本田技研工業（ホンダ）はやばい？激務？潰れる？評判を解説

日本を代表する自動車メーカーである本田技研工業。年収水準も高く、中途・転職人気も非常に高いことで知られますが、本田技研工業は「やばい」とも言われています。

本記事では本田技研工業が「やばい」と言われる理由と実態について徹底解説します。

本田技研工業（ホンダ）への転職方法・転職難易度は下記の記事で解説しているので、詳しく知りたい方は合わせてご覧ください。

本田技研工業（ホンダ）ってどんな会社？

本田技研工業は、「HONDA」というブランドネームで知られる日本を代表する自動車、輸送機器、機械工業メーカーです。

現代表は本田技研工業出身の三部 敏宏氏で、本社は東京都港区南青山にあります。

会社名	本田技研工業株式会社
英語名	Honda Motor Co.,Ltd.
資本金	860億円
本社所在地	東京都港区南青山2-1-1

本田技研工業がやばいといわれる理由

日本を代表する輸送機メーカーの本田技研工業ですが、Googleで「本田技研工業」と検索すると関連キーワードに「やばい」というネガティブなワードがあります。

本田技研工業への就職や転職を検討している方の中でも、この検索結果を見て尻込みしてしまったり、不安になってしまった方も少なくないのではないでしょうか。

以降では、ネット上で「やばい」と言われる理由について、実態を解説していきます。

本田技研工業が「やばい」と言われる理由①:
将来性がなく、潰れる可能性があると思われているため

本田技研工業は将来性がなく、潰れる可能性があると思われているため、「やばい」と言われているようです。

確かに本田技研工業は2019年3月期に四輪事業で赤字決算となったうえ、新型コロナウイルスの影響で2019年度、2020年度と連続して売上収益、営業利益が下落しています。

年度	売上収益 （億円）	営業利益 （億円）
2018年度	158,886	7,263
2019年度	149,310	6,336
2020年度	131,075	6,602
2021年度	145,526	8,712
2022年度	169,077	7,808
2023年度	204,288	13,819

2021年度以降の業績を見ると、2022年度に売上・営業利益ともにコロナウイルス前の水準に戻っています。また、2023年度には過去最高益を達成しています。

近年ではEV領域や非クルマ事業である「ライフクリエーション」事業に注力しているなど、新規事業にも注力しており、新規事業含めた成長領域次第でさらに将来性がある会社となるでしょう。

本田技研工業が「やばい」と言われる理由②:
早期退職制度で社員が大量に退職したため

本田技研工業は早期退職制度で社員が大量に退職したために「やばい」と言われることがあります。本田技研工業では、2021年7月末から2022年3月末の半年間で3,200人もの従業員が本田技研工業から離れています。

2021年7月末〜22年3月末にホンダを去った退職者数は、実に約3200人に上った（依願退職のみの人数）。その大半が早期退職制度「ライフシフト・プログラム（LSP）」を利用している。LSPは、55歳から65歳未満の日本の正社員を対象に、社員の世代交代を図る目的で導入された。

ホンダが当初見込んでいたLSPの利用者数は1000人程度。ところがふたを開けてみれば、みるみるうちに希望者が殺到したことで「依願退職者3200人のうち2500人以上がLSP対象者」（ホンダ社員）。ホンダ経営陣の想定の2.5倍に膨れ上がった格好だ。

2500人といえばホンダの国内正社員の約6%に相当する規模だ。近年、パナソニックや全日本空輸など早期・希望退職者を募った大手企業は少なくないが、その中でもホンダの希望者数は図抜けて多い。今回のプランでは割増退職金が多めに加算されている。仮に、1人当たりの退職一時金（退職金と退職割増金）が4000万円程度だとするとホンダは1000億円ものコスト負担となる計算だ。

ホンダ早期退職者2500人の衝撃、人材流出が多い「リストラ標的20拠点」が内部資料で判明

こうした早期退職によりホンダは大丈夫かと心配されているようですが、本田技研工業による早期退職制度導入の目的は世代交代にあり、しっかりとその目的を果たすことはできたと言えるでしょう。

本田技研工業が成長するための世代交代・コスト削減施策であり、こうした施策を成功させた本田技研工業は今後の成長を期待することができるでしょう。

本田技研工業が「やばい」と言われる理由③:
社内で内紛が起きていると言われているため

本田技研工業は社内で内紛が起きていると言われているため、「やばい」と言われることがあります。これは2019年頃の話ですが、四輪事業が不振だったために、本田技研工業の業績が低調となったことが原因だった模様です。

ホンダが5月8日に発表した2019年3月期決算の売上高は前期比3.4％増加の15兆8886億円、本業のもうけを示す営業利益は12.9％減少の7263億円だった。

営業利益率は4.6％と、トヨタ自動車（8.2％）や、安価な軽自動車中心のスズキ（8.4％）の足元にも及ばない。

その要因は不振の四輪事業にある。ホンダの事業は、四輪、二輪、汎用エンジンや草刈り機などのパワープロダクツの3部門で構成されるが、売上高の最も多い主力の四輪が、’19年1～3月期決算で売上高2兆9128億円に対し、営業損益は530億円の赤字に陥ってしまったのだ。今後も収益性が大きく回復する見込みがない。

ホンダの四輪が赤字に陥ったのは、過剰設備と開発コストの高さによるものだ。国内で最も売れている「N-BOX」シリーズを抱える軽自動車部門でさえも赤字だというから驚く。

［中略］

この惨状にもかかわらず、ホンダはあちこちで内部対立を抱えている。

まずは稼ぎ頭の二輪事業と、赤字の四輪事業の対立だ。

いまホンダは、本田技術研究所内にある二輪の研究開発部門を切り離して、本社の二輪事業本部と一体化させることで意思決定の迅速化を図ろうとしている。追い上げてくるインド・中国メーカーに対抗するためだ。

ところが二輪部門の幹部は、「意思決定の迅速化を狙うならば、二輪事業部門をホンダ本体から切り離して分社化する手もあったはずだ」と語る。

稼ぎ頭の自分たちだけを分社化すればいい。この幹部は、「赤字転落した四輪とは一緒にされたくない。モチベーションが落ちる」とまで言うのだ。

二輪と四輪の対立だけではない。四輪事業の不振の元凶の一つとされた北米事業の出身者「米国派」の幹部たちは、中国事業を長く手がけてきた八郷氏や倉石氏ら「中国派」が人事を専横していると不満を募らせる。

さらにはその「中国派」のなかでも、八郷氏と倉石氏の関係に軋みが生じ始めているというのだから、ただ事ではない。

赤字転落のホンダで吹き荒れる「内紛」の全内幕 2019年6月20日

本田技研工業の四輪事業は2019年3月期に赤字に陥り、二輪事業と対立するなど、業績不振に端を発して社内での不満が増幅していた模様です。

本田技研工業の四輪事業は2021年度には営業利益が2,362億円（二輪事業: 3,114億円）となるなど業績が大きく回復しているうえ、社長が八郷氏から三部氏に代わって以降は内紛の声もなくなってきています。

本田技研工業が「やばい」と言われる理由④:
パワハラ・激務で離職率が高い、転職すると後悔すると言われているため

本田技研工業はパワハラ・激務で離職率が高いと言われているため「やばい」と言われることがあります。

本田技研工業は月間平均残業時間自体を公開しているわけではありませんが、年間平均総労働時間を公開しており、そこから残業時間を計算することができます。

定時勤務時間を公式より8時間、年間有給休暇を20日とすると、2022年度における本田技研工業の残業時間は16.9時間となっており、短い水準であることが分かります。

年度	年間総労働時間	月間平均残業時間
2018	1,909時間	12.4時間
2019	1,997時間	19.8時間
2020	1,953時間	16.1時間
2021	1,955時間	16.3時間
2022	1,963時間	16.9時間

本田技研工業の離職率は2022年度に5.8%となっている通り、こちらも低い水準となっています。

年度	離職率
2020	2.3%
2021	6.5%
2022	5.8%

本田技研工業が「やばい」と言われる理由⑤:
年収が高いと言われているため

本田技研工業がやばいと言われている理由として、年収が高いためということも挙げられます。

本田技研工業は上場企業のため、有価証券報告書で平均年収が開示されています。有価証券報告書によれば、2024年3月期における本田技研工業の平均年収は831万円（平均年齢: 44.7歳）となっています。

新型コロナウイルスの影響及び組織再編以前の平均年収である800万円台の水準にもどっており、直近の平均年収を見ても本田技研工業の年収は高いと言えるでしょう。

年度	平均年収	平均年齢
2024年3月期	831万円	44.7歳
2023年3月期	822万円	44.7歳
2022年3月期	779万円	44.7歳
2021年3月期	799万円	44.9歳
2020年3月期	817万円	45.5歳
2019年3月期	820万円	45.6歳
2018年3月期	809万円	44.9歳

国税庁が開示している日本人の平均年収が461万円であることから、本田技研工業の平均年収は日本人全体の平均よりも有意に高いと言えます。

また、マイナビエージェントが公表している業種別平均年収ランキングによると、自動車・自動車部品・輸送用機器メーカーの平均年収は473万円となっており、本田技研工業の平均年収は自動車・自動車部品・輸送用機器メーカー全体の平均年収よりも高い水準になっています。

中途で本田技研工業に転職した場合の年収は？

中途で本田技研工業に転職したいと思っている場合、「自分の年収がどれくらいになるか」というのは誰しもが気になることだと思います。

本田技研工業の年収は下記の記事でも解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

本田技研工業が「やばい」と言われる理由⑥:
採用大学のレベルが高く、内定は「すごい」と言われるため

本田技研工業は採用大学のレベルが高く、就職難易度が高いため「やばい」と言われることがあります。

大学通信によれば、本田技研工業の採用大学は下記の通りです。大学別に見ると早稲田大学、慶應義塾大学、東北大学、東京大学、大阪大学など非常にレベルが高い大学の出身者が多く、本田技研工業の採用大学・学歴・就職難易度ともにレベルが高いことが分かります。

順位	大学	就職者数
1	早稲田大学	60
2	慶應義塾大学	35
3	東北大学	30
	東京大学	26
5	大阪大学	26
6	芝浦工業大学	24
	中央大学	24
	日本大学	23
9	同志社大学	22
10	名古屋大学	22
	東海大学	18
12	東京工業大学	18
	静岡大学	16
	京都大学	15
	九州大学	14
	東京都市大学	14
	東京理科大学	14
18	上智大学	13

【中途採用】本田技研工業（ホンダ）の転職難易度は？

本田技研工業（ホンダ）は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。