インターネット上で、日本特殊陶業は「やばい」という評判が散見されますが、実際に日本特殊陶業は「やばい」という評判は正しいのでしょうか。
そもそも日本特殊陶業はどのような点で「やばい」と言われているか、またその「やばい」という評判は正しいのか、徹底解説します。
日本特殊陶業株式会社
Niterra Co., Ltd.
平均年収
987万円
2025年3月期
平均年齢
43.0歳
2025年3月期
平均残業時間
15.0時間
2024年度
離職率
2.49％
2024年度
有給休暇取得率
82.5
2024年度
中途採用比率
43.3%
2024年度
日本特殊陶業への転職方法・転職難易度は以下のページでも解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。
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日本特殊陶業はどんな会社？
日本特殊陶業株式会社は、1936年に設立された日本のセラミックスメーカーで、本社は愛知県名古屋市瑞穂区に位置しています。
セラミック技術を基盤に、スパークプラグをはじめとした自動車部品や各種産業向け製品の開発・製造・販売を行っており、自動車業界を中心に幅広い分野で事業を展開しています。
主力製品には、スパークプラグ、酸素センサー、排気ガスセンサー、車載用点火コイルなどがあり、スパークプラグ分野では世界トップクラスのシェアを誇るグローバルメーカーとして高い評価を受けています。
| 会社名 | 日本特殊陶業株式会社 |
| 英語名 | Niterra Co., Ltd. |
| 資本金 | 47,869百万円 |
| 本社所在地 | 名古屋市東区東桜一丁目1番1号 アーバンネット名古屋ネクスタビル |
日本特殊陶業はなぜ「やばい」「やめとけ」と言われるのか？
日本有数の総合セラミックスメーカーである日本特殊陶業ですが、Googleで「日本特殊陶業」と検索すると関連キーワードに「やばい」というネガティブなワードがあります。
日本特殊陶業への就職や転職を検討している方の中でも、この検索結果を見て尻込みしてしまったり、不安になってしまった方も少なくないのではないでしょうか。
以降では、ネット上で「やばい」と言われる理由について、実態を解説していきます。
日本特殊陶業が「やばい」と言われる理由
- 年収水準が高いため
- パワハラがあり激務で、離職率が高いと言われているため
- 減配・将来性がない、潰れると言われており、今後の株価を心配されているため
- 半導体パッケージ事業から撤退したと言われるため
- 転職難易度・中途採用倍率が高すぎると言われているため
- 東芝の買収に参加したため
- 不祥事があったと言われているため
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日本特殊陶業が「やばい」と言われる理由#1:
年収水準が高いため
日本特殊陶業は年収が高く「やばい」と言われることがあります。
日本特殊陶業は上場会社なので、有価証券報告書で平均年収が公開されています。有価証券報告書によれば、2025年3月期における日本特殊陶業の平均年収は987万円（平均年齢:43.0歳）となっています。
| 年度 | 平均年収 | 平均年齢 |
|---|---|---|
| 2025年3月期 | 987万円 | 43.0歳 |
| 2024年3月期 | 894万円 | 42.5歳 |
| 2023年3月期 | 690万円 | 42.6歳 |
| 2022年3月期 | 673万円 | 41.4歳 |
| 2021年3月期 | 636万円 | 40.8歳 |
| 2020年3月期 | 676万円 | 39.8歳 |
| 2019年3月期 | 691万円 | 39.2歳 |
大企業ならではの安定した給与水準に加え、福利厚生も充実しており、待遇面で高く評価されている企業であると言えます。
日本特殊陶業が「やばい」と言われる理由#2:
パワハラがあり激務で、離職率が高いと言われているため
日本特殊陶業はパワハラ・激務で離職率が高いと言われているため「やばい」と言われることがあります。
しかし、日本特殊陶業が公開しているデータによれば、2024年度の日本特殊陶業における月間平均残業時間は約15時間となっており、残業時間は短い水準であることが分かります。
| 年度 | 年間総労働時間 | 月間平均残業時間 |
|---|---|---|
| 2018 | 2,008時間 | 22時間 |
| 2019 | 1,982時間 | 19時間 |
| 2020 | 1,884時間 | 8時間 |
| 2021 | 1,955時間 | 11時間 |
| 2022 | 1,834時間 | 15時間 |
| 2023 | 1,848時間 | 15時間 |
| 2024 | 1,830時間 | 15時間 |
また、2024年度における日本特殊陶業の離職率は2.49％と低水準で推移しており、人材の定着率は高い水準にあることが分かります。
パワハラや激務によって人が次々と辞めていく企業とは言えず、全体として安定した就業環境が維持されている企業だと言えます。
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日本特殊陶業が「やばい」と言われる理由#3:
減配・将来性がない、潰れると言われており、今後の株価を心配されているため
日本特殊陶業は減配・将来性がない、潰れると言われており、今後の株価を心配されているため、「やばい」と言われることがあります。
| 年度 | 売上高 | 営業利益 |
|---|---|---|
| 2019年度 | 4,261億円 | 484億円 |
| 2020年度 | 4,275億円 | 474億円 |
| 2021年度 | 4,917億円 | 755億円 |
| 2022年度 | 5,626億円 | 892億円 |
| 2023年度 | 6,145億円 | 1,076億円 |
| 2024年度 | 6,530億円 | 1,297億円 |
日本特殊陶業の業績は右肩上がりに成長しています。2024年3月期の業績も成長予定としていますが、一方で日本特殊陶業は増収増益予想にもかかわらず2023年に減配（年間配当を166円から133円に減配）すると発表し、株価が反落しました。
今24年3月期の営業利益は965億円（前期比8.2％増）の見通しだが、年間配当は前期比33円減の133円を計画。連続増益予想でも大幅減配の見通し。24年3月期は主力の自動車関連分野で各国の環境規制強化を受け高付加価値製品の拡販を図る。
特殊陶業が大幅反落､前期下振れ着地と今期大幅減配を嫌気 2023/5/1
ただし、この減配は事業環境の変化に備えた財務体質の強化や将来投資に向けた資金確保を目的とした判断であり、経営不振によるものではありません。中長期的には成長戦略を支える前向きな対応と捉えることができます。
日本特殊陶業が「やばい」と言われる理由#4:
半導体パッケージ事業から撤退したと言われるため
日本特殊陶業は半導体パッケージ事業から撤退したと言われるため、「やばい」と言われることがあります。
実際、日本特殊陶業は2015年に樹脂製半導体パッケージ事業から撤退していますが、これは収益性や競争環境を踏まえた経営判断によるものです。
また、2022年には半導体パッケージ関連事業を子会社へ承継し、技術的な親和性が高いセンサ事業との連携強化を図っています。
日本特殊陶業は常に企業価値最大化の戦略を実行しており、この撤退もより会社を大きくするための戦略の一部であるため、日本特殊陶業が「やばい」わけではありません。
日本特殊陶業が「やばい」と言われる理由#5:
転職難易度・中途採用倍率が高すぎると言われているため
転職難易度・中途採用倍率が高すぎると言われているため、日本特殊陶業はやばいと言われることがあります。
確かに、日本特殊陶業は年収の高さや大企業ならではの待遇によって転職市場における人気は高く、転職難易度は高いです。一方で、中途採用に積極的であることから、転職できる可能性は十分にあると言えます。
日本特殊陶業によれば、2024年度の日本特殊陶業における中途採用比率は43%となっており、日本特殊陶業は中途採用に積極的であることが分かります。
| 年度 | 中途採用比率 |
|---|---|
| 2021年度 | 35% |
| 2022年度 | 54% |
| 2023年度 | 55% |
| 2024年度 | 43％ |
このように、日本特殊陶業は転職市場における人気は高いながら中途採用にも積極的で採用人数も多いです。募集職種も多岐に渡っているため、職種によっては十分に転職できる可能性があると言えます。
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日本特殊陶業が「やばい」と言われる理由#6:
東芝の買収に参加したため
日本特殊陶業は、東芝の買収案件に参画したことから「やばい」と言われることがあります。
実際、日本特殊陶業は日本産業パートナーズ（JIP）を中心とする国内連合に参画し、計500億円を拠出しました。
この判断は単なる投資リターンの追求にとどまらず、内燃機関依存からの事業構造転換を見据え東芝との技術・事業連携の可能性を探るためです。将来的な事業シナジーと成長機会の創出を狙った動きと位置づけられています。
日本特殊陶業は19日、東芝の買収を目指す投資ファンドの日本産業パートナーズ（JIP）を中心とする国内連合に参画し、計500億円を拠出すると発表した。JIPが運営する投資ファンドに250億円を出資するほか、ファンドが発行する劣後社債250億円分を引き受ける。投資リターンに加え、内燃機関に依存した事業構造の転換に向けて東芝との連携を探る。
日本特殊陶業、東芝買収に500億円拠出 国内連合に参加
買収後、東芝マテリアルはNiterra Materialsへと社名を変更しました。現在は、EV向けセラミック部品やパワー半導体基板などの分野を中心に、日特（現Niterra）の新規成長事業の中核を担う存在となっています。
日本特殊陶業が「やばい」と言われる理由#7:
不祥事があったと言われているため
日本特殊陶業は不祥事があったと言われているため「やばい」と言われることがあります。
2015年には、自動車用点火プラグや酸素センサーを巡る米反トラスト法違反に関連し、一部顧客との和解金として総額約1億2,500万ドルを支払いました。
日本特殊陶業は28日、自動車エンジン点火プラグや酸素センサーを巡る米反トラスト法（独占禁止法）違反に関連し、損害賠償の協議をしていた一部の顧客に総額1億2500万ドル（約150億円）の和解金を支払うと発表した。和解金を2015年4～9月期の特別損失に計上、純利益は前年同期比32%減の111億円と従来予想（213億円）を下回る。
同社はエンジン点火プラグ大手で、国内外の自動車大手にプラグを供給している。和解相手など詳細は明らかにしていない。和解金の支払いを決めた理由について「交渉が長期化した場合の影響などを総合的に勘案した」（広報室）と説明。すべての交渉相手との協議が終わったかどうかなどは「公表しない」という。
米司法省によると、日本特殊陶業は11年まで10年以上にわたって競合他社と事前に話し合い、価格や製品、納入先を割り当てるなどの手口で価格を操作していた。同社は違反を認め、前期に同省との司法取引で罰金5210万ドルを支払っている。
日本特殊陶業、和解金で特損150億円 4～9月純利益32%減に
この件では、米司法省が長期間にわたる価格調整行為を問題視し、日本特殊陶業も違反を認めて罰金を支払っています。和解金は業績に一時的な影響を与えましたが、交渉長期化によるリスクを回避するための経営判断でもありました。
ただし、現在に至るまで同様の大きな不祥事が継続的に発生しているわけではなく、報道のインパクトが強かったことから「やばい」というイメージが一人歩きした側面が大きいと考えられます。
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おすすめのハイクラス転職サイト#3:
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