【独自】リクルートの年収は平均1,119万円！役職別給与も解説

「人材領域」リクナビ・リクルートエージェント、「販促領域」では、SUUMO、じゃらん、HotPepperBeautyなど様々な消費者向けサービスを提供しているリクルート。

実際のリクルートの社員の口コミをもとにリクルートの年収に関して徹底解説しています。

なお、リクルートの中途採用に関しては下記の記事でも解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

本記事のポイント

下記は本記事の要約です。詳しく知りたい方は是非最後までお読みください。

リクルートの年収は？

リクルートは持株会社のリクルート・ホールディングスが有価証券報告書で平均年収を公開しています。有価証券報告書によれば、2024年3月期におけるリクルート・ホールディングスの平均年収は1,119万円（平均年齢: 39.8歳）です。

有価証券報告書を基にした平均年収の推移は下記の通りです。

年度	平均年収	平均年齢
2024年3月期	1,119万円	39.8歳
2023年3月期	1,139万円	39.3歳
2022年3月期	998万円	38.9歳
2021年3月期	951万円	38.7歳
2020年3月期	965万円	37.5歳
2019年3月期	962万円	37.7歳
2018年3月期	958万円	35.1歳

リクルートの役職別年収は？

リクルートにおいてはテーブルに規定されているグレードによって年収が大きく変わってきます。新卒ではMG1から始まりMG12まで昇進します。グレード・年次と役職のイメージは下記の通りとなっています。

グレード	役職	年次のイメージ	年収のイメージ
MG1-3	ジュニアメンバー	1-3年目	400-650万円
MG4-6	ミドルメンバー	4-6年目	650-1,000万円
MG7-8	GM	7年目-	1,200-1,600万円
MG9-11	部長	10年目以降	1,600-2,000万円
MG12	エグゼクティブ	実力次第	2,000万円-

【中途採用】リクルートの転職難易度は？

リクルートは年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

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リクルート・ホールディングスの平均年収は1,119万円（平均年齢: 39.8歳）

リクルートは持株会社のリクルート・ホールディングスが有価証券報告書で平均年収を公開しています。有価証券報告書によれば、2024年3月期におけるリクルート・ホールディングスの平均年収は1,119万円（平均年齢: 39.8歳）です。

有価証券報告書を基にした平均年収の推移は下記の通りです。

年度	平均年収	平均年齢
2024年3月期	1,119万円	39.8歳
2023年3月期	1,139万円	39.3歳
2022年3月期	998万円	38.9歳
2021年3月期	951万円	38.7歳
2020年3月期	965万円	37.5歳
2019年3月期	962万円	37.7歳
2018年3月期	958万円	35.1歳

リクルート・ホールディングスは持株会社なので平均年収は株式会社リクルートよりも高くなる傾向にありますが、開示からわかるリクルート・ホールディングスの平均年収は950-1,100万円程度の水準となっています。

国税庁が開示している日本人の平均年収が461万円であることから、リクルートの平均年収は日本人全体の平均よりも有意に高いと言えます。

また、マイナビエージェントが公表している業種別平均年収ランキングによると、人材サービスの平均年収は413万円となっており、リクルートの平均年収は人材サービス業全体の平均年収よりも高い水準になっています。

リクルートの給料は安い？
リクルートの年収偏差値は？

リクルートの平均手取りはいくら？

国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の公式情報をもとに試算すると、リクルートの平均と同じく40歳で年収1,119万円の場合、年間の手取り額は約796万円、ひと月あたりの手取り額は約66万円となります。

リクルートの転職難易度は？

リクルートは年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

なお、リクルートの中途採用に関しては下記の記事でも解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

リクルートの総合職における年収体系と役職別年収を解説

リクルートの年収は一般的な年収体系となっており、基本給と残業代、賞与で構成されます。なお、リクルートには職員の種類が下記の4種類となっており、本記事では総合職であるGE職についてご説明します。SE職に関しては後述しています。

リクルートの年収＝ 基本給 + 残業代 （残業35時間を超過分）+ 賞与（年2回）

基本給はテーブルで規定されているグレードによって決まり、賞与は評価によって決定されます。残業代は35時間分がみなし残業代として基本給に含まれているので、残業代は35時間を超えた分だけ支給されます。（非管理職の場合のみ）

リクルートにおいてはテーブルに規定されているグレードによって年収が大きく変わってきます。新卒ではMG1から始まりMG12まで昇進します。グレード・年次と役職のイメージは下記の通りとなっています。

グレード	年次のイメージ	年収のイメージ
MG1-3 （ジュニアメンバー）	1-3年目	400-650万円
MG4-6 （ミドルメンバー）	4-6年目	650-1,000万円
MG7-8 （GM）	7年目-	1,200-1,600万円
MG9-11 （部長）	10年目以降	1,600-2,000万円
MG12 （エグゼクティブ）	実力次第	2,000万円-

リクルートはミッショングレード制を採用しており、ミッショングレードに応じた年収テーブルが適用されます。GM以降は管理職となるため、残業代は支給されません。

中途でリクルートに転職した場合の年収は？

中途でリクルートに転職したいと思っている場合、「自分の年収がどれくらいになるか」というのは誰しもが気になることだと思います。

リクルートにおける評価制度と昇格・賞与

リクルートでは評価が昇給（グレードの上昇）と賞与の2つに影響されます。評価は年に2回、11段階（E, D, C, B, -A, A, +A, S, SS, SSS, SSSS）の評価がなされます。この評価に基づいて昇給（グレードの上昇）と賞与が決定されます。

評価については、グレードに応じて半期に1度目標設定を行い、定量・定性の両面からその目標をどう達成できたかが評価に関わってきます。

Aが標準的な成績となっており、BからA+の間にほとんど（9割程度）の社員が位置する模様です。評価が1つ上がると、月給6か月分×10%賞与が上昇します。したがって評価が5個上がると月給3か月分賞与が上昇します。

賞与は年に2回（6月・12月）に支給されます。評価が標準的な場合、年収に占める賞与の割合は25%程度となっています。ほかにも成績が良かった社員に対しては、決算賞与として特別ボーナスが支給されるという特徴があります。

11段階評価が一定数以上であれば昇進することができます。年功序列ではないので、高評価を取り続けた場合はその分昇進することが可能です。20代で部長まで上りつめる人もいます。

GM以降は誰しもが昇格できる訳ではない

GM以降は誰しもが昇格できるわけではなく、社員の実力・評価によって昇進スピードにも差が生まれるという特徴があります。全体的に年功序列の色合いはなく、20代でも部長クラスに昇進できる社員も一部いる模様です。

リクルートにおける年齢別年収推移

新卒でリクルートに入社して、その後も順調に昇進した場合の年齢別年収（ボーナス・残業代を含む）の推移は以下の通りです。

なお、昇進スピードや残業時間・評価によって合計年収は変わる可能性があるため、参考までにご覧ください。

年齢	年収
25歳	600-750万円
30歳	900-1,000万円
35歳	1,000-1,200万円
40歳	1,300-1,400万円
45歳	1,400万円以上（評価次第）
50歳	1,500万円以上（評価次第）

リクルートでは30歳までに年収1,000万円を達成できる？35歳の年収は？

リクルートでは年収1,000万円に達するのは順調に出世すれば6年目程度、ミドルメンバーからGMに昇格するあたりのタイミングとなっています。従って30歳で十分に年収1,000万円は到達可能です。

一方で、リクルートでは評価が昇給（グレードの上昇）と賞与の2つに影響することから、早期で1,000万円を出すには高い評価が必要となってきます。

リクルートはミッショングレード制を採用しており、グレードに応じて与えられるミッション（目標）に対して、①どの程度達成できたか、②どのように達成できたかという定性・定量の両面から良い評価を残すことが重要となってきます。

35歳では年収1,500万円を狙うことも十分に可能となっています。

リクルートの新卒の給料・初任給と手取りは？（学部卒・院卒別）

リクルートの初任給は新卒の募集要項にて公開されています。リクルートにおける初任給は下記の通りです。

リクルートにおける初年度の年収は450万円程度になることが想定されます。月の手取り金額に関しては271,702円程度になると想定されます。

リクルートの福利厚生

リクルートの福利厚生は公式サイトにて詳細に説明されています。主な福利厚生は下記の通りです。

リクルートは各種年金や保険制度のほか、リモートワークや独自の特別休暇、社会保険制度等の福利厚生が整備されています。

特に休暇制度に関しては豊富で、STEP休暇（在籍3年ごとに1回取得できる休暇です。暦⽇で14〜28⽇（休⽇を含む）の範囲で任意に取得可能）やアニバーサリー手当（4月1日時点で在籍1年以上の社員を対象に、年次有給休暇を連続4日以上利用することで5万円が支給）といった制度があります。

なお、リクルートは社員の起業や退職を後押しするために退職社員に対して1,000万円を支給する退職一時金制度が有名でしたが、現在は支給額の上限は100万円となってしまったために旨味がなくなったという指摘もあります。

なお、退職一時金は在籍が6か月超から1年6か月未満だと20万円、1年6か月から3年6か月で40万円、3年6か月以上だと100万円支給される制度となっています。

リクルートの職種年収（営業・エンジニア等）

タレントスクエア独自の調査に基づくと、リクルートの職種別年収は下記の通りです。企画が高い傾向にあることが分かります。

職種	平均年収
エンジニア・SE	794万円
営業	715万円
キャリア・アドバイザー	695万円

リクルートSE職におけるGE職との違いと年収

リクルートにおいては、一般的に総合職と言われるGE職に加えて、SE職（Specfic Employee）と呼ばれる、勤務エリアが限定された他企業でいうエリア総合職のような職があります。SE職は限定した範囲内での職務となるため、勤務エリアは基本的に固定（自身が希望するエリア）となる一方で、年収水準が低くマネージャー（管理職）になることができないという違いがあります。

SE職は営業やRA（リクルーティングアドバイザー）、CA（キャリアアドバイザー）などの顧客接点職が中心となっています。例えば下記の様な事業部はSE職として配属される可能性が高くなっています。地域間の異動はない一方で、例えばリクナビ→リクナビNEXTという形で事業部単位での異動はあり得ます。

リクルートのSE職における年収は？

リクルートのSE職における年収は、勤務地が限定されている・管理職になることができないという特性上GE職よりも低いという特徴があります。年収のイメージはおよそ下記の通りとなっています。

年次のイメージ	年収のイメージ
1年目	400万円+インセンティブ（50万円程度）
10年目	550万円+インセンティブ（150万円程度）
15年目（リーダークラス）	650万円+インセンティブ（250万円程度）

SE職の場合、営業やRA（リクルーティングアドバイザー）、CA（キャリアアドバイザー）などの顧客接点職が中心となっているため、定量的な成績に応じたインセンティブが大きいという給料体系となっています。基本給はGE職と比べて低いものの、インセンティブで年収が大きく上がる可能性があるという点が特徴的です。

女性であるからといって、年収が下がる心配はない

リクルートは従業員数のうち女性の割合が48%程度となっております。リクルートにおいては、女性だからといって特別に評価がなされることはなく、年収が下がることを心配する必要はありません。

女性管理職の割合は27%とまだまだ低い状態であり、育児等の影響で結果的に退職する方が多い、またはいままで多かったということは留意が必要です。育児休暇等の制度は現在のリクルートでは十分整っており、今後は女性の昇進に好影響が生まれることが期待できるでしょう。

リクルートってどんな会社？

リクルートは人材・メディア領域における国内最大手企業です。

リクルートグループは純粋持株会社制を採っており、親会社のリクルートホールディングスは、米国のIndeed、Glasdoorといった人材大手企業を買収して傘下に入れており、日本において最も海外ビジネスが評価されている会社の1つです。

リクルートHD傘下企業から構成されるリクルートグループは、連結売上高は約3兆円、グループの従業員数は50,000人を超えています。

リクルートはその中で国内における「人材領域」と「販促領域」を担っており、「人材領域」ではリクナビ・リクルートエージェント、「販促領域」では、SUUMO、じゃらん、HotPepperBeautyといったサービスを提供していることで知られます。

会社名	株式会社リクルート
従業員数	17,327名（2022年4月末時点）
資本金	3億5,000万円
本社所在地	東京都千代田区丸の内1-9-2 グラントウキョウサウスタワー

リクルートの組織体制

先述の通り、リクルートは純粋持株会社制度を採用しており、親会社であるリクルートホールディングスを中心とした組織体制としては下記のようになっています。

リクルートHDは傘下に3つの主要な子会社（RGF OHR USA、株式会社リクルート、Recruit Global Staffing）を抱えており、各社が各領域の子会社を統括しております。

RGF OHR USAはIndeed、Glassdorrといった米国子会社を、株式会社リクルートはリクルートキャリア、リクルートジョブズ、リクルートライフスタイル、リクルート住まいカンパニーといった会社を統括しております。新卒の場合はリクルートから内定をもらった後に配属部署が決まりますが、中途の場合は基本的にカンパニー別での選考となります。

リクルートの事業領域

先述の通り、リクルートの事業領域は主に「人材領域」と「販促領域」に大別されますが、その中でも細かく領域が分かれています。各領域における主なサービスは下記の通りです。リクルートに転職したい方は、下記のどのような領域に携わりたいかあらかじめ検討の上選考を受けることを強くおすすめします。

リクルートは激務でやばい？ホワイト企業？

リクルートは全体的に労働好きな人が多く、ゆるく働きたい人が集まっているというようなカルチャーではありません。

もちろん、他人に長時間労働を強制する人が多いというわけではありませんが、チームや上司によっては長時間労働が常態化しているような場合もあります。時には体を壊してしまう人も多くはないですがいるのは事実です。

特に、営業職のようなクライアントを相手にする外向きの営業だと、日中は顧客対応に追われて社内向きの仕事ができるのはビジネスアワーが終わってからというのが一般的で、労働時間が長くなる傾向にあります。

とはいえ、最近は働き方改革の影響で残業時間が少なくなっている傾向にもあるようです。リクナビの公式データによればリクルートにおける残業時間は32.0時間となっています。公式HPの福利厚生によれば、年間平均週休が約3日になるように各種休暇制度が取り入れられている模様です。

体を壊す？辞めたい？リクルートに転職して後悔する理由

リクルートへの転職に関してグーグルで検索すると、下記の様に「リクルートに転職すると後悔する」かのような検索キーワードがヒットします。

リクルートに転職するとなぜ後悔することになるのでしょうか。下記の記事ではリクルートに転職した方へのインタビューを参考にしながら、リクルートに転職して後悔する理由について解説しているので、是非参考にしてください。

リクルートの採用大学・学歴は？内定するとすごい？

リクルートの採用大学ランキングは、大学通信によれば下記の通りとなっています。慶應義塾大学・早稲田大学・東京大学からの採用が多く、他の採用大学もレベルが非常に高いため、就職難易度は高いといえるでしょう。

順位	大学	人数
1	慶應義塾大学	32
2	早稲田大学	23
3	東京大学	16
4	京都大学	14
5	東京工業大学 立教大学 立命館大学 関西学院大学	6
9	一橋大学 横浜国立大学 東京理科大学 法政大学 明治大学 同志社大学	5

採用人数の推移としては、下記の通りとなっています。2021年度は新型コロナウイルスの影響もあり採用人数が大きく絞られましたが、今後は採用人数が例年並みの水準に戻っていくと予想されています。男女比はおおまかに6:4程度となっています。

会社名	男性	女性	合計
2021年度	92人	28人	120人
2020年度	297人	176人	475人
2019年度	331人	185人	516人