【M&A総合研究所】年収が高いけど激務？怪しい？評判を解説

M&A総合研究所の年収について、平均年収・ボーナス・役職別の給料テーブル・新卒1年目の初任給などの最新情報や激務・怪しいと言われる理由を解説します。

M&A総合研究所への転職方法・転職難易度に関しては以下のページで解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

本記事のポイント

下記は本記事の要約です。詳しく知りたい方は是非ご覧ください。

M&A総合研究所の年収は？

M&A総合研究所によれば、M&A総合研究所における営業部門全体の平均年収は2,894万円（在籍2年超）となっています。

部門	在籍2年超	在籍1年超
企業情報部	3,261万円	1,832万円
法人部	1,820万円	1,016万円
営業部門全体	2,894万円	1,631万円

M&A総合研究所は激務？残業時間は？

M&A仲介業者は、高給な分激務で残業時間が長いとされていますが、M&A総合研究所の月平均残業時間は40時間程度と、同業対比で残業時間が少ないという特徴があります。

一方で、M&A総合研究所で働くにあたっては以下のような点で注意が必要です。

M&A総合研究所で働くにあたって注意すべきポイント

• 成果が年収に直結するため、努力が必要
• M&A自体が労力を伴う大変な作業である
• 営業活動に求められるハードルが高い
• 求められる知識水準が高く、常に自己研鑽が必要となる

【中途採用】M&A総合研究所の転職難易度は？

M&A総合研究所は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

実際に選考を受ける前に自分の転職可能性を知りたい方は、『転職可能性診断』という無料のツールをチェックしてみてください。

簡単な経歴を登録するだけで、以下のような人気企業100社への転職可能性を数字で算出してレポートとして受け取ることができます（出典：公式ページ）

M&A総合研究所はどんな会社？

M&A総合研究所は、日本の大手M&A仲介業者です。日本においては、日本M&Aセンター、M&Aキャピタルパートナーズ、ストライク、M&A総合研究所がM&A仲介業者として東証に上場しています。

M&A総合研究所はまだ規模こそ小さいものの、設立が2018年と非常に新しく成長率も高い会社です。現代表取締役社長は同社の創業者である佐上 峻作氏で、本社は東京都千代田区丸の内鉄鋼ビルディングにあります。

会社名	株式会社M&A総合研究所
英語名	M&A Research Institute Inc.
本社所在地	東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館

M&A総合研究所の強み

M&A総合研究所は、上場以降も高い成長率を維持しており、M&A仲介業界の中でも際立った業績拡大を実現しています。その背景にある強みとして、主に以下の点が挙げられます。

M&A総合研究所は、一般的なM&A仲介会社が採用している着手金モデルとは異なり、着手金を原則不要とする完全成功報酬型を採用しています。

多くの仲介会社では成約可否にかかわらず着手金を支払う必要がありますが、M&A総合研究所では成約時のみ報酬が発生するため、依頼企業にとってハードルが低く、案件を獲得しやすい構造となっています。

また、営業活動や案件執行プロセスのDX化を進めている点も特徴です。データ活用や業務の標準化によって、成約までの工数やリードタイムを短縮し、生産性を高めています。

さらに、積極的な採用と体系的な教育体制の整備により、アドバイザー数を大幅に拡大しつつ、成約単価の向上にも成功しています。直近では、アドバイザー数が2年前比で約6倍、成約単価も5倍超に伸長しています。

M&A総合研究所の転職難易度は？

M&A総合研究所は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

M&A総合研究所における営業部門全体の平均年収は2,894万円（在籍2年超）

M&A総合研究所によれば、M&A総合研究所における営業部門全体の平均年収は2,894万円（在籍2年超）となっています。

部門	在籍2年超	在籍1年超
企業情報部	3,261万円	1,832万円
法人部	1,820万円	1,016万円
営業部門全体	2,894万円	1,631万円

M&A総合研究所の年収は基本給+インセンティブで構成されますが、M&A総合研究所はインセンティブの割合が非常に高いです。インセンティブはM&Aの成約ベースで支払われますが、成果次第で青天井の水準を稼ぐことができます。

M&A総合研究所の年収が高い理由は、1人あたり売上高が6,700万円と非常に高額であるためです。

1人1人のコンサルタントが6,700万円も稼ぐことができるため、その利益の一部を社員に還元しても十分に会社として利益を出すことができるというのが、M&A総合研究所における高年収の秘訣です。

M&A総合研究所の初任給

リクナビによると、M&A総合研究所の初任給は以下の表の通りです。

職種・学歴	初任給
M&Aアドバイザー職（大卒）	【年俸 + インセンティブ】 ・年俸：3,360,000円（固定残業代含む） ・固定残業代/年：947,520円/528時間 ・インセンティブ：実績に応じて支給
M&Aアドバイザー職（大学院卒）	【年俸 + インセンティブ】 ・年俸：3,480,000円（固定残業代含む） ・固定残業代/年：981,360円/528時間 ・インセンティブ：実績に応じて支給
事務職（大卒・大学院）	年俸：2,880,000円（固定残業代含む） 固定残業代/年：547,200円/360時間

M&A総合研究所はクビになる？

M&A総合研究所への就職・転職を考えている方の中には、M&A総合研究所でよい成績を出して高い年収を得たい一方で、もし成績が悪かった場合にクビになるか心配な方も多いのではないでしょうか。

M&A総合研究所は日系企業であり、上場もしていることから、社員を一方的にクビにすることは基本的にありません。クビになるとしたら、セクハラやパラハラなどのコンプライアンス問題でクビになる可能性の方が高いです。

同業の日本M&Aセンターでは、直近で不適切会計に関与したとして、部長5人に綸旨解雇処分が下ったことが報道されました。（出典: ダイヤモンド・オンライン）

同業のM&A総合研究所においても業績・成績等の評価が悪くてもクビにはなりませんが、コンプラや法務面から問題になるとクビになるケースはあります。

成績面でクビにはならないとしても、手数料売上を全く稼げていない社員の場合はインセンティブが完全にゼロになってしまい、年収は400万円から500万円だけになってしまいます。

周りの同僚が数千万円の年収を稼いでいる中でインセンティブ給がゼロになると居場所がなくなり、クビにならなくても自分から退職するケースがほとんどです。

一方でこうした退職は多くありません。会社によれば、最新の離職率は11%程度の水準となっています。

M&A総合研究所は激務？残業時間は？

M&A仲介業者は、高給な分激務で残業時間が長いとされています。M&A総合研究所で働くにあたっては下記の様な点で注意が必要です。

M&A総合研究所で働くにあたって注意すべきポイント#1:
成果が年収に直結するため、努力が必要

M&A総合研究所は年収に対してインセンティブの割合が大きく、自分がいくら手数料を稼いだかによって年収が決まってきます。

M&A総合研究所はみなし残業制度を採用しており、一定時間分の残業代があらかじめ給与に含まれています。そのため、長時間働くことで残業代を積み上げて年収を増やす仕組みではありません。

結果として、単に労働時間を延ばすのではなく、効率的に案件を創出・成約させ、最大限の成果を出すことが高年収につながる環境となっています。

M&A総合研究所で働くにあたって注意すべきポイント#2:
M&A自体が労力を伴う大変な作業である

M&Aは、買収企業にとっても売却企業にとっても、経営の方向性や将来を左右する極めて重要な意思決定です。社員や経営陣にとっては、まさに社運をかけた一大イベントといえます。

手続き面でも、デューデリジェンスや契約交渉、スキーム設計など複雑なプロセスを経る必要があり、財務・会計・法務といった多面的な専門知識が求められます。

加えて、買い手・売り手双方、金融機関、士業など多くの関係者との調整や折衝が発生し、相応の時間と労力を要します。クライアントからの要請には土日を含め迅速に対応することが求められる場面もあります。

M&Aは決して容易な業務ではなく、企業にとって重大な局面を支える仕事です。M&A総合研究所で働く場合には、M&Aが企業にとっての一大事であることを十分に理解したうえで臨む姿勢が重要となります。

M&A総合研究所で働くにあたって注意すべきポイント#3:
営業活動に求められるハードルは高い

M&A総合研究所のようなM&A仲介業では、中小企業の経営者と粘り強く面談を重ね、信頼関係を構築しながら案件を獲得していく必要があります。

数回の面談で成約に至るケースもありますが、場合によっては数十回にわたって足を運び、ようやく意思決定に至ることもあります。

対象企業が地方に拠点を置いている場合も多く、飛行機や新幹線を利用した出張が頻繁に発生することもあります。

M&Aはコンサルタントにとっては複数回経験する業務であっても、売り手企業の経営者にとっては人生で一度きりの重大な意思決定であることがほとんどです。その重みを理解し、安心して任せてもらえる存在になることが重要です。

そのためには、単なる営業活動ではなく、十分な専門知識と熱意を持ち、経営者に真摯に向き合う姿勢が不可欠である点は理解しておいた方が良いと言えます。

M&A総合研究所で働くにあたって注意すべきポイント#4:
求められる知識水準が高く、常に自己研鑽が必要となるため

M&Aを執行するためには、高度な専門知識と実務対応力が求められます。単なる営業力だけでは案件を完遂することはできず、企業価値評価、財務分析、税務論点、法務リスク、契約実務など、多岐にわたる分野への理解が前提となります。

コンサルタントは、案件のソーシングからクロージングまで深く関与するため、表面的な知識では不十分です。経営者からの高度な質問に即座に対応できる水準が求められ、状況に応じて論点を整理し、的確な助言を行う能力が必要です。

また、M&A市場や法制度、税制、金融環境は常に変化しています。そのため、一度知識を身につければ十分というわけではなく、最新情報のキャッチアップや専門性の深化を継続する姿勢も求められます。

高い成果報酬が得られる環境である一方で、それに見合う知識水準と努力が求められる点は、入社前に十分理解しておくべき重要なポイントといえます。

M&A総合研究所は怪しい？しつこい？迷惑電話？評判について解説

M&A総合研究所についてグーグルで検索すると、以下のような評判が出てきます。M&A総合研究所の悪評の実態について解説いたします。

M&A総合研究所の悪評#1:
怪しい

M&A総合研究所について検索すると、「怪しい」といったキーワードが表示されることがあります。背景として、M&A仲介業というビジネス自体が日本では比較的新しい業態であり、一般の人にとってはなじみが薄いことが挙げられます。

企業の売却や買収を扱うという性質上、仕組みが分かりにくく、不透明に感じられることもあるため、結果として「怪しい」といった印象を持たれるケースがあります。

しかし、M&A総合研究所はM&A仲介業として上場しており、財務情報や業績を開示しながら事業を運営しています。

上場企業としてのガバナンス体制や情報開示義務のもとで事業を行っているため、企業実態として特段怪しい会社というわけではありません。

M&A総合研究所の悪評#2:
激務

日本M&AセンターのようなM&A仲介は、激務だというイメージを持たれることが多いですが、M&A総合研究所の月間平均残業時間は約40時間程度とされています。同業他社と比較すると、労働時間は相対的に抑えられている水準にあります。

もちろん、案件の進行状況や繁忙期によって業務量が増えることはありますが、全体としては効率化やDX推進により、生産性を高めながら案件を回す体制が整っています。

加えて、年収水準は業界内でも高い部類に入ります。成果報酬型の色合いが強いため個人差は大きいものの、成果を出せば大きく稼げる環境である点は魅力です。

M&A総合研究所の悪評#3:
電話が多い・しつこい

M&A総合研究所では、案件創出のために企業の経営者へ積極的に電話でアプローチを行っています。M&Aを検討していない企業にとっては、こうした営業活動が負担や迷惑と感じられる場合があるのも事実です。

一方で、日本では後継者不在に悩む中小企業が多く存在しており、M&Aという選択肢自体を知らない経営者も少なくありません。事業承継のを通じて廃業を回避し、従業員や取引先を守る結果につながるケースもあります。

営業手法に対する評価は立場によって分かれるものの、事業承継という社会課題の解決につながる側面もある点は踏まえて考える必要があります。

M&A総合研究所の採用大学は？

M&A総合研究所における採用大学は下記の通りとなっています。

M&A総合研究所に中途で転職する人のバックグラウンド

中途のバックグラウンド・転職元としては、証券会社や銀行といった金融畑の法人営業経験者がメインターゲットとなります。具体的には、メガバンクや日系証券の支店で法人営業を経験した人が多いです。

その他にも、人材会社や不動産業界の法人営業出身、商社やMRの出身者が多いです。具体的に言えば、最近ではキーエンスやメガバンクの出身者がM&A仲介業界に転職するケースが増えているようです。

キーエンスは製造業向けのFA機器の製造・販売を行っている企業ですが、キーエンスで培った営業ノウハウを活用してM&A仲介などの他業界で活躍する人が増えています。