日本電産（ニデック）はやばい、やめとけ？激務？ブラック？評判は？

インターネット上で、日本電産は「やばい」、「激務」、「ブラック」という評判が散見されますが、実際に日本電産は「やばい」、「激務」、「ブラック」なのでしょうか。

そもそもどのような点でそのようにと言われているか、またその「やばい」、「激務」、「ブラック」という評判は正しいのか、実際の日本電産の社員の口コミをもとに徹底解説します。

日本電産（ニデック）への転職方法・転職難易度に関しては下記の記事で解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

日本電産はどんな会社？

日本電産は精密小型から超大型までの幅広いラインナップを誇るモータ事業を中心に、「回るもの、動くもの」に特化したモータの応用製品・ソリューションを提供している会社です。

代表は創業者の永守 重信氏が務め、本社は京都府京都市南区に置いています。また、2023年4月より社名が「日本電産株式会社」から「ニデック株式会社」に変更されました。

日本電産はなぜ「やばい」「やめとけ」と言われるのか？

日本を代表する製造業の日本電産ですが、Googleで「日本電産」と検索すると関連キーワードに「やばい」というネガティブなワードがあります。

日本電産への就職や転職を検討している方の中でも、この検索結果を見て尻込みしてしまったり、不安になってしまった方も少なくないのではないでしょうか。

以降では、ネット上で「やばい」と言われる理由について、実態を解説していきます。

日本電産が「やばい」「やめとけ」と言われる理由#1:
大量離職があったと報道されたため

日本電産がやばいと言われる理由の1つ目が、大量離職という事件があったと報道されたためです。2022年下半期に、執行役員7人をはじめ上級管理職が大量に離職したと言われています。

日本電産はグループ全体の従業員は11万人を超えるが、本体の社員は2500人あまり。この規模の会社で昨年4月から12月末までに292人の社員が退職。とりわけ冬のボーナスが支給された昨年12月は77人が退社していたことが筆者の取材で分かった。

日本電産で大量退職　元幹部社員が告白「永守重信会長への過剰な忖度が蔓延している」 2023年3月1日

こうした大量退職は、日本電産トップの永守会長によるパワハラや時代錯誤的な経営体制によるものが大きく、そうした時代にそぐわない社員を嫌忌した社員による退職が相次いでいる模様です。

特にCEOで最高業績を達成した関氏が永守氏との確執でCEOから降格し、それに異を唱えた幹部が大量に離職したともいわれています。

創業者かつ代表者として会社を大きくしてきた永守氏の体制についていけないことが原因ですが、そうした価値観のずれによって社員が離職してしまったという過去がある模様です。

「最大のパワハラ被害者は、関さんでしょう。三顧の礼で迎え、丸1年かけて評価して『君しかいない』とCEOにプロモーションした人物を、たった10ヶ月で更迭してしまった。売上も利益も過去最高（2022年3月期）のCEOが降格させられて辞任なんて、前代未聞です。Nidecは売上約2兆円の上場企業で、社会の公器。せっかく電気自動車向けモーターのビジネスに夢を持って入ってきた人物を、個人的な時間軸だけで評価して辞めさせるのは、さすがにどうかと思います」
この「時間軸」というのは、同社がかねてより公表している「2025年度に4兆円、2030年度に10兆円の売上高」を指す。この高成長の見通しが株価を支えていたため、目標未達となれば、株価は下落する。毎日、株価を何度もチェックする大株主の永守氏にとって、それは耐えられないことだった。

「決して、永守さん１人だけで大きくなった会社じゃない。創業メンバーでナンバー2の小部さん（現社長）、古株で秘書室人事担当の平田さん（現・唯一の女性執行役員）、最高業績管理責任者の泉田さんらが、こぞって反対したのに、結局、最後は自分1人の考えで、降格させてしまったんです。私をはじめ多くの現場社員も、もう1回、考え直してほしい、と思っていました」

とはいえ、高い目標に対し、計画が未達となったのは事実である。目標の高さも、事前にわかっていたこと。問題は、「すぐやる、必ずやる、出来るまでやる」という、一切の妥協や言い訳を許さないNideｃのカルト的な価値観を持つ“教祖”と、世間常識を持つ外の世界から入社した中途組サラリーマン経営者との、埋めがたい価値観のギャップであり、そのギャップが生じた際の“子分”に対する当たり方であった。

日本電産「パワハラ経営」の限界(1)元社員が語る、“怪獣”永守の激詰め会議

日本電産が「やばい」「やめとけ」と言われる理由#2:
パワハラや激務で辞めたい人や離職率が高くなっているため

日本電産は激務でパワハラもあり離職率が高いと言われているからやばいと言われています。

先ほどご説明した通り日本電産は永守氏をトップとした強烈な文化があるのは事実で、それに合わない社員が上層部を中心に大量離職したのも事実です。

特にトップの永守氏は創業から「1日16時間労働する」とか、「元旦の午前中を除いて365日毎日働く」という働き方だったため、それを受けて激務が当たり前の企業文化だったと言われています。

一方で、こうした企業文化は改善されており、永守会長は残業0を目指すと発表しています。

日本電産の永守重信会長兼社長は２４日の会見で「２０２０年までに残業をゼロにする」と述べ、働き方改革に本格的に乗り出す方針を示した。女性社員の活用も積極的に進め、女性管理職比率も同年までに１５％へ引き上げる。ハードワーキングで知られた永守会長だが「モーレツの看板はもうない。１兆円企業にふさわしい待遇が必要だ」と新たにかじを切った。

「モーレツの看板はもうない」（永守会長） 日本電産、2020年めどに残業ゼロ

実際に、日本電産における労働時間は大幅に減少しています。日本電産の公式データによれば、2023年度における日本電産の平均残業時間は20.1時間となっています。

年度	月平均残業時間
2019年度	16.3時間
2020年度	11.2時間
2021年度	17.3時間
2022年度	19.6時間
2023年度	20.1時間

日本電産が「やばい」「やめとけ」と言われる理由#3:
年収水準が高いため

日本電産は年収水準が高いためやばいといわれることがあります。

日本電産は上場会社なので、有価証券報告書で平均年収が公開されています。有価証券報告書によれば、2024年3月期における日本電産の平均年収は721万円（平均年齢: 41.7歳）となっています。

年度	平均年収	平均年齢
2024年3月期	721万円	41.7歳
2023年3月期	690万円	40.0歳
2022年3月期	645万円	39.2歳
2021年3月期	588万円	38.7歳
2020年3月期	616万円	38.6歳
2019年3月期	661万円	39.0歳
2018年3月期	663万円	39.5歳

日本電産が「やばい」「やめとけ」と言われる理由#4:
転職難易度・中途採用倍率が高いと言われているため

日本電産が「やばい」「やめとけ」と言われる理由として、転職難易度・中途採用倍率が高いと言われているという点が挙げられます。

確かに、日本電産は転職市場で人気が高く、転職難易度は高いです。一方で、中途採用に積極的であることから、転職できる可能性は十分にあると言えます。

dodaが発表している「転職人気企業ランキング2024」において、日本電産はTOP300にランクインしていることから、転職市場における日本電産の人気は非常に高いと言えます。

一方で、日本電産が公開している中途採用比率によれば、2022年度の日本電産における中途採用比率は約61%となっており、日本電産は中途採用に積極的であることが分かります。

年度	中途採用比率
2020年度	24%
2021年度	57%
2022年度	61%

このように、日本電産は転職市場における人気は高いながら中途採用にも積極的です。募集職種も多岐に渡っているため、職種によっては十分に転職できる可能性があると言えます。

日本電産が「やばい」「やめとけ」と言われる理由#5:
宗教的だと言われているため

日本電産は宗教的なためやばいと言われることがあります。日本電産は創業者かつ会長である永守会長が絶大な権力を持っており、永守氏を中心としたトップダウンの経営となっています。

永守社長の経営理念は「永守イズム」とも呼ばれており、こうした経営理念に賛同できるか否かで日本電産にて働けるかが決まってきます。

永守氏は株価至上主義とも呼ばれており、株価を上げるために厳しい目標を課すことでも知られています。

パワハラ・激務があるという噂にもつながりますが、目標を達成できない場合は厳しく叱責される場合もある模様で、こうした文化を指して宗教的だと言われる場合があります。

「会長からの突然の指示で、『株価から逆算した業績目標』なるものが降りてきたのです。株価1万円台を回復するために、年度当初に設定した業績目標をさらに上回る利益を出すことが求められ、それを当初目標の『過達』と呼んで、第1四半期は110％過達、第2四半期は117％過達せよと指示されました。そもそも年度当初の目標からして実現が危ういほど高いのに、それをさらに1割、2割『過達』せよというのですから、できるわけもありませんが、何せ永守イズムの真髄は『すぐやる、必ずやる、できるまでやる』です。『今の日本電産には何があっても過達するという気概と執念がない』『未達は悪、赤字は犯罪』との猛烈なハッパに役員らはあらがいようもなく、過達できない役員には幹部会議で罵倒、降格、減給が待っているのです」

日本電産､カリスマ経営者が招いた大量退職危機

確かにこうした厳しい文化は前近代的だと批判される一方で、日本電産をここまでの大企業にしたのもそうした企業文化による部分もあるので、一概に良くないとは言えないのも事実です。

日本電産が「やばい」「やめとけ」と言われる理由#6:
自社株買いにて不正を行ったという事件が噂されるため

日本電産は自社株買いにて不正を行ったという事件が噂されるためやばいと言われることがあります。

「毎年実施されている日本電産の自社株買いだが、実は同社では毎月のように買い付け条件が変更され、これに永守氏が深く関与している」

関係者によると、日本電産では自社株買いについて、月ごとに信託設定を行い、月ごとの数量、価格、指し値を指示しているという。自社株買いの信託は、原則として信託銀行に裁量を一任する。途中で信託設定を変更する場合には、それがインサイダー取引とならないよう、経営における重要情報を把握する部署と、証券会社に指示を出す財務担当者の間でファイアウォール（情報隔壁）を設けて情報遮断することになっている（金融庁、平成20年11月18日Q&A）。これは自社株買いの大前提となるルールである。

ところが、である。日本電産では、経営情報のすべてを握る永守氏自身が、毎月のように上記の数量、金額、指し値など、自社株買いの条件を事細かに指示していたというのだ。事実上、日本電産の全権を握る永守氏には刻一刻とあらゆる情報が上がり、経営上の重要事項を決定している当の本人でもある。毎月のように信託設定の指示を出せば、インサイダー取引の疑惑が払拭できないことになる。

さらに関係者によれば、かつては四半期決算の見通しが固まってから決算発表を行うまでの期間にも、永守氏の指示で頻繁に信託設定の条件を変えていた疑いまであるという。事実だとすれば、インサイダー取引の疑惑は、いっそう深まる。

日本電産に疑惑､自社株買いに永守会長が関与か

日本電産が自社株買いを行う際に、永守社長が指示を行っていたという疑惑です。

本来自社株買いはインサイダー取引を避けるために、会社の指示は受けてはいけないのですが、会社の内情を知っていることで今後の株価の動きを推測できる永守社長の指示によってこうした自社株買いが行われているのではと糾弾されています。

特に永守会長は日本電産の大株主であり、日本電産株式の値動きが資産額に直結することから疑いをかけられました。

日本電産はそれに対して「東洋経済オンラインによる当社の自己株式の取得に係る報道について」というリリースを発表しました。

日本電産曰く「当社の自己株式の取得において不適切な処理がなされている疑いがあるとの報道がございましたが、一切事実ではございません」と完全否定しております。

日本電産の採用大学は？

大学通信によれば、日本電産の採用大学は下記の通りです。技術系・理系の大学出身者が多い傾向にあります。

大学	採用人数
名古屋工業大学	3
立命館大学	3
岐阜大学	2
徳島大学	2
千葉工業大学	2
芝浦工業大学	2
金沢工業大学	2
京都先端科学大学	2