電通は何がやばい？ブラック？クズ？【社員が実態を解説】

国内最大手の広告代理店として就活生から人気の電通ですが、ネット上では「やばい」「ブラック」などネガティブな評判も多く見受けられます。

本記事では、実際の電通の社員の口コミをもとに、同社の内情や「やばい」と言われる理由について徹底解説しています。

電通への転職方法・転職難易度については下記の記事で解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

電通とはどんな会社？

株式会社電通（DENTSU）は、国内最大手の広告代理店であり、テレビ広告やインターネット広告などの広告などを通じてクライアント企業のマーケティング活動を支援しています。

電通は海外進出にも積極的で、2013年に英国の大手広告代理店「イージス・グループ」を約4,000億円で買収するなど、M&Aを通じて日本国外の事業を拡大しています。

また、近年ではコンサルティングやデジタルなどの非広告領域を強化しており、広告やマーケティングに留まらずクライアント企業の経営課題を包括的に解決するソリューションパートナーを目指しています。

会社名	株式会社電通
英語名	DENTSU INC.
本社所在地	〒105-7001 東京都港区東新橋一丁目8番1号 電通汐留本社ビル
子会社	電通デジタル、セプティーニ・ホールディングス、電通コンサルティング、電通イノベーションパートナーズ etc.

電通の仕事内容

電通の属する広告業界は下記の様なビジネスモデルとなっています。

広告業界では、広告主（企業）にソリューションが提供されるまで下記のようなプロセスを経ることが一般的です。

一部業務に特化した企業も多くありますが、電通は全プロセスに対応している総合広告代理店であるという点が特徴です。

電通は何がやばい？評判が悪い理由

広告業界で圧倒的な存在感を誇る電通は就活や転職において非常に高い人気を誇ります。一方で、テレビやネット上での評判はあまりよくなく、就職や転職を迷われている方も多いのではないでしょうか。

実際にGoogle検索で「電通」と調べると、関連ワードの一番上には「電通 やばい」と表示されます。また、「評判悪い なぜ」「クズ」と言ったネガティブなキーワードも目立ちます。

電通が「やばい」と言われる理由には下記のようなものがあります。1つ1つ解説していきます。

電通がやばいといわれる理由①:
ブラック・激務だと言われているため

電通がやばいと言われる理由の1つ目は労働時間が長くブラック・激務だという点です。

電通に限らず、広告代理店というビジネスモデルは労働集約型で競争優位性が少なく、顧客を獲得するために他社よりもたくさん働いてアピールしようという泥試合になりがちです。

中でも、電通には「鬼十則」という厳しい行動規範があり、長時間労働を是とするような文化がありました。

「鬼十則」は電通の4代目社長である吉田秀雄氏が1951年に作った行動規範であり、社員手帳などに記載されていました。

1991年に男性社員が過労死するという事件（「電通事件」と呼ばれる）が起きたことで新人研修教材など一部の文書から削除され、さらに2015年に新人女性社員が過労自殺した事件を受けて社内規定から完全に削除されました。

現在では、働き方改革の浸透などによって労働時間の管理が厳格化されており、かつてのブラックな社風からは大幅に改善しています。電通は総労働時間の経年推移も公開していますが、総労働時間はかつてと比べて大幅に減少していることが分かります。

年度	総労働時間	月間平均残業時間
2012年	2,251時間	37.6時間
2013年	2,265時間	38.8時間
2014年	2,252時間	37.7時間
2015年	2,187時間	32.3時間
2016年	2,166時間	30.5時間
2017年	2,032時間	19.3時間
2018年	1,952時間	12.7時間
2019年	1,903時間	8.6時間
2020年	1,838時間	3.2時間
2021年	2,023時間	18.6時間
2022年	1,958時間	13.2時間

電通がやばいといわれる理由②:
政府・官僚と癒着していると言われているため

電通がやばいと言われる理由の2つ目は政府・官僚と癒着しているという点です。

広告業界には暗黙の了解として「電通にしかできない仕事」というものがあり、世間からは政府や官僚との癒着を指摘される機会も少なくありません。

実際に、電通は東京オリンピック・パラリンピックの専属代理店を務めていましたが、2022年には電通元専務が受託収賄罪等で起訴されるというニュースがあり注目を集めました。

真偽のほどは分かりませんが、電通が広告業界において絶大な影響力を持っていることは確かです。

電通がやばいといわれる理由③:
年収が高いと言われているため

電通は年収が高いと言われているため、「やばい」と言われることがあります。

電通は上場企業なので、有価証券報告書で平均年収を掲載しています。最新の有価証券報告書によれば、電通の平均年収は1,589万円（平均年齢: 45.4歳）となっています。

年度	平均年収	平均年齢
2023年12月期	1,589万円	45.4歳
2022年12月期	1,520万円	44.0歳
2021年12月期	1,295万円	45.7歳
2020年12月期	1,342万円	46.4歳
2019年12月期	1,169万円	40.9歳
2018年12月期	1,180万円	40.7歳
2017年12月期	1,273万円	40.1歳

国税庁が開示している日本人の平均年収が461万円であることから、電通の平均年収は日本人全体の平均よりも有意に高いと言えます。

また、マイナビエージェントが公表している業種別平均年収ランキングによると、マスコミ・出版・広告・放送・印刷・イベント企業の平均年収は420万円となっており、電通の平均年収はマスコミ・出版・広告・放送・印刷・イベント関連全体の平均年収よりも高い水準になっています。

中途で電通に転職した場合の年収は？

中途で電通に転職したいと思っている場合、「自分の年収がどれくらいになるか」というのは誰しもが気になることだと思います。

電通の年収は下記の記事で解説しているので、詳しく知りたい方は合わせてご覧ください。

電通がやばいといわれる理由④:
コネ入社枠が多いと言われているため

電通がやばいと言われる理由の3つ目は新卒就活においてコネ入社があるという点です。

電通は毎年100人程度の学生を新卒で採用していますが、中には中堅・大手企業のご子息が入社するケースがあると言われています。

年度	新卒採用人数
2022年	97人
2021年	115人
2020年	122人
2019年	140人

電通の採用大学は東京大学や慶應義塾大学などトップ校が大半を占めますが、あまり学歴の高くない方が採用されている場合、縁故採用である可能性があります。

コネ入社に対する考え方は人それぞれですが、会社は学校ではなく営利組織なので、有力企業のご子息を迎え入れることによって広告枠を優先的に受託できるのであれば一定の経済合理性があると考えることもできます。

なお、採用人数の大部分はコネと関係ない学生であり、学歴やコミュニケーション能力などをもとに選考された結果、非常に優秀な方々が毎年入社しています。

電通がやばいといわれる理由⑤:
大赤字で倒産しそうだと言われているため

電通がやばいと言われる理由の4つ目は大赤字を出して会社が倒産しそうという点です。

電通は2020年12月期に1,600億円の最終赤字を計上し、「電通は倒産するのでは？」という声も出てきました。

年度	売上収益	営業利益
2018年12月期	1兆185億円	1,116億円
2019年12月期	1兆479億円	-34億円
2020年12月期	9,392億円	-1,406億円
2021年12月期	1兆856億円	2,418億円
2022年12月期	1兆2,439億円	1,176億円
2023年12月期	1兆3,046億円	453億円

しかし、この年の赤字の原因となったのは、電通が過去に買収したイージスなどの海外子会社に関する無形資産を減損したことであり、一時的な損失です。

実際に次年度である2021年12月期には1,084億円の最終利益を計上しており、電通の経営状態は安定していると言えます。

2022年12月は固定資産除売却益の減少で一時的に営業利益が低下していますが、定常的なビジネスにおいては引き続き安定した利益を創出していることから、電通は依然として収益性のある会社となっています。

電通がやばいといわれる理由⑥:
社員の離職率が高いと言われているため

電通がやばいと言われる理由の5つ目は社員の離職率が高いという点です。

ネット上には業績の悪化などを受けて優秀な社員が次々と退職しているのではないかという声がありますが、実際に自己都合による退職率を確認すると5%程度の水準となっています。

年度	自己都合による退職率（日本）
2019年度	5.3%
2020年度	5.7%
2021年度	6.2%
2022年度	5.7%

近年では働き方改革によって労働環境が改善されたことに加えて、若手のうちから高い年収を期待できるため、大企業の中でも退職率は低い傾向にあります。

【中途採用】電通の転職難易度は？

電通は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。