【年収別】手取り計算ツール | 額面給与から手取りをシミュレーション

2024年時点の最新の税金・社会保険料の制度に基づいて、給与の額面年収（総支給額）から手取り額を計算するツールです。どなたでも何度でも無料でご利用いただけます。

なお、年収ではなく月収・月給から手取りを計算したい方は【月収・月給別】手取り計算ツールをご利用ください。

「年収500万円の手取りはいくら？」「年収1000万円の手取りはいくら？」といった疑問にお答えするための手取り計算ツールです。お住まいの都道府県・年齢・年収を入力すると手取り額が計算されます。

1. お住まいの都道府県を選択
2. 現在の年齢を入力
3. 現在の年収を入力
4. 「計算」ボタンを押す

上記はボーナス等を考慮しない、最もシンプルな手取り計算ツールです。一方、多くの企業では年収の一部がボーナス（賞与）として支払われることが一般的です。

合計年収が同じでも、年収に占めるボーナスの割合が高い場合、毎月の基本給の額は少なくなり、結果として毎月の手取りが少なくなります。

「合計年収が○○○万円・そのうちボーナスが□□□万円」という状況で、毎月の手取りとボーナスの手取りを知りたい方は、以下の手取り計算ツールをご利用ください。

年収の一部がボーナスとして支払われる場合の手取り計算ツールです。お住まいの都道府県・年齢・合計年収（総支給額）・ボーナスの額を入力すると手取り額が計算されます。

1. お住まいの都道府県を選択
2. 現在の年齢を入力
3. 現在の年収（ボーナスを含む）を入力
4. 年間のボーナス額を入力
5. 「計算」ボタンを押す

上記は自分自身の合計年収とボーナスの額に基づく手取り計算ツールです。一方、結婚して配偶者を扶養している場合、課税所得の控除を受けることができ、結果として手取りが増える可能性があります。

具体的には、扶養している配偶者の年収が約103万円以下の場合は「配偶者控除」、配偶者の年収が約201万円以下の場合は「配偶者特別控除」という仕組みを利用して、所得税や住民税の支払額を少なくすることができます。

※ 配偶者の年収が約201万円以上の場合は配偶者控除・配偶者特別控除が適用されないため、以下のツールは必要ありません。

結婚して配偶者がいる場合は「配偶者控除」という仕組みを利用して、所得税や住民税の支払額を少なくすることができ、結果として手取り額が増えることがあります。

お住まいの都道府県・年齢・合計年収（総支給額）・配偶者の年収を入力すると手取り額が計算されます。

1. お住まいの都道府県を選択
2. 現在の年齢を入力
3. 現在の年収（ボーナスを含む）を入力
4. 年間のボーナス額を入力
5. 配偶者の年収を入力
6. 「計算」ボタンを押す

『適正年収診断』は、簡単な経歴情報を登録するだけで、自分が本来もらえるはずの適正年収を具体的な数字で知ることができる無料のツールです。

診断は1分で完了し、その場で結果を見ることができます。気になった方は是非チェックしてみてください。

【年収別】手取り早見表 | だいたいの手取り額を知りたい人向け

額面年収（総支給額）と手取り額の早見表は以下の表の通りです。100万円単位の年収に対応する手取り額を計算してまとめています。

額面年収（総支給額）	手取り（年額）	手取り（月額）
年収200万	161万円	13万円
年収300万	237万円	20万円
年収400万	314万円	26万円
年収500万	389万円	32万円
年収600万	460万円	38万円
年収700万	527万円	44万円
年収800万	591万円	49万円
年収900万	659万円	55万円
年収1000万	726万円	61万円
年収1100万	790万円	66万円
年収1200万	855万円	71万円
年収1300万	916万円	76万円
年収1400万	970万円	81万円
年収1500万	1023万円	85万円
年収1800万	1189万円	99万円
年収2000万	1302万円	109万円
年収2500万	1565万円	130万円
年収3000万	1790万円	149万円

【逆早見表】手取りから額面年収・月収を推定

上記は年収→手取りの対応表ですが、逆に手取りから年収・月収を知りたいという方は以下の逆早見表をご利用ください。

手取り	額面年収	額面月収
手取り10万	146万円	12万円
手取り15万	225万円	19万円
手取り20万	304万円	25万円
手取り25万	382万円	32万円
手取り30万	461万円	38万円
手取り35万	542万円	45万円
手取り40万	629万円	52万円
手取り45万	718万円	60万円
手取り50万	813万円	68万円
手取り60万	992万円	83万円

【参考】月収別の手取り早見表

額面月収（総支給額）	手取り（月額）
月収13万	10.6万円
月収14万	11.4万円
月収15万	12.2万円
月収16万	12.9万円
月収17万	13.7万円
月収18万	14.5万円
月収19万	15.2万円
月収20万	16.0万円
月収21万	16.7万円
月収22万	17.5万円
月収23万	18.2万円
月収24万	19.1万円
月収25万	19.7万円
月収26万	20.6万円
月収27万	21.3万円
月収28万	22.2万円
月収29万	22.8万円
月収30万	23.7万円
月収31万	24.3万円
月収32万	25.2万円
月収33万	25.9万円
月収34万	26.7万円
月収35万	27.3万円
月収40万	31.0万円
月収45万	34.8万円
月収50万	38.4万円
月収60万	45.1万円
月収70万	51.6万円
月収80万	58.3万円
月収100万	71.2万円

年収・手取りを上げるために転職を検討している方や、今すぐ転職予定はなくても将来的に転職を検討している方は、『転職可能性診断』という無料のツールをチェックしてみてください。

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【前提知識】額面と手取りはどう違う？給料と税金・社会保険料の仕組み

「年収600万のはずなのに、月末の給与明細を見たら40万円弱しかもらえてなかった」

「月給30万と聞いていたのに、実際には毎月24万円しか振り込まれていない」

皆さんもこんな経験はありませんか？このような誤解は「額面」と「手取り」の違いに起因するものです。

額面 （総支給額）	税金や社会保険料を引かれる前に支払われる年収や月給・ボーナスのこと。 企業の求人情報や転職サイトに掲載されている「年収500万円」「月給30万円」といった文言は額面（総支給額）のことを指します。
手取り	額面から税金や社会保険料を引いて実際に自分の口座に振り込まれる額のこと。 額面（総支給額）が同じでも年齢や都道府県・家族構成などによって手取り額は変わります。

では、額面（総支給額）と手取りの差分にはどのような項目が含まれているのでしょうか？税金・社会保険料の具体的な項目は以下の表の通りです。

分類	項目	概要
税金	所得税	額面から各種控除を引いた課税所得に対して課税される税金 課税所得が高くなるほど税率は高くなり、所得税率は最大45％（累進課税）
	住民税	額面から各種控除を引いた課税所得に対して課税される税金 課税所得に応じて税率が変わることはなく、住民税率は10％で一定
社会保険料	健康保険	病気やケガ、休業、出産、死亡などの事態に備える公的な保険制度の保険料 額面収入に応じて支払額が変動するほか、都道府県によっても保険料率が異なる
	厚生年金	老後の年金の原資となる公的年金制度 額面収入に応じて支払額が変動する
	雇用保険	労働者が失業した場合等に支給される保険の原資となる保険料
	介護保険	介護を必要とする人に支給される公的保険制度の保険料 40歳以上の労働者が加入

年齢別の平均年収

22歳の平均年収	23歳の平均年収	24歳の平均年収
25歳の平均年収	26歳の平均年収	27歳の平均年収
28歳の平均年収	29歳の平均年収	30歳の平均年収
31歳の平均年収	32歳の平均年収	33歳の平均年収
34歳の平均年収	35歳の平均年収	36歳の平均年収
37歳の平均年収	38歳の平均年収	40歳の平均年収
50歳の平均年収	20代の平均年収	30代の平均年収