー・アンド・コンサルティングやデロイトトーマツコンサルティング、KPMGコンサルティング、アクセンチュアなどが挙げられます。

分類	外資系	日系
戦略系	マッキンゼー BCG ベイン A.T.カーニー ローランド・ベルガー アーサー・D・リトル etc.	ドリームインキュベータ コーポレイトディレクション etc.
総合系・IT系	アクセンチュア PwCコンサルティング デロイトトーマツ EY S&C KPMGコンサルティング etc.	野村総合研究所 ベイカレント クニエ etc.

PwCコンサルティングの特徴は、PwCのメンバーファームと連携して経営に関する幅広いソリューションを提供できることと、PwCが持つグローバルネットワークを活用した最先端の知見を提供できることです。

また、PwC Japanグループはコンサルティングの他に監査やファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務、コンプライアンスなどさまざまな専門組織を抱えています。

それぞれの部門が連携し、ワンストップでソリューションを提供できるという点もPwCの強みの一つです。

PwCの強み①:
PwC Japanグループ内の連携

PwC Japanグループはコンサルティングの他に監査やファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務、コンプライアンスなどさまざまな専門組織を抱えています。

それぞれの組織は別法人であり、社員もそれぞれの組織別で採用されていますが、PwC Japanとしての横の結びつきがあり、お互いに必要なリソースを補完しあえる仕組みが整備されています。

PwCの強み②:
PwCのグローバルネットワーク

PwCは世界150か国以上に拠点を持ち、30万人以上のスタッフを抱えています。大きな組織なのでそれぞれの分野ごとに社内に専門家がいるのが強みで、必要に応じてグローバルの知見にアクセスすることができます。

日本企業のクライアントが海外に進出する際の支援や、海外の先行事例を参考にして国内事業の戦略を立てる支援など、海外の知見が活きるケースにおいては、日系のコンサルティング会社と比べてより価値を生み出しやすいのではないかと思います。

出典：PwCのグローバルネットワーク

地域	社員数
アジア・オセアニア	98,876人
米州	73,601人
欧州・中東・アフリカ	122,894人
世界全体	約328,000人

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