SMBC日興証券の年収を徹底解説！役職別給与・偏差値も解説

国内トップクラスの証券会社であるSMBC日興証券の年収はどれくらいなのか？給料制度はどのように決まり、役職別の年収はどのように推移するのか？福利厚生は充実しているのか？

SMBC日興証券の年収や給料体系について、実際のSMBC日興証券の社員の口コミをもとに徹底解説しています。

なお、SMBC日興証券への転職方法・転職難易度は以下の記事でも解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

本記事のポイント

下記は本記事の要約です。詳しく知りたい方は是非最後までお読みください。

SMBC日興証券の年収は？

転職サイト『タレントスクエア』の登録者データ（2024年11月時点）によれば、SMBC日興証券の平均年収は1,000万円（平均年齢: 35歳）となっています。

SMBC日興証券における総合部門（営業部門）における役職別年収は？

SMBC日興証券における総合部門（営業部門）の年収は下記の通りです。

役職	年収
S層（非管理職）	500～1,000万円
課長クラス	1,000～1,500万円
部長・支店長クラス	2,000万円

SMBC日興証券の投資銀行部門における役職別年収は？

SMBC日興証券の投資銀行部門における各役職の年収イメージは下記の通りです。

役職	年収
アナリスト	500万円～
アソシエイト	1,000万円～
ヴァイス・プレジデント	1,300万円～
ディレクター	2,000万円～
マネージング・ディレクター	3,000万円～

【中途採用】SMBC日興証券の転職難易度は？

SMBC日興証券は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

実際に選考を受ける前に自分の転職可能性を知りたい方は、『転職可能性診断』という無料のツールをチェックしてみてください。

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SMBC日興証券とはどんな会社？

SMBC日興証券は国内大手の証券会社です。投資銀行業務、資本市場業務、株式・債券のセールス・トレーディング業務、リサーチ業務等のサービスを提供しています。

総合部門	リテール部門で個人、法人のお客さまへの資産運用のコンサルティング業務に従事
投資銀行部門	M&Aアドバイザー、引受業務など
グローバル・マーケッツ部門	機関投資家営業部、エグゼキューション・サービス部、クレジット市場部、金融市場部、ストラクチャード商品部、株式調査部、金融経済調査部
クオンツ部門	エクイティ部、デリバティブ市場部、リスク管理部、株式調査部 (クオンツアナリスト)、金融経済調査部 (クオンツアナリスト)
システム部門	業務系システム、情報系システム、システムインフラなど様々なシステム分野における、開発の企画・導入・保守・運用に関する業務
コーポレート部門	第一ソリューション企画部、財務企画部、法務部

SMBC日興証券の平均年収は1,000万円（平均年齢: 35歳）

転職サイト『タレントスクエア』の登録者データ（2024年11月時点）によれば、SMBC日興証券の平均年収は1,000万円（平均年齢: 35歳）となっています。

国税庁が開示している日本人の平均年収が461万円であることから、SMBC日興証券の平均年収は日本人全体の平均よりも有意に高いと言えます。

また、マイナビAGENTが公表している業種別平均年収ランキングによると、証券会社の平均年収は535万円となっており、SMBC日興証券の平均年収は証券会社全体の平均年収よりも高い水準になっています。

SMBC日興証券は勝ち組？
SMBC日興証券の年収偏差値は？

SMBC日興証券の平均手取りはいくら？税金・社会保険料と手取りをシミュレーション

国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の公式情報をもとに試算すると、SMBC日興証券の平均と同じく35歳で年収1,000万円の場合、年間の手取り額は約726万円、ひと月あたりの手取り額は約61万円となります。

SMBC日興証券の転職難易度は？

SMBC日興証券は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

なお、SMBC日興証券への転職方法・転職難易度は以下の記事でも解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

SMBC日興証券の給料体系（総合職）

SMBC日興証券の年収はどのような体系になっているのか、どのような要因で決まってくるのか、解説します。SMBC日興証券の年収は、基本給、残業代、ボーナスで決まります。

SMBC日興証券の年収
= 基本給（部門・役職によって決定） + 残業代（残業時間によって決定） + ボーナス（社員個々人の評価や会社の業績によって決定）

まとめると、SMBC日興証券における年収は下記の要素で決まってきます。SMBC日興証券の役職についてはこちらでご説明しています。

SMBC日興証券 総合部門（営業部門）の役職と年収

まず総合部門についてご説明します。総合部門（営業部門）においてはS層（非管理職）、E層（管理職）に分かれています。E層では大きく分けると課長クラスと部長クラス（支店長クラス）に分かれています。だいたい30歳付近でE層に昇進します。部長・支店長クラスでは年収2,000万円に到達します。

SMBC日興証券における総合部門（営業部門）の年収は下記の通りです。

役職	年収
S層（非管理職）	500～1,000万円
課長クラス	1,000～1,500万円
部長・支店長クラス	2,000万円

営業部門では、営業における成績評価と支店長からの評価の2点によって賞与が決定されます。賞与の割合は月給の5-6か月分程度と言われています。SMBC日興証券のリテールで年収を上げるためには良い営業成績を通じてボーナスを上げることが重要となってきます。

SMBC日興証券 投資銀行部門の役職と年収

SMBC日興証券の投資銀行部門において、役職は「アナリスト」「アソシエイト」「ヴァイス・プレジデント」「ディレクター」「マネージング・ディレクター」という順番に昇進していきます。

その他に、英字のタイトルとは別に、部（コーポレート・ファイナンス部等）の責任者として部長や、課（企業情報部の課）の責任者として課長といったポストもあるため、例えばマネージング・ディレクターかつ部長というケースも存在します。

SMBC日興証券の投資銀行部門における各役職の年収イメージは下記の通りです。

役職	年収
アナリスト	500万円～
アソシエイト	1,000万円～
ヴァイス・プレジデント	1,300万円～
ディレクター	2,000万円～
マネージング・ディレクター	3,000万円～

尚、アナリスト2年目はアナリスト1年目より年収が高いというように、同じ役職内であっても年次によって年収に差は出ます。

投資銀行部門のボーナス・評価制度

投資銀行部門のボーナスは個人の評価・会社の業績によって決まります。

個人の評価は、一緒に働いた同僚による360度評価や同僚へのインタビューを経て、同年次の社員と比較されて決定されます。また、会社の業績も個人のボーナスに影響を与える大きなファクターです。会社の業績が良ければ社員全体のボーナスは上振れますが、業績や景気が悪い場合には、全体的なボーナス支給額が少なくなる傾向にあります。

基本給に対するボーナスの割合は年次を追うごとに高まっていきます。

ヴァイス・プレジデント以上（「オフィサー」と呼ばれます）になると、収益に対する責任を負うこととなるので、ボーナスの割合が高くなりますが、アナリスト・アソシエイトの場合は、収益に対する責任を負っていないので、その分ボーナスの割合は小さくなっています。役職別のボーナス割合（フロントオフィスの場合）イメージは下記のとおりです。

役職	ボーナス割合
アナリスト	20%程度
アソシエイト	30%-50%程度
ヴァイス・プレジデント	50%～75%程度
ディレクター	75%~100%程度
マネージング・ディレクター	75%～（成果による）

中途でSMBC日興証券に転職した場合の年収は？

中途でSMBC日興証券に転職したいと思っている場合、「自分の年収がどれくらいになるか」というのは誰しもが気になることだと思います。

SMBC日興証券における年齢別年収推移

新卒でSMBC日興証券に入社して、その後も順調に昇進した場合の年齢別年収（ボーナス・残業代を含む）の推移は以下の通りです。なお、昇進スピードや残業時間・評価によって合計年収は変わる可能性があるため、参考までにご覧ください。

年齢	総合部門 （営業部門）	投資銀行部門
25歳	500-600万円	500-600万円
30歳	750-800万円	1,200-1,400万円
35歳	1,000-1,200万円	1,800-2,000万円
40歳	1,200-1,400万円	2,000万円以上
45歳	1,600万円以上（評価次第）	2,500万円以上 （評価次第）
50歳	2,000万円以上（評価次第）	3,000万円以上 （評価次第）

SMBC日興証券で働く新卒の年収・初任給

SMBC日興証券における初任給も部署やチームによって異なります。主な部門と初任給は下記の通りです。投資銀行部門の初任給は非常に高い水準となっています。

総合オープン(全国型)	月給: 302,000円
総合オープン(地域型)	月給: 282,000円
部門別採用 （クオンツ部門・システム部門・コーポレート部門など）	月給: 302,000円
NIBコース （投資銀行部門）	月給: 541,700円

SMBC日興証券の福利厚生

SMBC日興証券の福利厚生には下記のようなものがあります。

特に、借上住宅制では給料から家賃が天引きされることで、実際の家賃より安い価格で家に住むことができます。

SMBC日興証券の部門

SMBC日興証券は部門が多数に分かれており、年収も部門によって大きく異なってきます。社内での異動制度は一定数あるものの、基本的には在籍部門は選考を受けた部門によって決まるため、入社の際には自分が入りたい部門を受ける必要があります。

総合部門	リテール部門で個人、法人のお客さまへの資産運用のコンサルティング業務に従事
投資銀行部門	M&Aアドバイザー、引受業務など
グローバル・マーケッツ部門	機関投資家営業部、エグゼキューション・サービス部、クレジット市場部、金融市場部、ストラクチャード商品部、株式調査部、金融経済調査部
クオンツ部門	エクイティ部、デリバティブ市場部、リスク管理部、株式調査部 (クオンツアナリスト)、金融経済調査部 (クオンツアナリスト)
システム部門	業務系システム、情報系システム、システムインフラなど様々なシステム分野における、開発の企画・導入・保守・運用に関する業務
コーポレート部門	第一ソリューション企画部、財務企画部、法務部

SMBC日興証券における各業務の仕事内容について簡単にご説明します。なお、本記事ではリテール（総合）部門及び法人部門（投資銀行・グローバル・マーケッツ）にフォーカスしてご説明します。

総合部門

SMBC日興証券の営業部門では、全国の個人投資家や法人顧客などと接点を持ち、SMBC日興証券におけるプロダクトを提供するための営業活動を行うことが主な業務です。SMBC日興証券における営業は「リテール」とも呼ばれることがあります。

SMBC日興証券に入社する社員の半分程度は営業に配属されるという点も特徴的です。全国各地に支店を保有しており、広い営業カバレッジを持つことがSMBC日興証券における強みとなっております。

SMBC日興証券の営業部門はその営業カバレッジを活かして、顧客が持つ資産運用や相続対策、M&A、事業承継に関する悩みを聞き、その悩みを解決できる部門と共同で顧客にソリューションを提供するというのが主な仕事となっています。

投資銀行部門

投資銀行業務の仕事内容は、株式や社債を発行する企業（＝発行体）と資本市場の両方と接点を持ち、企業の資金調達やM&Aを支援するとともに、資本市場の投資家に優れた投資機会を提供することです。

中でも、SMBC日興証券が得意としているのは、日系大手企業によるM&Aの執行と、それに伴う大型の資金調達の支援です。投資銀行業務は、提案内容や案件執行能力において他社と差がつきやすい業務なので、社員は日々他社との差別化を図るために尽力しています。

株式・債券のセールス・トレーディング業務（グローバル・マーケッツ部門）

株式・債券のセールス・トレーディング業務（マーケット）では、主に株式・債券の取引を提供しています。

提案内容や案件執行能力で差がつきやすい投資銀行部門とは異なり、プロダクト間で他社と差別化が難しいところでもあるので、営業活動が非常に重要です。そのため、営業部門は接待等が非常に多くなる傾向にあります。

一方で、株式や債券のトレーディング業務を行う場合は、営業を経由して受けた注文を正確に執行することが求められており、同じ証券部門とはいえ業務内容は大きく異なってきます。

SMBC日興証券は激務できつい？

SMBC日興証券は平均残業時間を下記の通り公開しています。実際の残業時間を見ると、SMBC日興証券全体で見ると残業時間は10時間程度と短い水準であることが分かります。

年度	平均残業時間
2019	19.6時間
2020	17.3時間
2021	18.9時間

ただし、投資銀行部門などは激務な環境にあり、残業時間は長い傾向にある点に注意が必要です。

SMBC日興証券の採用大学を紹介 内定するとすごい？

大学通信によれば、SMBC日興証券の採用大学は下記の通りです。採用大学は幅広く、レベルの高い会社を中心に様々な大学から採用していることが分かります。

順位	大学名	就職者数
1	早稲田大学	37人
2	慶應義塾大学	27人
3	明治大学	14人
4	上智大学	11人
	関西学院大学	11人
6	東京大学	10人
7	神戸大学	8人
	中央大学	8人
	法政大学	8人
10	京都大学	7人
	大阪大学	7人
	青山学院大学	7人
	同志社大学	7人
14	一橋大学	4人
	横浜国立大学	4人
	東京理科大学	4人
	立教大学	4人