日立建機の評判と実態を解説【やばい?潰れる?これからどうなる?】

日立建機の評判と実態を解説【やばい?潰れる?これからどうなる?】

インターネット上で、日立建機は「やばい」という評判が散見されますが、実際に日立建機は「やばい」のでしょうか。

そもそも日立建機はどのような点で「やばい」と言われているか、またその「やばい」という評判は正しいのか、日立建機社員へのインタビューを参考にしながら徹底解説します。

日立建機株式会社

Hitachi Construction Machinery Co., Ltd.

日立建機のロゴ

平均年収

762万円

2024年3月期

平均年齢

40.3歳

2024年3月期

平均残業時間

21.1時間

2023年度

離職率

2.3%

2023年度

有給取得日数

19.5日

2023年度

中途採用比率

42.6%

2023年度

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目次

日立建機はどんな会社?

日立建機は日本の大手建設機械製造会社です。建設機械による収益が主で54%を占めていますが、その他にもマイニングビジネスや新車販売以外の事業を幅広く手掛けています。

日立建機はその名の通り、2022年まで日立製作所が株式を51%保有しており、日立製作所の子会社でした。

2022年、日立製作所が日立建機株式を伊藤忠商事と日本産業パートナーズが設立した特別目的会社に26%(所有株式の半分)を売却したことで、日立建機は日立製作所の連結対象から外れ、持分法適用会社となっています。

日立建機はなぜ「やばい」「潰れる」「これからどうなる」と言われるのか?

日本を代表する建設機械製造業の日立建機ですが、Googleで「日立建機」と検索すると関連キーワードに「やばい」「どうなる」というネガティブなワードがあります。

日立建機の評価

日立建機への就職や転職を検討している方の中でも、この検索結果を見て尻込みしてしまったり、不安になってしまった方も少なくないのではないでしょうか。

以降では、ネット上で「やばい」と言われる理由について、実態を解説していきます。

日立建機が「やばい」「潰れる」「厳しい」と
言われる理由

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日立建機がやばいと言われる理由#1:
親会社の日立製作所が株を売却し、「これからどうなる?」と思われているため

日立建機がやばいと言われる理由の1つ目が、親会社の日立製作所が伊藤忠商事・投資ファンドに株を売却し、「これからどうなる?」と思われているためです。

日立製作所は上場子会社、日立建機の保有株の約半分を売却する方針を固めた。保有する51%の株式のうちその約半数の株式を伊藤忠商事と国内の投資ファンドの日本産業パートナーズ(JIP)に売却する。売却額は約2000億円規模になる。日立のIT(情報技術)を軸としたグループ再編が最終段階となる。

日本経済新聞 – 日立、日立建機株の半分を売却 伊藤忠とJIPに2000億円 2022年1月13日
日立建機の株主構成変化の要旨

親会社の日立製作所は事業ポートフォリオの選択と集中の一環で、日立建機だけではなく、ファイナンスを担う「日立キャピタル」、電動工具メーカーの「日立工機」、化学品メーカーの「日立化成」、鉄鋼・金属を担う「日立金属」、物流を担う「日立物流」を次々と売却しています。

売却されたというと、ネガティブな印象がありますが、今回の売却は日立製作所と日立建機が長年話し合った結果のお互いにとって最適な売却であることが強調されています。

日立建機は親会社の干渉を受けることなく経営できることで経営の自由度が増し、独自の経営戦略を取りやすくなります。なお、日立建機は日立製作所から独立しても日立ブランドの使用は続ける模様です。

また日立建機は伊藤忠商事と連携して北米事業の拡大を企図しています。日立建機は経営の独立性が増し、新たなパートナーと更なる事業拡大ができるという点で今後に期待できます。

日立建機がやばいと言われる理由#2:
激務でパワハラがあると言われているため

日立建機はパワハラ・激務なためやばいと言われています。マイナビによれば、日立建機の平均残業時間は21.1時間となっています。

働き方改革の影響で残業は少なくなっており、プライベートとの調整は非常にしやすくなっている模様です。日立建機における離職者は135人(社員: 5,862人)で離職率は2.3%程度と低い水準になっています。

一方で営業のような部署だと休日出勤もある等、部署によってワークライフバランスが取りづらいところがあるのも事実な模様です。

なお、残業やパワハラがなく高年収のホワイト企業に転職したい方は、ホワイト企業転職に強い転職サイト『タレントスクエア』をチェックしてみてください。

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20代・30代の方は誰でも無料で利用することができ、自分に届いたスカウトの中から興味のあるものだけ話を聞くことができるため、今すぐ転職予定のない方でも情報収集の1つとして利用できます。

日立建機がやばいと言われる理由#3:
年収が高いと言われているため

日立建機は、年収が高いと言われているためやばいと言われることがあります。

日立建機は上場企業なので有価証券報告書の中で社員の平均年収を開示しています。2023年12月期の有価証券報告書によると、日立建機の平均年収は762万円(平均年齢: 40.3歳)となっています。

年度平均年収平均年齢
2024年3月期762万円40.3歳
2023年3月期741万円40.1歳
2022年3月期717万円39.9歳
2021年3月期702万円39.9歳
2020年3月期728万円39.1歳
日立建機の平均年収と平均年齢の推移(出典:同社IR

日立建機がやばいと言われる理由#4:
転職難易度・中途採用倍率が高いと言われているため

転職難易度・中途採用倍率が高いと言われているため、日立建機はやばいと言われることがあります。

確かに、日立建機は年収の高さや大企業ならではの待遇によって転職市場における人気は高く、転職難易度は高いです。一方で、中途採用に積極的であることから、転職できる可能性は十分にあると言えます。

日立建機によれば、2023年度の日立建機における中途採用比率は42.6%となっており、日立建機は中途採用に積極的であることが分かります。

年度中途採用比率
2021年度27.5%
2022年度38.1%
2023年度42.6%
日立建機の中途採用比率

このように、日立建機は転職市場における人気は高いながら中途採用にも積極的で採用人数も多いです。募集職種も多岐に渡っているため、職種によっては十分に転職できる可能性があると言えます。

実際に選考を受ける前に自分の転職可能性を知りたい方は、『転職可能性診断』という無料のツールをチェックしてみてください。

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日立建機がやばいと言われる理由#5:
業績が悪く、将来性がないと思われているため

日立建機がやばいと言われる理由の5つ目が、業績が悪く将来性がないと言われているという理由です。日立建機は2021年3月期に大幅に業績が悪化しています。

年度売上収益営業利益
2019年度9,313億円728億円
2020年度8,133億円282億円
2021年度10,250億円1,066億円
2022年度12,649億円1,333億円
2023年度14,059億円1,627億円

2021年3月期の業績悪化は新型コロナウイルスによる影響が大きく、市況悪化による新車販売・部品サービスの減少や、設備投資抑制によるマイニング新車販売・部品サービスの減少があり、業績は大きく悪化することとなりました。

配当も出せない状況となり、日立建機は「やばい」「潰れる」と評判になりました。

一方で2022年3月期の決算を見ると、日立建機の売上・利益ともに2020年3月期を上回る水準へと回復しており、業績の不振は一時的なものであったことが分かります。

実際に中計目標は2022年度の売上目標が1兆円でしたが、それを前倒しで達成できているなどむしろ業績は好調です。伊藤忠商事や投資ファンドと手を組むことで更なる成長が期待されます。

日立建機がやばいと言われる理由#6:
不祥事が起きたと言われているため

日立建機がやばいと言われる理由の6つ目が、不祥事が起きたと言われているためです。

日立建機の米子会社であるBradken Inc.社が製造したブラッドケンが米海軍の潜水艦向けに出荷した高張力鋼で品質不正がありました。

日立建機はこのほど、鋳造部品を手掛けるオーストラリア子会社のブラッドケンが米海軍の潜水艦向けに出荷した高張力鋼で品質不正があったと発表した。米海軍の調査に協力し、すでに米司法省と1090万ドル(約11億6千万円)を支払う司法取引で合意した。

日立建機、米国で品質不正 潜水艦向け高張力鋼

こうした不祥事は擁護されるものではなく「やばい」と言われても仕方ないことです。日立建機では引き続き再発防止に努めるとのことです。

日立建機がやばいと言われる理由#7
契約社員は正社員になれないと言われているため

日立建機では契約社員が正社員になるのは難しいためやばいと言われています。日立建機では契約社員として入社しても正社員になるには一定のハードルがあるようです。

具体的には①上司の評価、②会社の景気、③年功序列の3点によって正社員になれるかどうかが決まってきます。

この3点が揃わないと優秀であっても正社員になることができず、ハードルが高いという観点から日立建機はやばいと言われている模様です。

運営者情報

タレントスクエアは、東京都港区に本拠点を持つタレントスクエア株式会社が運営しています。当社は厚生労働省から有料職業紹介事業の認可を取得し、求職者の転職支援と企業の採用支援に関わる事業を運営しています。

※「タレントスクエア」は、タレントスクエア株式会社の登録商標(登録6766163)です。

会社名タレントスクエア株式会社(TALENT SQUARE K.K.)
公式ページURLhttps://talentsquare.co.jp/career/corp/
本社所在地〒107-0052
東京都港区赤坂8-11-26 +SHIFT NOGIZAKA 7F
法人番号9011001145238
有料職業紹介事業許可番号13-ユ-315110
特定募集情報等提供事業届出番号51-募-000460
適格請求書事業者登録番号T9011001145238
タレントスクエア株式会社の概要(2025年6月時点)
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