日本を代表する自動車メーカーである本田技研工業。年収水準も高く、中途・転職人気も非常に高いことで知られますが、本田技研工業は「やばい」とも言われています。
本ページでは本田技研工業が「やばい」と言われる理由と実態について徹底解説します。
本田技研工業株式会社
HONDA MOTOR CO.,LTD.
平均年収
896万円
2025年3月期
平均年齢
44.5歳
2025年3月期
平均残業時間
23.7時間
2024年度
中途採用比率
57％
2024年度
離職率
1.6％
2024年度
有給休暇取得日数
18.6日
2024年度
本田技研工業（ホンダ）への転職方法・転職難易度は以下のページで解説しているので、詳しく知りたい方は合わせてご覧ください。
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本田技研工業（ホンダ）ってどんな会社？
本田技研工業は、1948年に設立された日本の総合輸送機器メーカーです。本社は東京都港区に置き、「Honda」のブランド名で世界的に知られています。創業以来、技術力を軸にグローバル展開を進めてきました。
主力事業は二輪車と自動車で、特に二輪車分野では世界トップクラスの販売台数を誇ります。「スーパーカブ」や「ゴールドウイング」などのロングセラーモデルをはじめ、幅広い価格帯・用途の製品を展開しています。
自動車分野に加え、汎用エンジンやパワープロダクツ、航空機、ロボティクスなどにも事業を広げている点が特徴です。輸送機器メーカーの枠にとどまらず、多様なモビリティ領域で技術を活かす企業として位置づけられています。
| 会社名 | 本田技研工業株式会社 |
| 英語名 | Honda Motor Co.,Ltd. |
| 資本金 | 860億円 |
| 本社所在地 | 東京都港区虎ノ門2-2-3 虎ノ門アルセアタワー |
本田技研工業がやばいといわれる理由
日本を代表する輸送機メーカーの本田技研工業ですが、Googleで「本田技研工業」と検索すると関連キーワードに「やばい」というネガティブなワードがあります。
本田技研工業への就職や転職を検討している方の中でも、この検索結果を見て尻込みしてしまったり、不安になってしまった方も少なくないのではないでしょうか。
以降では、ネット上で「やばい」と言われる理由について、実態を解説していきます。
本田技研工業が「やばい」と言われる理由
- 将来性がなく潰れる可能性があると思われているため
- 日産自動車と統合すると言われていたため
- パワハラ・激務で離職率が高く転職すると後悔すると言われているため
- 年収が高いと言われているため
- 転職難易度・中途採用倍率が高すぎると言われているため
- 早期退職制度で社員が大量に退職したため
- 社内で内紛が起きていると言われているため
- 採用大学のレベルが高く、内定は「すごい」と言われるため
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本田技研工業が「やばい」と言われる理由#1:
将来性がなく潰れる可能性があると思われているため
将来性がなく潰れる可能性があると思われているというのが、本田技研工業が「やばい」と言われる理由の1つです。
確かに本田技研工業は2019年3月期に四輪事業で赤字決算となったうえ、新型コロナウイルスの影響で2019年度、2020年度と連続して売上収益、営業利益が下落しています。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 |
|---|---|---|
| 2018年度 | 15兆8,886億円 | 7,263億円 |
| 2019年度 | 14兆9,310億円 | 6,336億円 |
| 2020年度 | 13兆1,075億円 | 6,602億円 |
| 2021年度 | 14兆5,526億円 | 8,712億円 |
| 2022年度 | 16兆9,077億円 | 7,808億円 |
| 2023年度 | 20兆4,288億円 | 1兆3,819億円 |
| 2024年度 | 21兆6,888億円 | 1兆2,135億円 |
一方で、2021年度以降は業績が回復し、2022年度には売上・営業利益ともにコロナ前の水準まで戻りました。さらに2023年度には過去最高益を達成しており、足元の業績は非常に好調です。
近年はEV領域への投資に加え、非クルマ事業であるライフクリエーション事業など新たな成長分野にも注力しています。こうした取り組みの進展次第では、今後も中長期的な成長が期待できる企業だと言えます。
本田技研工業が「やばい」と言われる理由#2:
日産自動車と統合すると言われていたため
日産自動車と統合すると言われているためというのも、本田技研工業が「やばい」と言われる理由の1つです。
2024年、本田技研工業は日産自動車との経営統合に向けた検討を進めていることを発表しました。さらに三菱自動車工業も合流する可能性があるとされ、自動車業界再編の動きとして注目を集めました。
しかし、2025年にはこの統合計画が破談になったと報じられています。
ホンダと日産自動車は13日、経営統合の協議を打ち切ると正式に発表した。対等な統合を求める日産と規模で勝るホンダの溝が埋まらず、統合の方式などの条件で折り合えなかった。自動車産業は米中の新興企業の台頭で勢力図が大きく変わりつつある。生き残りに向けた国内大手の再編は白紙になる。
ホンダと日産、経営統合の破談発表 EV連携は継続
統合検討の背景には、テスラや中国EVメーカーの台頭による競争環境の激化があります。加えて、日産自動車は2024年度の業績が低迷しており、業界再編の必要性が意識されていました。ただし、最終的に統合計画は破談となっています。
本田技研工業が「やばい」と言われる理由#3:
パワハラ・激務で離職率が高く転職すると後悔すると言われているため
パワハラ・激務で離職率が高いと言われているため、本田技研工業は「やばい」と言われることがあります。
しかし、本田技研工業が公開しているデータを見ると、2024年度における月間平均残業時間は23.7時間となっており、過度に長い水準ではありません。
| 年度 | 年間総労働時間 | 月間平均残業時間 |
|---|---|---|
| 2024年度 | 2,022時間 | 23.7時間 |
また、2023年度の離職率は4.6％と低く、定着率の面でも安定していることが分かります。これらの数値を見る限り、激務や高離職率という評価は実態とは必ずしも一致していないと言えます。
| 年度 | 離職率 |
|---|---|
| 2020 | 2.3% |
| 2021 | 6.5% |
| 2022 | 5.8% |
| 2023 | 4.6％ |
| 2024 | 1.6％ |
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本田技研工業が「やばい」と言われる理由#4:
年収が高いと言われているため
本田技研工業がやばいと言われている理由として、年収が高いためということも挙げられます。
本田技研工業は上場企業のため、有価証券報告書で平均年収を公開しています。有価証券報告書によれば、2025年3月期における本田技研工業の平均年収は896万円（平均年齢: 44.5歳）と、国内製造業の中でも高水準に位置しています。
| 年度 | 平均年収 | 平均年齢 |
|---|---|---|
| 2025年3月期 | 896万円 | 44.5歳 |
| 2024年3月期 | 831万円 | 44.7歳 |
| 2023年3月期 | 822万円 | 44.7歳 |
| 2022年3月期 | 779万円 | 44.7歳 |
| 2021年3月期 | 799万円 | 44.9歳 |
| 2020年3月期 | 817万円 | 45.5歳 |
| 2019年3月期 | 820万円 | 45.6歳 |
| 2018年3月期 | 809万円 | 44.9歳 |
企業ならではの福利厚生や各種手当も充実しており、年収面・待遇面のいずれを見ても安定感のある企業と言えます。
本田技研工業が「やばい」と言われる理由#5:
転職難易度・中途採用倍率が高すぎると言われているため
転職難易度・中途採用倍率が高すぎると言われているというのも、本田技研工業が「やばい」と言われる理由の1つです。
確かに、本田技研工業は転職市場で人気が高く、転職難易度は高いです。一方で、中途採用に積極的であることから、転職できる可能性は十分にあると言えます。
dodaが発表している「転職人気企業ランキング2025」において、本田技研工業は13位にランクインしていることから、転職市場における本田技研工業の人気は非常に高いと言えます。
一方で、本田技研工業が公式ページで公開している中途採用比率によれば、2024年度の本田技研工業における中途採用比率は約57%となっており、本田技研工業は中途採用に積極的であることが分かります。
| 年度 | 中途採用人数 | 中途採用比率 |
|---|---|---|
| 2020年度 | 352人 | 27％ |
| 2021年度 | 328人 | 29% |
| 2022年度 | 526人 | 46% |
| 2023年度 | 733人 | 49% |
| 2024年度 | 1031人 | 57％ |
このように、本田技研工業は転職市場における人気は高いながら中途採用にも積極的です。募集職種も多岐に渡っているため、職種によっては十分に転職できる可能性があると言えます。
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本田技研工業が「やばい」と言われる理由#6:
早期退職制度で社員が大量に退職したため
早期退職制度で社員が大量に退職したというのも、本田技研工業が「やばい」と言われる理由の1つです。
本田技研工業では、2021年7月末から2022年3月末までの約半年間で、約3,200人の従業員が退職しています。この数字だけを見ると、経営状況に不安を感じる人が多いのも無理はありません。
2021年7月末〜22年3月末にホンダを去った退職者数は、実に約3200人に上った（依願退職のみの人数）。その大半が早期退職制度「ライフシフト・プログラム（LSP）」を利用している。LSPは、55歳から65歳未満の日本の正社員を対象に、社員の世代交代を図る目的で導入された。
ホンダが当初見込んでいたLSPの利用者数は1000人程度。ところがふたを開けてみれば、みるみるうちに希望者が殺到したことで「依願退職者3200人のうち2500人以上がLSP対象者」（ホンダ社員）。ホンダ経営陣の想定の2.5倍に膨れ上がった格好だ。
2500人といえばホンダの国内正社員の約6%に相当する規模だ。近年、パナソニックや全日本空輸など早期・希望退職者を募った大手企業は少なくないが、その中でもホンダの希望者数は図抜けて多い。今回のプランでは割増退職金が多めに加算されている。仮に、1人当たりの退職一時金（退職金と退職割増金）が4000万円程度だとするとホンダは1000億円ものコスト負担となる計算だ。
ホンダ早期退職者2500人の衝撃、人材流出が多い「リストラ標的20拠点」が内部資料で判明
ただし、この早期退職制度は経営悪化によるものではなく、世代交代と人件費構造の見直しを目的とした施策です。実際に制度は一定の成果を上げ、組織の若返りとコスト構造の改善につながったと評価されています。
成長に向けた戦略的な人員施策であり、2023年度をもって募集も終了しています。こうした点を踏まえると、過度に不安視する必要はないと言えるでしょう。
本田技研工業が「やばい」と言われる理由#7:
社内で内紛が起きていると言われているため
社内で内紛が起きていると言われているというのも、本田技研工業が「やばい」と言われる理由の1つです。
背景にあるのは、2019年頃の四輪事業の不振です。本田技研工業の四輪事業は2019年3月期に赤字に転落し、好調だった二輪事業との対比もあって、社内で不満や対立が生じていたとされています。
この惨状にもかかわらず、ホンダはあちこちで内部対立を抱えている。
まずは稼ぎ頭の二輪事業と、赤字の四輪事業の対立だ。
いまホンダは、本田技術研究所内にある二輪の研究開発部門を切り離して、本社の二輪事業本部と一体化させることで意思決定の迅速化を図ろうとしている。追い上げてくるインド・中国メーカーに対抗するためだ。
ところが二輪部門の幹部は、「意思決定の迅速化を狙うならば、二輪事業部門をホンダ本体から切り離して分社化する手もあったはずだ」と語る。
稼ぎ頭の自分たちだけを分社化すればいい。この幹部は、「赤字転落した四輪とは一緒にされたくない。モチベーションが落ちる」とまで言うのだ。
二輪と四輪の対立だけではない。四輪事業の不振の元凶の一つとされた北米事業の出身者「米国派」の幹部たちは、中国事業を長く手がけてきた八郷氏や倉石氏ら「中国派」が人事を専横していると不満を募らせる。
さらにはその「中国派」のなかでも、八郷氏と倉石氏の関係に軋みが生じ始めているというのだから、ただ事ではない。
赤字転落のホンダで吹き荒れる「内紛」の全内幕 2019年6月20日
ただし、その後四輪事業は回復基調に転じ、2021年度には営業利益2,362億円（二輪事業は3,114億円）を計上しています。
加えて、社長交代（八郷氏から三部氏へ）以降は、内紛に関する指摘もほとんど聞かれなくなっており、現在は落ち着いた経営状況にあると言えます。
本田技研工業が「やばい」と言われる理由#8:
採用大学のレベルが高く、内定は「すごい」と言われるため
採用大学のレベルが高く就職難易度が高いというのも、本田技研工業が「やばい」と言われる理由の1つです。
本田技研工業の2024年入社の採用大学ランキングは以下の通りです。難関大学を中心に採用を行っており、本田技研工業には学歴フィルターがあると推測されます。
本田技研工業の2025年入社の採用大学ランキングは以下の通りです。難関大学を中心に採用を行っており、本田技研工業には学歴フィルターがあると推測されます。
| 順位 | 採用大学 | 就職者数 |
|---|---|---|
| 1位 | 東京理科大学 | 29人 |
| 2位 | 芝浦工業大学 早稲田大学 | 23人 |
| 4位 | 東京科学大学 日本大学 | 19人 |
| 6位 | 東北大学 法政大学 | 19人 |
| 8位 | 東京大学 慶應義塾大学 明治大学 | 16人 |
| 11位 | 成蹊大学 同志社大学 | 15人 |
| 13位 | 中央大学 立命館大学 | 14人 |
| 15位 | 東京都立大学 東京都市大学 | 13人 |
| 17位 | 横浜国立大学 九州大学 九州工業大学 上智大学 | 12人 |
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- 激務になるタイミングがある
- 大企業の保守的な文化に慣れる必要がある
- 日産自動車と統合する可能性があった
- 出世争いが熾烈
- 異動や海外駐在の可能性がある
- 早期退職制度があった
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