船井総研はやばい？怪しい？うさんくさい？評判を解説

国内系コンサルティング会社「船井総研」の社員に実施したインタビューを参考に「やばい」「怪しい」「うさんくさい」など悪い評判が書かれがちな船井総研の実態について徹底解説しています。

船井総研はなんの会社？

株式会社船井総合研究所（通称、船井総研）は、国内の中堅・中小企業向けに各種コンサルティングサービスを提供している、日系のコンサルティング会社です。

1970年、船井幸雄氏が前職（日本マネジメント協会）のメンバー数名とともに独立して「株式会社日本マーケティングセンター」として設立され、1985年に「株式会社船井総合研究所」に商号変更されました。

1988年には経営コンサルティング会社として国内初の上場（大阪証券取引所第2部）を果たし、2005年には東証1部に市場変更しています。

船井総研の本社は大阪府大阪市にありますが、千代田区丸の内にも東京本社を構えています。

会社名	株式会社船井総合研究所
英語表記	Funai Consulting Incorporated
代表者	代表取締役社長 真貝 大介
資本金	30億円
本社所在地	大阪本社 〒541-0041 大阪市中央区北浜4-4-10 東京本社 〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-6-6 日本生命丸の内ビル 21階

船井総研の評判・イメージは「やばい」「うさんくさい」「怪しい」？

中小企業向けのコンサルティングで圧倒的な知名度と存在感を誇る船井総研ですが、ネット上では「やばい」「うさんくさい」「怪しい」などネガティブな口コミが目立ちます。

実際にGoogleで「船井総研 評判」と検索すると、関連ワードには「船井総研 うさんくさい」「船井総研 炎上」「船井総研 評判 悪い」「船井総合研究所 やばい」など後ろ向きなワードが多く表示されます。

そこで、タレントスクエアでは船井総研の現役社員の方にインタビューを実施し、船井総研がやばいと言われる理由とその実態について解説していただきました。

船井総研の転職難易度は？

船井総研は年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

船井総研ではコンサルタントが数十社を同時に担当しているからやばい？

船井総研が「やばい」「うさんくさい」と言われる理由の1つ目は、1人のコンサルタントが10~30社の顧客を同時に担当しているという点です。

コンサル業界では、パートナーなどの上位職位を除くと、1人のコンサルタントが同時に担当する案件数は1件のみであることが一般的です。

一方で、船井総研では同時に数十社を担当しているため、1社1社に対して十分なサービスを提供できていないのではないか？という声があります。

実際、マッキンゼーなどの大手コンサル会社と比べると船井総研がクライアントに提供しているサービスはライトなものが多いのも事実です。

一方、大企業と中小企業では出せる予算や求めている水準に大きな差があります。

船井総研が手を抜いていたり、中途半端なものを提供しているわけではなく、中小企業に最適化されたコンサル内容を提供しているだけとも言えます。

船井総研は激務すぎてやばい？

船井総研が「やばい」「うさんくさい」と言われる理由の2つ目は、労働時間が長く激務だという点です。

実際、船井総研は2010年前半までは相当ブラックで、激務を是とする体育会系組織だったようです。しかし、近年では働き方改革の浸透によって残業時間は大きく改善しています。

タレントスクエアの独自アンケート結果によると、船井総研の社員の月間平均残業時間は45.9時間となっています。

労働基準法による時間外労働時間の上限が月間45時間であることを考えると、現在の船井総研の残業時間は決してホワイトとは言えませんが、コンサル業界の中では平均的か少しホワイトな方だと言えます。

船井総研は歴史ある大企業であり上場もしているため、極端に激務な状態が放置される可能性は低いと考えていいでしょう。

船井総研は宗教だからやばい？

船井総研が「やばい」「うさんくさい」と言われる理由の3つ目は、船井総研の創業者である船井幸雄氏が宗教系の活動をしており、社内のカルチャーも宗教的だという点です。

Wikipediaによると、船井幸雄氏は「経営コンサルタント、起業家、企業経営者、自己啓発書作家、精神世界・スピリチュアル系の著作家、オカルティスト」と紹介されています。

船井総合研究所の会長として、精神世界・スピリチュアル系の一大イベント「船井オープンワールド」開催を主導し、日本のオカルト・スピリチュアル系ビジネスの世界では特に重要な人物であり、プロデューサー的な才能を発揮し、精神世界ブームとビジネスを結び付けることに大きな役割を果たした

Wikipedia – 船井幸雄

一方、「船井オープンワールド」「船井幸雄オープンワールド」では、効能や付加価値がはっきりしない商品が精神世界ブームに乗って販売され、船井が売り出して火付け役になった数々のブームでは霊感商法まがいの販売が行われることもあり、宗教学者の櫻井義秀は、船井オープンワールドの出店者に医業類似行為やマルチ商法的ビジネス従事者が少なくないことを指摘し、斎藤貴男の『カルト資本主義』扱いが妥当であろうと、島薗の肯定的な評価に疑念を示している。

Wikipedia – 船井幸雄

船井総研のコンサルタントは売上（コンサル料）で評価されるからやばい？

船井総研が「やばい」「うさんくさい」と言われる理由の4つ目は、コンサルタントが自分の稼いだ売上（コンサル料）で評価されているため顧客のためにならないサービスを押し売りしてしまうという点です。

大手のコンサル会社では、若手～中堅レベルのコンサルタントはアサインされたプロジェクト内で出した定性的な成果によって評価され、パートナー・プリンシパル級になって初めて営業ノルマを負うという評価方法が一般的です。

一方、船井総研では各コンサルタントが稼いだ売上（正確には売上から原価を引いた粗利）によって評価され、かつ毎年の予算目標を与えられています。

具体的には、【前々年度の粗利】と【前年度の粗利】と【当年度の粗利】を1:2:4の比率で加重平均した【三カ年加重平均粗利】に対して約20%をかけた数字が合計年収になります。基本給は先に決まっているため、計算結果に合うようにボーナスの額が調整されます。

船井総研の評価制度には、若手のうちから自ら数字に責任をもって仕事をしたり、士気を高めやすいというメリットはありますが、同時に数字目標のために過剰な営業をしたり、クライアント企業のためにならないソリューションを提供してしまうという問題点も存在します。

なお、船井総研では近年インセンティブ設計の見直しに取り組んでおり、従来の数字メインの評価から、数字と定性評価のハイブリッド評価へと移行しつつあります。

船井総研の平均年収は699万円（平均年齢: 40.6歳）

船井総研は上場会社なので、有価証券報告書で平均年収が公開されています。有価証券報告書によれば、2024年12月期における船井総研の平均年収は669万円（平均年齢: 40.6歳）となっています。

年度	平均年収	平均年齢
2024年12月期	669万円	40.6歳
2023年12月期	670万円	39.4歳
2022年12月期	699万円	39.1歳
2021年12月期	671万円	39.8歳
2020年12月期	662万円	39.2歳
2019年12月期	678万円	39.0歳
2018年12月期	699万円	42.7歳

国税庁が開示している日本人の平均年収が461万円であることから、船井総研の平均年収は日本人全体の平均よりも有意に高いと言えます。

経済産業省が発表している賃金構造基本統計調査によると、コンサルタントの平均年収は781万円（平均年齢: 40.5歳）です。

一方で、マイナビエージェントが公表している業種別平均年収ランキングによると、コンサルティングファーム・シンクタンクの平均年収は635万円となっており、船井総研の平均年収はコンサルティングファーム・シンクタンク全体の平均年収よりも高い水準になっています。

船井総研の学歴・就職難易度

船井総研は幅広い学歴の学生を新卒で採用しています。リクナビによると、採用大学は東京大学・京都大学・慶應義塾大学など国内トップ校や北京大学など海外大学などが含まれるほか、MARCHなどの私立大学も多く含まれています。

高学歴な学生が多く採用されていることから船井総研の就職難易度はある程度高いと言えます。一方で、学歴フィルターについては厳しくなく、学歴を理由に落とされることはあまり心配しなくていいと言えます。

【番外編】コンサル内容が薄い？年収チャンネルに社員が出演して炎上？

最後に、船井総研が「やばい」「うさんくさい」と言われるようになった原因の1つとして、年収チャンネルというYouTubeチャンネルがあります。

年収チャンネルの出演者が船井総研主催のウェブ集客セミナー（参加費1万円）に参加し、そのセミナーについて「コンサル内容が薄くて意味がなかった」と発信したところ、船井総研から公式に反論したいという依頼が届き、現役のリーダー社員が年収チャンネルに出演することになりした。

船井総研としては名誉挽回のために出演したのですが、動画のコメント欄には船井総研に対して余計にネガティブな印象を持ったという意見が多数寄せられ、船井総研にとってはより一層のネガティブなイメージを与えてしまったと言わざるを得ない結果となりました。