【日本総合研究所の年収】最新の給与制度と役職別給与テーブルを解説

日本総合研究所(日本総研)の年収を徹底解説

日本総合研究所(日本総研)の年収について、平均年収・ボーナス・役職別の給料テーブル・新卒1年目の初任給などの最新情報を解説します。

なお、日本総合研究所への転職方法・転職難易度は下記の記事でも解説しているので、詳しく知りたい方は合わせてご覧ください。

本記事のポイント

下記は本記事の要約です。詳しく知りたい方は是非最後までお読みください。

日本総合研究所(コンサルタント職)の年収は?

月間100万人以上が利用するハイクラス転職サイト『タレントスクエア』の登録者データ(2025年5月時点)によれば、日本総研の平均年収は約830万円(平均年齢: 32歳)となっています。

日本総合研究所(エンジニア職)の年収は?

日本総研のエンジニアの年収水準は下記の通りとなっています。

役職年次のイメージ年収
基本層1年目400万円
E層2年目-4年目500-550万円
S層5年目-7年目650-900万円
P-1層最速8年目-
概ね10年目から
900万円-
P-2層40歳程度から1,150万円-
日本総研 エンジニアの役職別年収
【中途採用】日本総合研究所の転職難易度は?

日本総合研究所は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

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目次

日本総合研究所はどんな会社?コンサル?

日本総合研究所はシステムインテグレーション・コンサルティング・シンクタンクの3つの機能を有する総合情報サービス企業です。下記が主な部門となっています。

日本総研の部署

国内拠点は東京・大阪の2か所、海外拠点はニューヨーク・ロンドン・上海・シンガポールの4カ国となっています。

会社名株式会社日本総合研究所
英語名The Japan Research Institute, Limited.
売上高2,143億円(2022年3月期)
従業員数2,810名
本社所在地東京都品川区東五反田2丁目18番1号 大崎フォレストビルディング
日本総合研究所の企業概要

日本総合研究所の業績推移

日本総合研究所は1,400億円程度売上を推移していましたが、2022年3月期には売上が1.5倍に増加しています。特殊要因を含む可能性があり、かつ非上場企業につき詳細は開示されていませんが、大きく売上成長しています。

年度2020/3期2021/3期2022/3期
売上高1,432億円1,474億円2,144億円
営業利益30億円19億円45億円
純利益9億円24億円37億円
日本総合研究所の業績推移

日本総合研究所の平均年収は約830万円(平均年齢: 32歳)

月間100万人以上が利用するハイクラス転職サイト『タレントスクエア』の登録者データ(2025年5月時点)によれば、日本総研の平均年収は約830万円(平均年齢: 32歳)となっています。

経済産業省が発表している賃金構造基本統計調査によると、コンサルタントの平均年収は781万円(平均年齢: 40.5歳)となっており、日本総研の平均年収は業界内でも高い水準であることが分かります

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日本総合研究所の年収偏差値は?

年収偏差値について詳しく知りたい方は以下の年収偏差値計算ツールをご利用ください。年齢と年収を入力すると年収偏差値を試算することができます。

▼ 条件を指定して年収偏差値を計算できます
年収偏差値計算ツール
年収偏差値
男性の中での偏差値
女性の中での偏差値
大卒の中での偏差値
大企業の中での偏差値

厚生労働省『賃金構造基本統計調査』の最新情報をもとに試算

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日本総合研究所の平均手取りはいくら?

国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の公式情報をもとに試算すると、日本総合研究所の平均と同じく32歳で年収830万円の場合、年間の手取り額は約615万円ひと月あたりの手取り額は約51万円となります。

▼ 条件を指定して手取り額を計算できます
項目 年収 月収
額面収入
所得税
住民税
健康保険
厚生年金
雇用保険
介護保険
手取り

国税庁日本年金機構全国健康保険協会の最新情報をもとに試算(詳細: 手取り計算ツール

日本総研の年収は低い?
年収ランキングから見る日本総合研究所の年収

日本総合研究所を含むコンサル業界の各社の年収ランキングは以下の表の通りです。

会社名30歳の推定平均年収
ベイン・アンド・カンパニー1941万円
ボストンコンサルティンググループ(BCG)1930万円
マッキンゼー・アンド・カンパニー1908万円
A.T.カーニー1829万円
ローランド・ベルガー1710万円
アーサー・ディー・リトル(ADL)1688万円
デロイトトーマツコンサルティング(DTC)1423万円
EYストラテジー・アンド・コンサルティング1394万円
KPMGコンサルティング1321万円
PwCコンサルティング1316万円
ドリームインキュベータ(DI)1285万円
野村総合研究所(NRI)1239万円
アクセンチュア1212万円
シグマクシス1140万円
三菱総合研究所(MRI)1112万円
ベイカレント・コンサルティング1080万円
クニエ1050万円
シンプレクス909万円
日本総合研究所872万円
アビームコンサルティング740万円
フューチャーアーキテクト715万円
大和総研679万円
船井総研510万円
【参考】30歳の平均年収の推定方法

上記の30歳平均年収は、ハイクラス転職サイト『タレントスクエア』に登録者のうち、各社の25歳~35歳の社員の年収データをもとに推定しています(2025年5月時点データ)

日本総合研究所の転職難易度は?

日本総合研究所は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

実際に選考を受ける前に自分の転職可能性を知りたい方は、『転職可能性診断』という無料のツールをチェックしてみてください。

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日本総合研究所の年収・給与体系(コンサルタント)

日本総合研究所の年収がどのように決まるのか、給与体系について解説いたします。そもそも、日本総合研究所では①コンサルタント、②ITエンジニアの双方で、年収体系は大きく異なってくる点に注意が必要です。まずはコンサルタントの年収体系から説明します。

日本総合研究所 コンサルタントの年収は、基本給、賞与(年2回、夏・冬)で決定されます。残業代は基本的に支給されず(基本給に含まれているという考えから)、賞与の割合が大きいというのが特徴です。

日本総合研究所 (コンサルタント)=基本給(役職別)+ 賞与(年2回~

日本総研のコンサルタントの役職別基本給

日本総研のコンサルタントの基本給は役職によって決まってきます。日本総研における役職と基本給のイメージは下記の通りとなっています。

役職年次のイメージ基本給
アソシエイト1-3年目350-400万円
コンサルタント3年目-6年目550-700万円
シニアコンサルタント7年目-9年目700-1,000万円
マネージャー最速10年目-1,000万円-
日本総研 コンサルタントの役職別基本給
男性のアイコン

日本総合研究所の社員口コミ

コンサルタント・監査・士業系職種

28歳 男性 新卒入社

給与は日系の大企業らしく年次によって順当に上がっていく。また基本給に対してボーナスの比率が高い。家賃補助は3万円。残業代、深夜手当、休日手当などはしっかりと支給される。資格の取得や研修には一部補助制度がある。

日本総研のコンサルタントの賞与・ボーナス・役職別年収

日本総研のコンサルタント職は、実力主義の色合いが強くなっています。基本給は抑えられている一方でボーナスの金額が非常に高いことが特徴です。なお、大半は賞与の大半は夏に支給されます。

具体的に言うと、コンサルタントに対してノルマが課せられ、そのノルマを1倍達成すれば基準年収の1倍、ノルマの2倍を達成すれば基準年収の1.5倍というように、ノルマの達成度合いによって年収が大きく変わってきます。

ノルマの達成度合いによっては、年収2,000万円を早期に達成することも可能な模様です。

個人の売上がそのまま賞与に反映されるためアップサイドは大きい一方で、売上を稼げない場合はインセンティブが0となり年収が大幅に下がるため、コンサルタント職はシビアな年収体系になっていると言えるでしょう。

また、定量評価だけではなく上司からの評価などといった定性評価も一部の要素として関わってきます。

このように、賞与によって大きく年収が変わるため、役職別や年齢別の年収を一概に言うことはできません。実力次第では若手であっても数千万円稼げる給料体系となっています。

日本総合研究所の年収・給与体系(エンジニア/SE)

日本総合研究所 エンジニアの年収は、基本給、賞与(年2回、夏・冬)で決定されます。残業代は一定の職に到達するまでは支給されます。

日本総合研究所 (エンジニア)=基本給(役職別)+ 残業代 + 賞与(年2回~

日本総研のエンジニアにおける役職と基本給・残業代

日本総研のエンジニアの基本給は役職によって決まってきます。日本総研における役職と基本給のイメージは下記の通りとなっています。尚、ほとんど一律で昇給しますが、新卒3年目から昇給額に数千円程度の差が出ます。

日本総研のエンジニアでは、S層までは残業代がつきます。一方で、P層以降は裁量労働制となるため、残業代が付かないという特徴があります。

若手の間は基本給が低いことに加えて、残業代がすべてつくことから、残業を多くすることで年収を上げる傾向にあります。一方で、残業を多くしていた人は、P層に上がる際に一時的に年収が下がる可能性があります。

役職年次のイメージ基本給 + 残業代
基本層1年目350万円
E層2年目-4年目400-500万円
S層5年目-7年目500-700万円
P-1層最速8年目-
概ね10年目から
700-900万円
P-2層40歳程度から900万円-
日本総研 エンジニアの役職別基本給

日本総研のエンジニアの賞与・ボーナス

日本総研のエンジニアでは、賞与は6月、12月の年2回支給されます。評価は期初に立てた目標に対する上司との面談によって確定します。また、役職によって賞与の水準も変わってきます。賞与のイメージとしては下記の通りです。

役職年次のイメージ賞与
基本層1年目50万円
E層2年目-4年目100-150万円
S層5年目-7年目150-200万円
P-1層最速8年目-
概ね10年目から
200万円-
P-2層40歳程度から250万円-
日本総研 エンジニアの役職別賞与

まとめ: 日本総研 エンジニアの役職別年収

ここまで年収・賞与について別々に解説してきましたが、日本総研のエンジニアの年収水準は下記の通りとなっています。

役職年次のイメージ年収
基本層1年目400万円
E層2年目-4年目500-550万円
S層5年目-7年目650-900万円
P-1層最速8年目-
概ね10年目から
900万円-
P-2層40歳程度から1,150万円-
日本総研 エンジニアの役職別年収

中途で日本総合研究所に転職した場合の年収は?

中途で日本総合研究所に転職した場合、自身のスキルや前職での年次によって職位が変わり、年収も変わってくるため、一概に言うことはできません。

実は新卒で入社したときの年収と中途で転職した場合の年収は大きく異なるケースが少なくありません。

中途で入社した場合の具体的な年収を知るためには、転職サイトに掲載されている実際の求人を見ることが最も確実です。口コミサイトやSNSよりも最新かつ正確な情報を知ることができます。

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日本総合研究所における年齢別年収推移

新卒で日本総合研究所に入社して、その後も順調に昇進した場合の年齢別年収(ボーナス・残業代を含む)の推移は以下の通りです。

なお、昇進スピードや残業時間・評価によって合計年収は変わる可能性があるため、参考までにご覧ください。

年齢年収
25歳500-550万円
30歳700-750万円
35歳850-900万円
40歳1,000-1,100万円
45歳1,200万円以上(評価次第)
50歳1,300万円以上(評価次第)
日本総合研究所における年齢別年収のイメージ

日本総合研究所の福利厚生

日本総研の福利厚生に関しては一般的な大企業にて整備されている水準となっています。

日本総合研究所の福利厚生

また、日本総合研究所では独身寮に男女とも月2万円程度で居住可能です。独身寮に住まない場合、住宅補助として月4万円程度の補助があります。

日本総合研究所の初任給・新卒1年目の年収(大卒・院卒)

日本総合研究所の初任給と過去の推移は以下の表の通りです。なお、以下の基本給に対して賞与や残業代が別途支給されます。

年度大卒修士
2018年入社214,000円234,000円
2019年入社214,000円234,000円
2020年入社221,000円247,000円
2021年入社221,000円247,000円
2022年入社221,000円247,000円
2023年入社256,000円282,000円
2024年入社286,000円312,000円
日本総合研究所の初任給の推移

日本総合研究所は激務でやばい?労働時間を紹介

日本総合研究所は月間平均残業時間を公開しています。2023年度の日本総合研究所における、月間平均残業は13.5時間と低い水準となっています。

項目公式データ
月間平均残業13.5時間
有給休暇取得率83.3%
日本総研の働く環境(出所:働き方に関する制度

また、有給取得率も83.3%とワークライフバランスを保ちながら働くことができる環境となっています。

日本総合研究所の採用大学は?エリート?

日本総研の採用大学は下記の通りです。東京大学をはじめとして難易度の高い大学の出身者が多くなっており、就職難易度も高いと言えます。

日本総合研究所の採用大学

出典: リクナビ

運営者情報

タレントスクエアは、東京都港区に本拠点を持つタレントスクエア株式会社が運営しています。当社は厚生労働省から有料職業紹介事業の認可を取得し、求職者の転職支援と企業の採用支援に関わる事業を運営しています。

※「タレントスクエア」は、タレントスクエア株式会社の登録商標(登録6766163)です。

会社名タレントスクエア株式会社(TALENT SQUARE K.K.)
公式ページURLhttps://talentsquare.co.jp/career/corp/
本社所在地〒107-0052
東京都港区赤坂8-11-26 +SHIFT NOGIZAKA 7F
法人番号9011001145238
有料職業紹介事業許可番号13-ユ-315110
特定募集情報等提供事業届出番号51-募-000460
適格請求書事業者登録番号T9011001145238
タレントスクエア株式会社の概要(2025年5月時点)
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