東京海上日動火災保険の年収は平均863万円!役職別給与も解説

東京海上日動火災保険の年収を解説

日本を代表する損害保険会社である東京海上日動火災保険。本記事では就職・転職人気の高い東京海上日動火災保険の年収について徹底解説します。

なお、東京海上日動火災保険の転職方法・転職難易度は下記の記事でも解説しているので、詳しく知りたい方は合わせてご覧ください。

本記事のポイント

下記は本記事の要約です。詳しく知りたい方は是非最後までお読みください。

東京海上日動火災保険の年収は?

東京海上日動火災保険は有価証券報告書で平均年収を公開しています。有価証券報告書によれば、2023年3月期における東京海上日動火災保険の平均年収は863万円(平均年齢: 42.3歳)となっており、非常に高い水準であることが分かります。

年度平均年収平均年齢
2023年3月期863万円42.3歳
2022年3月期830万円42.1歳
2021年3月期773万円41.9歳
2020年3月期758万円42.0歳
2019年3月期817万円41.8歳
東京海上日動火災保険の平均年収・平均年齢推移(出所: EDINET
東京海上日動火災保険の役職別年収は?

東京海上日動の役職別年収は下記の通りです。(下記は日本だけでなく世界中での転勤があり得るグローバルコース)

役職年次年収
役職なし
(メンバー)
1-2年目400-500万円
副主任3-5年目500-600万円
主任6-7年目600-800万円
課長代理8-14年目850-1,200万円
課長14年目-
(最速12年目くらい)
1,200-1,500万円
次長評価次第1,500万円以上
部長評価次第1,800万円以上
東京海上日動火災保険における役職と年収イメージ
中途で東京海上日動火災保険に転職するには?

東京海上日動火災保険は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

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目次

本ページは厚生労働大臣の認可を受けた有料職業紹介事業者(許可番号 13-ユ-315110)であるタレントスクエア株式会社が制作しています。

東京海上日動火災保険はどんな会社?

東京海上日動火災保険は日本を代表する損害保険企業です。大企業をクライアントとし、リスクコンサルティングや保険をはじめとする様々なリスクソリューションを提供しています。

セグメント具体的な業務
営業部門クライアントのさまざまなリスクを分析し、ニーズを把握して、最適な保険商品を提案していくリスクコンサルティングと、クライアントと直接の接点を持つ代理店ネットワークを強化する役割を担う
損害サービス部門弁護士、医師、公認会計士、税理士などの社外ブレーンと連携して、付加価値が高いサービスの提供を通じて、事故を迅速、円満な解決に導く
コーポレート部門商品開発、海外部門から経営企画、財務、IT・デジタル部門など強固な経営基盤の構築、加速するグローバル経営を支える
東京海上日動火災保険の事業内容

現代表取締役社長は広瀬 伸一氏で、本社は東京都千代田区大手町にあります。

会社名東京海上日動火災保険株式会社
英語名Tokio Marine & Nichido Fire Insurance Co., Ltd.
資本金1,019億円
本社所在地東京都千代田区大手町二丁目6番4号
東京海上日動火災保険株式会社の企業概要

東京海上日動火災保険の平均年収は863万円(平均年齢: 42.3歳)

東京海上日動火災保険は有価証券報告書で平均年収を公開しています。有価証券報告書によれば、2023年3月期における東京海上日動火災保険の平均年収は863万円(平均年齢: 42.3歳)となっており、非常に高い水準であることが分かります。

年度平均年収平均年齢
2023年3月期863万円42.3歳
2022年3月期830万円42.1歳
2021年3月期773万円41.9歳
2020年3月期758万円42.0歳
2019年3月期817万円41.8歳
東京海上日動火災保険の平均年収・平均年齢推移(出所: EDINET

国税庁が開示している日本人の平均年収が461万円であることから、東京海上日動火災保険の平均年収は日本人全体の平均よりも有意に高いと言えます。

また、マイナビAGENTが公表している業種別平均年収ランキングによると、生命保険・損害保険企業の平均年収は438万円となっており、東京海上日動火災保険の平均年収は生命保険・損害保険企業全体の平均年収よりも高い水準になっています。

東京海上日動火災保険の年収はなぜ高い?

東京海上日動火災保険は国内一の損害保険であり、非常に収益性が高く年間の経常利益も5,000億円を超える水準です。また海外でも事業を展開しており、安定した収益基盤を誇っています。

こうした理由によって、社員にも給料を還元する余力があり、結果として東京海上日動火災保険の年収は高くなっています。

東京海上日動の平均年収は1,400万円超って本当?

東京海上日動の平均年収が1,400万円を超えていると言われることもありますが、厳密に言うと実態を反映していない数字となっています。

下記の通り平均年収が1,400万円を超えているのは東京海上日動火災保険の親会社で、純持株会社として経営幹部が多く在籍している東京海上ホールディングスです。持株会社の平均年収ということで、実態の平均年収よりも高い水準となっています。

年度平均年収平均年齢
2023年3月期1,431万円43.2歳
2022年3月期1,413万円43.3歳
2021年3月期1,293万円43.7歳
2020年3月期1,245万円43.2歳
2019年3月期1,338万円43.5歳
東京海上ホールディングスの平均年収・平均年齢・従業員数推移(出所: 同社IR

東京海上日動火災保険の平均手取りはいくら?

国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の公式情報をもとに試算すると、東京海上日動火災保険の平均と同じく42歳で年収863万円の場合、年間の手取り額は約605万円ひと月あたりの手取り額は約50万円となります。

なお、実際の手取りは年収に占めるボーナスの割合や家族構成等によって変動する可能性があります。詳しく知りたい方は手取り計算ツールをご覧ください。

▼ 条件を指定して手取り額を計算できます
項目 年収 月収
額面収入
所得税
住民税
健康保険
厚生年金
雇用保険
介護保険
手取り

国税庁日本年金機構全国健康保険協会の最新情報をもとに試算(詳細: 手取り計算ツール

東京海上日動火災保険の転職難易度は?

東京海上日動火災保険は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

実際に選考を受ける前に合格可能性を知りたい方は、『転職可能性診断』という無料のツールをチェックしてみてください。

簡単な経歴を登録するだけで、人気企業100社への転職可能性を数字で算出してレポートとして受け取ることができます。

転職可能性診断の対象企業(一部抜粋)

高年収難関企業

三菱商事 / キーエンス / 電通 / 野村総合研究所 / リクルート / エムスリー / SONY / ベイカレント / M&A総合研究所 など

ホワイト安定企業

NTTドコモ / 味の素 / 明治 / 日本たばこ産業 / 富士フイルム / 東京海上日動火災保険 / 任天堂 / サントリー / 花王 など

外資系・グローバル企業

Google / マッキンゼー / ゴールドマンサックス / P&G / アマゾン / PwC / アクセンチュア / セールスフォース など

【公式ページ】転職可能性診断

なお、東京海上日動火災保険の転職方法・転職難易度は下記の記事でも解説しているので、詳しく知りたい方は合わせてご覧ください。

【参考】東京海上日動火災保険の年収偏差値は?

年収偏差値について詳しく知りたい方は以下の年収偏差値計算ツールをご利用ください。年齢と年収を入力すると年収偏差値を試算することができます。

▼ 条件を指定して年収偏差値を計算できます
年収偏差値計算ツール
偏差値
男性の中での偏差値
女性の中での偏差値
大卒の中での偏差値
大企業の中での偏差値

厚生労働省『賃金構造基本統計調査』の最新情報をもとに試算

東京海上日動火災保険は勝ち組?年収が高い?
年収ランキングから見る東京海上日動火災保険の年収

同じく損害保険大手企業との比較は以下の表の通りです。東京海上日動火災保険の年収は高い水準にあることが分かります。

企業平均年収
東京海上日動火災保険の年収863万円
三井住友海上火災保険の年収747万円
あいおいニッセイ同和損害保険の年収669万円
損害保険ジャパンの年収637万円
大手損害保険企業の平均年収の比較

なお、現在転職活動中の方1年以内に転職を考えている方は、以下の転職エージェント診断をチェックしてみてください。

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【質問5】希望勤務地は?

東京海上日動火災保険の総合職(グローバルコース)における役職一覧と年収

東京海上日動火災保険の年収は一般的な年収体系となっており、基本給と残業代、賞与で構成されます。賞与は年に2回の支給となっています。

東京海上日動火災保険の年収= 基本給 + 残業代 + 賞与(年2回)

東京海上日動火災保険では「役職なし(メンバー)」「副主任」「主任」「課長代理」「課長」「次長」「部長」という順番で昇進していきます。課長以降から管理職扱いとなり、残業代は支給されず年俸制となります。

東京海上日動の役職別年収は下記の通りです。(下記は日本だけでなく世界中での転勤があり得るグローバルコース)

役職年次年収
役職なし
(メンバー)
1-2年目400-500万円
副主任3-5年目500-600万円
主任6-7年目600-800万円
課長代理8-14年目850-1,200万円
課長14年目-
(最速12年目くらい)
1,200-1,500万円
次長評価次第1,500万円以上
部長評価次第1,800万円以上
東京海上日動火災保険における役職と年収イメージ

東京海上日動火災保険において賞与は年に2回、基本給の5-6か月分支給されます。評価制度は期初に立てた目標の達成度合いを中間・期末に上長と面談することによって決定されます。評価軸は個別評価とコンピテンシーの2軸で評価され、個人評価は賞与に、コンピテンシーは昇給・昇格に影響します。

なお、グローバルコースの場合は海外駐在も十分にあり得、海外駐在では各種手当で年収水準が大幅に増加します。

東京海上日動火災保険における出世コースは?年収1,000万円や年収2,000万円は可能?

東京海上日動火災保険においては課長代理までほぼ横並びで昇進できますが、課長代理以降の昇進に差が生まれ、課長クラスまでストレートで昇進できるのは全体の2割程度(つまり課長への昇進が出世コース)となっています。課長代理から昇進できない人も多く、その分課長代理の年収幅は広くなっています。

年収1,000万円は課長代理クラスで十分に到達可能です。一方で年収2,000万円の場合は部長以上の役職まで昇進する必要があり、一握りです。

東京海上日動火災保険におけるエリア総合職の年収は?一般職の年収は?

ここまでご説明したのは世界中への転勤可能性があるグローバル総合職ですが、勤務地は基本的に変わらないエリア総合職という職種もあります。エリア総合職は転勤がないため年収は低めに設定されており、年収水準は6-7割程度となります。

一般職の場合も転勤などが無く労働時間も短いなどの理由から同様に年収は低い傾向にあり、総合職の半分程度になると想定されます。

東京海上日動火災保険における女性の年収は?

東京海上日動火災保険では性差に関係なく同様の年収が適用されますが、女性は転勤のないエリア総合職を選ぶことも多く、そうした場合は性差ではなく職種の違いで年収水準に差が生まれます。

東京海上日動火災保険における年齢別年収推移

新卒で東京海上日動火災保険に入社して、その後も順調に昇進した場合の年齢別年収(ボーナス・残業代を含む)の推移は以下の通りです。

なお、昇進スピードや残業時間・評価によって合計年収は変わる可能性があるため、参考までにご覧ください。

年齢年収
25歳450-500万円
30歳700-750万円
35歳950-1,000万円
40歳1,100-1,200万円
45歳1,200万円以上(評価次第)
50歳1,400万円以上(評価次第)
東京海上日動火災保険における年齢別年収のイメージ

中途で東京海上日動火災保険に転職した場合の年収は?

中途で東京海上日動火災保険に転職したいと思っている場合、「自分の年収がどれくらいになるか」というのは誰しもが気になることだと思います。

実は新卒で入社したときの年収と中途で転職した場合の年収は大きく異なるケースが少なくありません。

中途で入社した場合の具体的な年収を知るためには、転職サイトに掲載されている実際の求人を見ることが最も確実です。口コミサイトやSNSよりも最新かつ正確な情報を知ることができます。

特に人気なのはCMでも有名な転職サイト『ビズリーチ』です。一般的な転職サイトではめったに見つからないような人気企業の高年収求人や好条件の非公開求人が多数掲載されています。

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ビズリーチに関する豆知識

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転職活動を始める前から無料アカウントを作成して年に数回ログインしておくだけで、将来転職する際に情報が集まりやすく非常に有利になるのでおすすめです。

東京海上日動火災保険の新卒の年収・初任給は?(高卒・大卒・院卒別)

東京海上日動火災保険の初任給は下記の通りです。

東京海上日動火災保険の初任給
  • 総合職
    • 院卒: 267,140円
    • 大卒・短大卒: 248,670円
  • エリア総合職
    • 院卒: 220,470円
    • 大卒・短大卒: 209,350円

上記に対して残業代・賞与が別途支給されます。

東京海上日動火災保険の福利厚生

東京海上日動火災保険の福利厚生は公式によれば下記の通りです。独身寮を保有しており、月7,000円-10,000円程度での居住が可能です。また会社保有の社宅もあり、こちらは30,000円前後で居住可能となっています。

東京海上日動火災保険の福利厚生

保養所や総合グラウンド・体育館・テニスコートなど各種福利厚生施設を整えています。 また、ベネフィット・ワンを導入しており、育児・介護サービス・自己開発・レジャー施設・TDR/USJの会員割引きや特典など、様々な優待サービスを利用可能です(宿泊施設は国内外で約1,252,545施設、フィットネスクラブは163メニュー、3,940店舗と提携)。

独身寮は本社から15分程度の距離と好立地に位置しています。また所帯持ちの方は社宅への入居も可能です。

東京海上日動火災保険は激務?仕事がきつい?

東京海上日動火災保険は激務だという噂があります。

公式データによれば東京海上日動火災保険は月間の平均残業時間が10-20時間強程度となっており、残業時間は短い水準であることが分かります。

年度月平均時間外
労働時間
201920.3時間
202022.6時間
202123.1時間
東京海上日動火災保険の月平均時間外労働時間(出所: 社会データ

また、離職率も下記の通り1桁台と低い水準に抑えられていることが分かります。

年度自己都合離職率
20192.1%
20202.0%
20212.7%
東京海上日動火災保険の月平均時間外労働時間(出所: 社会データ

中途で東京海上日動火災保険に転職するためには?

東京海上日動火災保険は転職市場で非常に人気の高い会社ですが、未経験であっても前職での実績次第で十分に転職できる可能性があります。

未経験であっても東京海上日動火災保険に転職するためには、人気企業への転職をよく知る転職エージェントからサポートを受けるのがベストです。

転職エージェントは無料で何社でも利用することができ、企業研究から書類作成・面接対策まで全てサポートしてもらえます。

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東京海上日動火災保険の海外駐在手当 年収は上がる?

東京海上日動火災保険では海外駐在手当が出ます。海外駐在手当の存在は大きく、年収を底上げする要因となっています。また、下記に加えて海外駐在では残業も増えるため、残業代による年収底上げも見込めます。

東京海上日動火災保険の主な海外駐在手当
  1. 海外勤務手当
  2. 家賃補助手当
  3. 教育費用手当
  4. 危険地域手当
  5. 別居手当

① 海外勤務手当
東京海上日動火災保険では現地給与を支払っており、現地の基準で給料が支払われます。現地の給料と日本での給料の差額が海外勤務手当として支給されます。

要するに、物価の高い国で日本にいた場合と同水準の給料を提供していた場合、物価が高い分生活が苦しくなるため、そうならないように海外勤務手当を提供しているということです。

物価によって海外勤務手当は異なりますが、おおよそ10-40万円程度が手当として支給されます。

② 家賃補助手当
東京海上日動火災保険では駐在に際して家賃補助手当が充当されます。

国ごとに家賃上限が設定されており、その範囲であれば東京海上日動火災保険が家賃負担を行うという制度です。家賃水準としては国や家族が帯同するか否かによって変わってくるものの、30-50万円程度が目安となっています。

③ 教育費用手当
家族帯同の場合、子供の現地での学費も東京海上日動火災保険が支払います。

駐在員の子供はインターナショナル・スクールに入ることが一般的なため、その学費として年間200万円強が支給されることとなります。

④ 危険地域手当
アフリカや中南米・中央アジア等、危険度の高い国々に赴任する場合は、月額50万円程度の危険地域手当が支給されます。

⑤ 別居手当
駐在をきっかけに扶養家族と別居する場合、数万円の別居手当が支給されます。

東京海上日動火災保険の採用大学を紹介 就職難易度は高い?

大学通信によれば、東京海上日動火災保険の採用大学は下記の通りです。大学別に見ると非常にレベルが高い大学の出身者が多く、東京海上日動火災保険の採用大学・学歴・就職難易度ともにレベルが高いことが分かります。

順位大学就職者数
1早稲田大学64人
2慶應義塾大学47人
3同志社大学28人
関西学院大学28人
5大阪大学15人
南山大学15人
7東京大学14人
中央大学14人
立教大学14人
10上智大学13人
11明治大学12人
立命館大学12人
13京都大学11人
青山学院大学11人
15広島大学8人
法政大学8人
東京海上日動火災保険の採用大学(出所: 大学通信

運営者情報

タレントスクエアは、東京都渋谷区に本拠点を持つタレントスクエア株式会社が運営しています。当社は厚生労働省から有料職業紹介事業の認可を取得し、求職者の転職支援と企業の採用支援に関わる事業を運営しています。

タレントスクエア」は、タレントスクエア株式会社の登録商標(登録6766163)です。

会社名タレントスクエア株式会社
公式ページURLhttps://talentsquare.co.jp/corp/
本社所在地150-0002
東京都渋谷区渋谷2-19-15 宮益坂ビルディング609
法人番号9011001145238
厚生労働省
有料職業紹介事業許可番号
13-ユ-315110
厚生労働省
特定募集情報等提供事業届出番号
51-募-000460
適格請求書事業者登録番号T9011001145238
タレントスクエア株式会社の概要(2024年5月時点)
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