東芝はどうなる？就職はやばい？やめとけ？潰れる可能性？評判を解説

インターネット上で、「東芝に就職はやばい？」「やめとけ？」「潰れる可能性は？」「将来性は？」という評判が散見されますが、実際に東芝は「やばい」「やめとけ」という評判は正しいのでしょうか。

そもそもどのような点で「やばい」「やめとけ」と言われているか、またその「やばい」「やめとけ」という評判は正しいのか、実際の東芝の社員の口コミをもとに徹底解説いたします。

東芝への転職方法・転職難易度は下記の記事でも解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

東芝はどんな会社？

東芝は、多くのグループ会社を保有し、開発・設計・製造・サービスまでトータルに展開する東芝グループの中核企業です。事業領域は下記の通り多岐に渡っています。

セグメント	事業内容
エネルギー システムソリューション	原子力、火力などの大型発電設備に加え、水力・地熱・太陽光・風力などの再生可能エネルギー発電システムの事業を展開
ビルソリューション	ビル・施設向け昇降機・照明事業において、高い省エネ性能で環境面に配慮した製品・サービスや、安全性・快適性を向上させるビルソリューションをグローバルに推進
デバイス＆ ストレージソリューション	車載・産業用半導体、データセンター向け大容量HDD、半導体製造装置や部品・材料事業に注力
電池事業	安全性、長寿命、急速充電、低温性能等に優れたリチウムイオン二次電池「SCiB™」の開発・製造・販売
インフラシステム ソリューション	上下水道システム、道路システムなど多様なインフラシステムを提供
リテール＆ プリンティングソリューション	POSシステム、MFP（複合機）などを展開
デジタルソリューション	業務ソリューションやIoT・AIソリューションなどのデジタルソリューションを提供

会社名	株式会社 東芝
英語名	TOSHIBA CORPORATION
資本金	2,008億6,900万円
本社所在地	東京都港区芝浦1-1-1

東芝への就職はなぜ「やばい」「やめとけ」と言われるのか？

日本を代表する企業である東芝ですが、Googleで「東芝」と検索すると関連キーワードに「やばい」「やめとけ」というネガティブなワードがあります。

東芝への就職や転職を検討している方の中でも、この検索結果を見て尻込みしてしまったり、不安になってしまった方も少なくないのではないでしょうか。以降では、ネット上で「やばい」と言われる理由について、実態を解説していきます。

東芝への就職が「やばい」「やめとけ」と言われる理由①:
投資ファンドに買収され、将来性がない・潰れる可能性がある・今後どうなる？と言われているため

東芝は投資ファンドに買収され、将来性がない・潰れる可能性があると言われているため「やばい」と言われることがあります。東芝は2023年8月、投資ファンドである日本産業パートナーズをはじめとする国内連合によって公開買付を実施され、非公開化（上場廃止）されます。

投資ファンドの日本産業パートナーズ（JIP）など国内連合による東芝へのTOB（株式公開買い付け）が8日から始まる。7日、両社がTOBの開始を発表した。成立すれば年内にも上場廃止となり、74年間の上場の歴史に幕を閉じる。

東芝は過去の危機を乗り切るため複数の海外ファンドを対象とする増資を実施。経営に介入する傾向のある物言う株主が株式の3割を保有し、経営判断が混乱してきた。

「これで安定した株主構成になる。東芝やステークホルダーにとってベストだ」。東芝の島田太郎社長兼最高経営責任者（CEO）は7日のオンライン会見で主張した。買収され、上場廃止になるにもかかわらず再成長へ向けた前向きな発言が目立った。株主にも「70年以上支えられた。御礼申し上げる」と話した。

東芝、国内連合が8日からTOB 2兆円で非公開化

一般に公開買付で上場廃止になるというとネガティブな意見・評判が立ちやすいですが、東芝は投資ファンドの傘下に入ることで効率的に事業を成長させることができるようになります。

従って、将来性がない・潰れる可能性があるというわけではなく、東芝は今後を期待できる会社となっています。

東芝への就職が「やばい」「やめとけ」と言われる理由②:
年収水準が高く勝ち組と言われるため

東芝は年収水準が高く勝ち組と言われるため「やばい」と言われることがあります。

東芝は上場企業なので有価証券報告書の中で社員の平均年収を開示しています。2023年3月期の有価証券報告書によると、東芝の平均年収は926万円（平均年齢46.1歳）となっています。

また、過去5年間の平均年収と平均年齢の推移は以下の表の通りです。

年度	平均年収	平均年齢
2023年3月期	926万円	46.1歳
2022年3月期	892万円	45.6歳
2021年3月期	866万円	45.0歳
2020年3月期	867万円	44.8歳
2019年3月期	915万円	45.0歳

国税庁が開示している日本人の平均年収が461万円であることから、東芝の平均年収は日本人全体の平均よりも有意に高いと言えます。

また、マイナビエージェントが公表している業種別平均年収ランキングによると、電子・電機機器メーカーの平均年収は506万円となっており、東芝の平均年収は電子・電機機器メーカー全体の平均年収よりも高い水準になっています。

中途で東芝に転職した場合の年収は？

中途で東芝に転職したいと思っている場合、「自分の年収がどれくらいになるか」というのは誰しもが気になることだと思います。

東芝の年収は下記の記事でも解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

東芝への就職が「やばい」「やめとけ」と言われる理由③:
減損損失などで大赤字となり、有価証券報告書を提出できず上場廃止の危機だったため

東芝は減損損失などで大赤字となり、有価証券報告書を提出できず上場廃止の危機だったため「やばい」と言われることがあります。

東芝は2016年に米原発事業関連で減損損失7,125億円を計上し、債務超過に陥りました。巨額の赤字により、原子力部門を率いていた代表執行役会長が会長を辞任するなど、東芝は「やばい」のではと言われるようになりました。

東芝は１４日、２０１６年４─１２月期に米原発事業関連の減損損失７１２５億円を計上すると発表した。この結果、１２月末時点の株主資本は１９１２億円のマイナスとなり債務超過に転落する。巨額減損の責任を取り、原子力部門を率いてきた志賀重範代表執行役会長が１５日付で会長職を辞任する。会見した綱川智社長は「重く責任を感じている」と語った。

東芝が米原発で減損7125億円、債務超過に　メモリー事業売却も

債務超過に陥った後は新株発行に伴う増資などによりなんとか財務健全性を保ち潰れずに済みましたが、財務健全化の一環で虎の子の半導体事業（東芝メモリ、現キオクシア）を手放すなど、東芝に大きく痛みを伴いました。

また、赤字によって監査に時間を要したことで有価証券報告書が提出できなくなった結果上場廃止の危機に陥るなど、当時の東芝は危機的状況にありました。最終的に提出が間に合ったため事なきを得ましたが、こうした一連の流れを受けて東芝は「やばい」と言われていました。

東芝は10日、2017年3月期の有価証券報告書（有報）と17年4～6月期の四半期報告書を関東財務局に提出した。これらを提出できなければ上場廃止が避けられない状況だったため、ギリギリで「有報リスク」を回避できた格好だ。

東芝が逃れた「有報遅延で上場廃止」　過去4社退場

現在の東芝ではそうした問題はありませんが、そもそもこうして非上場化に至ったきっかけも当時の危機的状況にあり、投資ファンドによる経営再建を経て東芝が生まれ変わることが期待されています。

東芝への就職が「やばい」「やめとけ」と言われる理由④:
白物家電事業や半導体事業を売却しているため

東芝は白物家電事業や半導体事業を売却しているため「やばい」と言われることがあります。東芝は消費者にとっては「TOSHIBA」というブランドネームの家電で親しまれていましたが、実はそうした家電事業は既に中国企業に売却しています。

東芝は30日、白物家電子会社の東芝ライフスタイルの株式80.1%を中国家電大手の美的集団（広東省）に売却することで最終合意したと発表した。売却額は負債も含めて約537億円。テレビなどの映像事業は子会社に移管して東芝が続ける。赤字事業のリストラに一定のメドを付け、財務体質の改善を急ぐ。

東芝、美的集団と白物事業売却で最終合意

これは当時東芝ライフスタイル自体が赤字であり、赤字事業に目途をつけるための売却であり、東芝自体が「やばい」わけではありません。

他にも半導体事業を担うキオクシア（旧: 東芝メモリ）も売却するなど、事業の売却が相次いでいたため東芝はやばいと言われることがあります。

東芝は6月1日、半導体子会社「東芝メモリ」を米Bain Capitalなどが組む「日米韓企業連合」に約2兆3億円で売却したと発表した。東芝メモリは、東芝の連結対象から外れ、持分法適用会社になる予定。

日米韓企業連合が設立した買収目的会社Pangeaに、1日付で全株式を譲渡した。譲渡後、東芝はPangeaに約3500億円を再出資。Pangeaの持ち株比率は、Bain Capitalなどが49.9％、東芝が40.2％、HOYAが9.9％。日本企業側が過半数を占めた。

東芝メモリ、約2兆円で売却完了

東芝への就職が「やばい」「やめとけ」と言われる理由⑤:
不適切会計問題があったため

東芝ではかつて不適切会計問題があったため、「やばい」と言われていました。東芝は、2008年度から2014年度第3四半期まで累計利益の一部（1,562億円）が不適切に計上されていたとわかり、業界を震撼させました。

7月20日に提出された第三者委員会の調査報告によると、2008年度から2014年度第3四半期まで、不適切会計の額は計1518億円に上る。自主チェック分を合わせると、利益がカサ上げされたのは累計1562億円。従来の500億円強から、一気に3倍以上膨れ上がった。東芝は税引前利益から、3割近く減額しなければならない。

しかも不適切会計の原因として第三者委は、「経営トップを含めた組織的な関与」と結論づけた。それでも田中社長は、不適切な処理を部下に命じたかと会見で 問われると、「直接的な指示をした認識はございません」と自身の関与をあくまで否定。従業員の行く末に話題が及ぶと声を詰まらせる場面もあった。

東芝｢不適切会計｣とは､何だったのか

不適切な会計は株主なども裏切る行為で当時厳しく糾弾されました。当時の社長である田中氏を含め経営者が多く辞職するなど、大きな衝撃を与えたニュースとなりました。

東芝への就職が「やばい」「やめとけ」と言われる理由⑥:
激務で離職率も高いと言われることがあるため

東芝は激務で離職率も高いと言われることがあるため「やばい」「やめとけ」と言われることがあります。

東芝はサステナビリティレポートで平均残業時間を公開しています。2021年度における東芝の年間平均残業時間は310時間、月間平均残業時間は25.5時間となっており、短い水準であることが分かります。

東芝の自己都合離職率もサステナビリティレポートで公開されており、2021年度における東芝の自己都合離職率は1.6%となっています。

月間平均残業時間	自己都合離職率
25.5時間	1.6%

東芝への就職が「やばい」「やめとけ」と言われる理由⑦:
リストラがあると言われているため

東芝への就職が「やばい」「やめとけ」と言われる理由として、リストラがあると言われているためという理由が挙げられます。

2024年4月、東芝は国内従業員を5,000人規模で削減する調整に入ったことが判明しました。

東芝が国内従業員を5000人規模で削減する調整に入ったことが17日、分かった。国内の1割弱に相当する。株式非公開化後初のリストラとなる。投資ファンド傘下で再建に着手し、インフラ制御とデジタル技術を軸とした成長の基盤を作る。

東芝が5000人削減、デジタルに資源集中　国内社員1割弱

こうしたリストラ・人員削減は東芝がより収益性の高い企業に進化するための施策です。今後より収益性が高い企業となるためには致し方ない施策と言えます。

東芝への就職が「やばい」「やめとけ」と言われる理由⑧:
採用大学のレベル・就職難易度・就職偏差値が高いと言われているため

大学通信によれば、東芝の採用大学は下記の通りです。大学別に見ると非常にレベルが高い大学の出身者が多く、東芝の採用大学・学歴・就職難易度ともにレベルが高いことが分かります。

順位	大学	採用人数
1	東京工業大学	12
2	早稲田大学	11
3	東京大学	10
4	北海道大学	5
	横浜国立大学	5
	上智大学	5
	法政大学	5
8	東北大学	4
	大阪大学	4
	九州大学	4
	関西学院大学	4

【中途採用】東芝の転職難易度は？

東芝は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。