日本電産（ニデック）はやばい、やめとけ？激務？ブラック？評判は？

インターネット上で、日本電産は「やばい」、「激務」、「ブラック」という評判が散見されますが、実際に日本電産は「やばい」、「激務」、「ブラック」なのでしょうか。

そもそもどのような点でそのようにと言われているか、またその「やばい」、「激務」、「ブラック」という評判は正しいのか、実際の日本電産の社員の口コミをもとに徹底解説します。

日本電産（ニデック）への転職方法・転職難易度に関しては下記の記事で解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

本記事のポイント

下記は本記事の要約です。詳しく知りたい方は是非最後までご覧ください。

日本電産はなぜ「やばい」「やめとけ」と言われるのか？

日本電産は下記の様な理由で「やばい」と言われますが、実際は「やばく」ありません。本記事では1つ1つ解説しているので、是非ご覧ください。

日本電産が「やばい」「やめとけ」と言われる理由

• 大量離職があったと報道されたため
• 宗教的だと言われているため
• 年収水準が高いため
• パワハラや激務で辞めたい人や離職率が高くなっているため
• 自社株買いにて不正を行ったという事件が噂されるため

中途で日本電産に転職するためには？

日本電産は転職市場で非常に人気の高い企業ですが、前職での実績や選考対策次第で十分に転職できる可能性があります。

中途で日本電産に転職するためには、日本電産をよく知る転職エージェントを活用することが重要です。

転職エージェントは無料で何社でも利用することができ、企業研究から書類作成・面接対策まで全てサポートしてもらえます。

中でも『ASSIGN（アサイン）』は全国のエージェントの中から『JAPAN HEADHUNTER AWARD』の最優秀賞に選ばれた大手の転職エージェントで、実際の利用者の口コミも非常に良いのでおすすめです。

20代・30代向けの高年収求人を多数扱っていることに加え、一人ひとりにオーダーメイドのキャリアプラン資料を作成するなど、他のエージェントとは一線を画した丁寧すぎるサポートが特徴です。

【公式】https://assign-inc.com

2024年5月現在、事前準備不要のオンライン面談を提供中

【2024年5月】限定特典あり

2024年5月中に登録すると、キャリアアップに必要な情報をまとめたオリジナル資料（『転職活動の手引き』）を無料で受け取れます。登録は30秒で完了し、万が一合わないと感じた場合は電話不要ですぐに退会可能です。

日本電産はどんな会社？

日本電産は精密小型から超大型までの幅広いラインナップを誇るモータ事業を中心に、「回るもの、動くもの」に特化したモータの応用製品・ソリューションを提供している会社です。

セグメント	売上	営業利益
SPMS	3,438億円	344億円
AMEC	2,275億円	-128億円
ACTM	7,029億円	666億円
日本電産サンキョー	1,494億円	126億円
日本電産テクノモータ	889億円	116億円
日本電産モビリティ	991億円	103億円
日本電産シンポ	1,172億円	193億円

代表は創業者の永守 重信氏が務め、本社は京都府京都市南区に置いています。また、2023年4月より社名が「日本電産株式会社」から「ニデック株式会社」に変更されました。

日本電産の転職難易度は？

日本電産は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

日本電産はなぜ「やばい」「やめとけ」と言われるのか？

日本を代表する製造業の日本電産ですが、Googleで「日本電産」と検索すると関連キーワードに「やばい」というネガティブなワードがあります。

日本電産への就職や転職を検討している方の中でも、この検索結果を見て尻込みしてしまったり、不安になってしまった方も少なくないのではないでしょうか。

以降では、ネット上で「やばい」と言われる理由について、実態を解説していきます。

日本電産が「やばい」「やめとけ」と言われる理由①:
大量離職があったと報道されたため

日本電産がやばいと言われる理由の1つ目が、大量離職という事件があったと報道されたためです。2022年下半期に、執行役員7人をはじめ上級管理職が大量に離職したと言われています。

日本電産はグループ全体の従業員は11万人を超えるが、本体の社員は2500人あまり。この規模の会社で昨年4月から12月末までに292人の社員が退職。とりわけ冬のボーナスが支給された昨年12月は77人が退社していたことが筆者の取材で分かった。

日本電産で大量退職　元幹部社員が告白「永守重信会長への過剰な忖度が蔓延している」 2023年3月1日

こうした大量退職は、日本電産トップの永守会長によるパワハラや時代錯誤的な経営体制によるものが大きく、そうした時代にそぐわない社員を嫌忌した社員による退職が相次いでいる模様です。

特にCEOで最高業績を達成した関氏が永守氏との確執でCEOから降格し、それに異を唱えた幹部が大量に離職したともいわれています。

創業者かつ代表者として会社を大きくしてきた永守氏の体制についていけないことが原因ですが、そうした価値観のずれによって社員が離職してしまったという過去がある模様です。

「最大のパワハラ被害者は、関さんでしょう。三顧の礼で迎え、丸1年かけて評価して『君しかいない』とCEOにプロモーションした人物を、たった10ヶ月で更迭してしまった。売上も利益も過去最高（2022年3月期）のCEOが降格させられて辞任なんて、前代未聞です。Nidecは売上約2兆円の上場企業で、社会の公器。せっかく電気自動車向けモーターのビジネスに夢を持って入ってきた人物を、個人的な時間軸だけで評価して辞めさせるのは、さすがにどうかと思います」
この「時間軸」というのは、同社がかねてより公表している「2025年度に4兆円、2030年度に10兆円の売上高」を指す。この高成長の見通しが株価を支えていたため、目標未達となれば、株価は下落する。毎日、株価を何度もチェックする大株主の永守氏にとって、それは耐えられないことだった。

「決して、永守さん１人だけで大きくなった会社じゃない。創業メンバーでナンバー2の小部さん（現社長）、古株で秘書室人事担当の平田さん（現・唯一の女性執行役員）、最高業績管理責任者の泉田さんらが、こぞって反対したのに、結局、最後は自分1人の考えで、降格させてしまったんです。私をはじめ多くの現場社員も、もう1回、考え直してほしい、と思っていました」

とはいえ、高い目標に対し、計画が未達となったのは事実である。目標の高さも、事前にわかっていたこと。問題は、「すぐやる、必ずやる、出来るまでやる」という、一切の妥協や言い訳を許さないNideｃのカルト的な価値観を持つ“教祖”と、世間常識を持つ外の世界から入社した中途組サラリーマン経営者との、埋めがたい価値観のギャップであり、そのギャップが生じた際の“子分”に対する当たり方であった。

日本電産「パワハラ経営」の限界(1)元社員が語る、“怪獣”永守の激詰め会議

日本電産が「やばい」「やめとけ」と言われる理由②:
宗教的だと言われているため

日本電産は宗教的なためやばいと言われることがあります。日本電産は創業者かつ会長である永守会長が絶大な権力を持っており、永守氏を中心としたトップダウンの経営となっています。

永守社長の経営理念は「永守イズム」とも呼ばれており、こうした経営理念に賛同できるか否かで日本電産にて働けるかが決まってきます。

永守氏は株価至上主義とも呼ばれており、株価を上げるために厳しい目標を課すことでも知られています。

パワハラ・激務があるという噂にもつながりますが、目標を達成できない場合は厳しく叱責される場合もある模様で、こうした文化を指して宗教的だと言われる場合があります。

「会長からの突然の指示で、『株価から逆算した業績目標』なるものが降りてきたのです。株価1万円台を回復するために、年度当初に設定した業績目標をさらに上回る利益を出すことが求められ、それを当初目標の『過達』と呼んで、第1四半期は110％過達、第2四半期は117％過達せよと指示されました。そもそも年度当初の目標からして実現が危ういほど高いのに、それをさらに1割、2割『過達』せよというのですから、できるわけもありませんが、何せ永守イズムの真髄は『すぐやる、必ずやる、できるまでやる』です。『今の日本電産には何があっても過達するという気概と執念がない』『未達は悪、赤字は犯罪』との猛烈なハッパに役員らはあらがいようもなく、過達できない役員には幹部会議で罵倒、降格、減給が待っているのです」

日本電産､カリスマ経営者が招いた大量退職危機

確かにこうした厳しい文化は前近代的だと批判される一方で、日本電産をここまでの大企業にしたのもそうした企業文化による部分もあるので、一概に良くないとは言えないのも事実です。

日本電産が「やばい」「やめとけ」と言われる理由③:
年収水準が高いため

日本電産は年収水準が高いためやばいといわれることがあります。日本電産は有価証券報告書で平均年収を公開しています。日本電産の平均年収は直近で690万円、推移は下記の通りとなっています。

年度	平均年収	平均年齢
2023年3月期	690万円	40.0歳
2022年3月期	645万円	39.2歳
2021年3月期	588万円	38.7歳
2020年3月期	616万円	38.6歳
2019年3月期	661万円	39.0歳
2018年3月期	663万円	39.5歳

国税庁が開示している日本人の平均年収が461万円であることから、日本電産の平均年収は日本人全体の平均よりも有意に高いと言えます。

また、マイナビエージェントが公表している業種別平均年収ランキングによると、機械・機械部品メーカーの平均年収は454万円となっており、日本電産の平均年収は機械・機械部品メーカー全体の平均年収よりも高い水準になっています。

日本電産は2020年3月期に新型コロナウイルスの影響及び子会社の売却に伴い、連結での営業利益が189億円（前年比14.6%）減少しました。日本電産は業績による年収への影響が大きく、新型コロナウイルスの不透明な世界情勢に伴って平均年収も大きく下がりました。

2021年3月期から2022年3月期は営業利益が大幅に成長していることから、2022年3月期は平均年収が大きく上がっています。一方で2022年度では構造改革費用の計上で営業利益が大きく減少しており、今後は平均年収がまた下がる可能性もあります。

中途で日本電産に転職した場合の年収は？

中途で日本電産に転職したいと思っている場合、「自分の年収がどれくらいになるか」というのは誰しもが気になることだと思います。

日本電産の年収は下記の記事でも解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

日本電産が「やばい」「やめとけ」と言われる理由④:
パワハラや激務で辞めたい人や離職率が高くなっているため

日本電産は激務でパワハラもあり離職率が高いと言われているからやばいと言われています。

先ほどご説明した通り日本電産は永守氏をトップとした強烈な文化があるのは事実で、それに合わない社員が上層部を中心に大量離職したのも事実です。

特にトップの永守氏は創業から「1日16時間労働する」とか、「元旦の午前中を除いて365日毎日働く」という働き方をしてきたのも事実で、激務が当たり前の企業文化だったというのも事実です。

一方でこうした企業文化は改善されており、永守会長は残業0を目指すと発表しています。

日本電産の永守重信会長兼社長は２４日の会見で「２０２０年までに残業をゼロにする」と述べ、働き方改革に本格的に乗り出す方針を示した。女性社員の活用も積極的に進め、女性管理職比率も同年までに１５％へ引き上げる。ハードワーキングで知られた永守会長だが「モーレツの看板はもうない。１兆円企業にふさわしい待遇が必要だ」と新たにかじを切った。

「モーレツの看板はもうない」（永守会長） 日本電産、2020年めどに残業ゼロ

日本電産の残業ゼロとはなっていませんが、日本電産における労働時間は下記の通り10時間台と短い水準となっています。

年度	月平均残業時間
2019年度	16.3時間
2020年度	11.2時間
2021年度	17.3時間
2022年度	19.6時間

日本電産が「やばい」「やめとけ」と言われる理由⑤:
自社株買いにて不正を行ったという事件が噂されるため

日本電産は自社株買いにて不正を行ったという事件が噂されるためやばいと言われることがあります。

「毎年実施されている日本電産の自社株買いだが、実は同社では毎月のように買い付け条件が変更され、これに永守氏が深く関与している」

関係者によると、日本電産では自社株買いについて、月ごとに信託設定を行い、月ごとの数量、価格、指し値を指示しているという。自社株買いの信託は、原則として信託銀行に裁量を一任する。途中で信託設定を変更する場合には、それがインサイダー取引とならないよう、経営における重要情報を把握する部署と、証券会社に指示を出す財務担当者の間でファイアウォール（情報隔壁）を設けて情報遮断することになっている（金融庁、平成20年11月18日Q&A）。これは自社株買いの大前提となるルールである。

ところが、である。日本電産では、経営情報のすべてを握る永守氏自身が、毎月のように上記の数量、金額、指し値など、自社株買いの条件を事細かに指示していたというのだ。事実上、日本電産の全権を握る永守氏には刻一刻とあらゆる情報が上がり、経営上の重要事項を決定している当の本人でもある。毎月のように信託設定の指示を出せば、インサイダー取引の疑惑が払拭できないことになる。

さらに関係者によれば、かつては四半期決算の見通しが固まってから決算発表を行うまでの期間にも、永守氏の指示で頻繁に信託設定の条件を変えていた疑いまであるという。事実だとすれば、インサイダー取引の疑惑は、いっそう深まる。

日本電産に疑惑､自社株買いに永守会長が関与か

日本電産が自社株買いを行う際に、永守社長が指示を行っていたという疑惑です。

本来自社株買いはインサイダー取引を避けるために、会社の指示は受けてはいけないのですが、会社の内情を知っていることで今後の株価の動きを推測できる永守社長の指示によってこうした自社株買いが行われているのではと糾弾されています。

特に永守会長は日本電産の大株主であり、日本電産株式の値動きが資産額に直結することから疑いをかけられました。

日本電産はそれに対して「東洋経済オンラインによる当社の自己株式の取得に係る報道について」というリリースを発表しました。

日本電産曰く「当社の自己株式の取得において不適切な処理がなされている疑いがあるとの報道がございましたが、一切事実ではございません」と完全否定しております。

まとめ:
日本電産はやばい会社ではない

本記事では、日本電産が「やばい」と噂されている理由とその実態について調べてきました。

確かに日本電産で一部の離職があったり、激務を是とする企業文化があったのは事実ですが、近年はこうした業務環境が改善されております。

日本電産は業績が堅調で、高い技術力を背景に今後は高い成長を期待できる会社となっています。年収水準も高く労働環境も良いため、日本電産は依然としておすすめの企業です。

日本電産の採用大学は？

大学通信によれば、日本電産の採用大学は下記の通りです。技術系・理系の大学出身者が多い傾向にあります。

大学	採用人数
名古屋工業大学	3
立命館大学	3
岐阜大学	2
徳島大学	2
千葉工業大学	2
芝浦工業大学	2
金沢工業大学	2
京都先端科学大学	2