PwCコンサルティングは激務？残業時間・離職率【社員が解説】

コンサルティング会社「PwCコンサルティング」について、実際のPwCコンサルティングの社員の口コミをもとに、同社の激務度合いや残業時間・離職率などの内部事情を徹底解説しています。

PwCコンサルティングへの転職方法・転職難易度に関しては下記の記事で解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

PwCコンサルティングとはどんな会社？

PwCコンサルティング合同会社は、「PwC Japanグループ」に属する総合系の経営コンサルティング会社です。

PwC Japanグループは、日本国内のPwCグループ各社をまとめた企業グループで、世界四大会計事務所（BIG4）の1つである「プライスウォータークーパース（PwC）」のメンバーファームです。

PwC Japanグループは「数字で見るPwC」というページを公開しており、PwCグローバルネットワークやPwC Japanに関する売上規模・人員数・女性比率・有給取得率などさまざまな指標が掲載されています。

PwC Japanの業務収益（＝売上）は2022年時点で2,279億円です。前年度の2021年度の2,056億円から10.8％増加しています。

PwC Japanの人員数は2022年時点で約10,200人です。前年の2021年は約9,400人なので年間で約8.5％増加しています。7年前の2015年には約5,000人だったので、7年間で人員規模が倍になっていることが分かります。

PwC Japanの女性比率は2022年時点で36.5％です。2021年は36.1％、2020年は35.2％なので女性比率は年々増加傾向にあります。

役職別の女性比率は、パートナーが8.2％、管理職（マネージャーからディレクターまで）が21.2％、シニアアソシエイトが38.1％となっています。

PwCコンサルティングの中途採用 選考フロー

PwCコンサルティングの選考フローは、下記のようなフローとなっています。なお、詳しくは、PwCコンサルティングへの転職方法のページをご覧ください。

PwCコンサルティングの転職難易度は？

PwCコンサルティングは年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。

一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能だと言えます。

PwCコンサルティングの特徴・強み

PwCコンサルティングの特徴は、PwCのメンバーファームと連携して経営に関する幅広いソリューションを提供できることと、PwCが持つグローバルネットワークを活用した最先端の知見を提供できることです。

また、PwC Japanグループはコンサルティングの他に監査やファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務、コンプライアンスなどさまざまな専門組織を抱えています。それぞれの部門が連携し、ワンストップでソリューションを提供できるという点もPwCの強みの一つです。

PwCコンサルティングの特徴・強み#1:
PwC Japanグループ内の連携

PwC Japanグループはコンサルティングの他に監査やファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務、コンプライアンスなどさまざまな専門組織を抱えています。

それぞれの組織は別法人であり、社員もそれぞれの組織別で採用されていますが、PwC Japanとしての横の結びつきがあり、お互いに必要なリソースを補完しあえる仕組みが整備されています。

PwCコンサルティングの特徴・強み#2:
PwCのグローバルネットワーク

PwCは世界150か国以上に拠点を持ち、30万人以上のスタッフを抱えています。大きな組織なのでそれぞれの分野ごとに社内に専門家がいるのが強みで、必要に応じてグローバルの知見にアクセスすることができます。

日本企業のクライアントが海外に進出する際の支援や、海外の先行事例を参考にして国内事業の戦略を立てる支援など、海外の知見が活きるケースにおいては、日系のコンサルティング会社と比べてより価値を生み出しやすいのではないかと思います。

出典：PwCのグローバルネットワーク

地域	社員数
アジア・オセアニア	98,876人
米州	73,601人
欧州・中東・アフリカ	122,894人
世界全体	約328,000人

PwCコンサルティングは激務？残業時間は？

PwCコンサルティングは外資系のコンサルティング会社ということで、年収が高い代わりに激務だというイメージを持たれているようです。

実際に、5~10年前までのPwCコンサルティングは労働時間が非常に長く、激務を理由に退職したり体調を壊す人も少なくなかったようですが、最近では働き方改革の流れもあり状況は少しずつ変化しています。

タレントスクエアが独自に実施した社員アンケートの結果によると、PwCコンサルティングの社員の月間平均残業時間は55.3時間です。

PwCコンサルティングではプロジェクトベースで仕事をするため、自分がアサインされているプロジェクト次第で労働時間も休暇の取りやすさも変わります。

プロジェクトが炎上したり、プロジェクト期間の途中で大きな変更があった場合などは、どうしても激務になりがちです。また、クライアント企業の期待値が高すぎる場合やコンサルを使い慣れている業種（製薬業や投資ファンド）の場合は激務になる可能性が高いです。

PwCコンサルティングで激務になるタイミング

PwCコンサルティングでは、下記のようなタイミングで激務となってしまう場合があります。

クライアントの期待値が高く、通常の勤務時間では終わらない量を求められる

PwCコンサルティングでは、プロジェクトを受注する際に最終成果物のイメージをある程度握っており、その成果物を作るのに必要な工数から逆算してメンバーのアサインを行います。

しかし、クライアントの期待値が予想より高かった場合には、プロジェクト受注時に想定していたメンバーの工数では足りず、（追加でメンバーを投入できない場合は）各メンバーの労働時間が長くなります。

典型的には、製薬会社やPEファンドは普段からコンサルに仕事を発注する頻度が高く、アウトプットに対する期待値が高い傾向にあります。

他にも業界を問わず「コンサル使いの荒いお客さん」が一定数存在し、そのようなクライアントのプロジェクトは激務になりやすい傾向にあります。

プロジェクトが途中で炎上し、当初予定していた以上の仕事量が必要になる

PwCコンサルティングが激務になるタイミングの2つ目は、プロジェクトが途中で炎上することによって仕事量が増える場合です。

炎上が起きるケースとしては、プロジェクト受注時にPwCコンサルティング側とクライアント側に理解のずれがあるケースや、プロジェクト期間中にクライアント企業の戦略や外部環境に大きな変化が起きるケースなど、さまざまなケースがあります。

炎上を事前に予想することは不可能であり、（残念ながら）一定確率で発生する事象なので、プロジェクトが炎上した際の激務は仕方ないものとして受け入れるしかありません。

プロジェクトの山場や納期の直前で時間的な制限がある

PwCコンサルティングが激務になるタイミングの3つ目は、プロジェクトの山場や納期の直前で時間的な制限がある場合です。

コンサルでは、基本的にプロジェクトの締め切りがありますが、成果物が終わってなかったりすると、納期に間に合わせるために激務になる場合があります。もっとも、これはコンサルに限ったことではなく、納期や大きな会議体が近い場合は関連部署が忙しくなる事業会社と同様です。

FWA制度で時短勤務が可能

PwCコンサルティングには「FWA制度（Flexible Work Arrangement）」という社内制度があり、年収を下げる代わりに短時間勤務や短日勤務（週3日のみ稼働など）を選択することができます。

PwCとしては激務を理由に退職するくらいなら時短でもいいから残ってほしいと思っているでしょうから、育児や介護、資格取得、MBAなどの留学準備などでプライベートの時間を確保したい方は遠慮せずにご活用されることをおすすめします。

自分がPwCコンサルティングで通用するかを知るためにやるべきこと

中途でPwCコンサルティングに転職したいと思っても、「果たして自分が通用するのか」「激務で体調を壊すのではないか」と悩んでしまう方もたくさんいらっしゃると思います。

自分自身がPwCコンサルティングで通用するかを知るためには、コンサル業界をよく知るプロフェッショナルに聞くのがベストです。

PwCコンサルティングへの転職者を何人もサポートしてきた転職エージェントは、「どのような人が通用するのか、活躍できるのか」ということに関するナレッジを豊富に保有しており、現職の状況やご自身の性格をベースに業界・企業への適性を診断してくれます。

PwCコンサルティングの年収

PwCコンサルティングには「アソシエイト」「シニアアソシエイト」「マネージャー」「シニアマネージャー」「ディレクター」「パートナー」という6段階の役職が存在します。役職ごとの年収イメージは下記の通りです。

役職	年収	年次
アソシエイト	550～750万円	1～4年目
シニアアソシエイト	750～1,050万円	3～7年目
マネージャー	1,100～1,500万円	5～10年目
シニアマネージャー	1,500～1,800万円	8年目～
ディレクター	1,800～2,500万円	10年目～
パートナー	3,000万円～	15年目～

学部卒22歳でPwCコンサルティングに新卒入社した場合の、その後の年齢別年収推移のイメージはこちらになります。こちらもあくまで一例として参考程度に考えてください。

役職	年収	（参考）役職
22歳	550万円	アソシエイト
25歳	750万円	シニアアソシエイト
30歳	1,200万円	マネージャー
35歳	1,700万円	シニアマネージャー
40歳～	パフォーマンス次第	ディレクター／パートナー

PwCコンサルティングの年収については下記の記事で別途解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

中途でPwCコンサルティングに転職した場合の年収は？

中途でPwCコンサルティングに転職したいと思っている場合、「自分の年収がどれくらいになるか」というのは誰しもが気になることだと思います。

なお、PwCコンサルティングへの転職方法に関しては下記の記事で解説しているので、詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

PwCコンサルティングの離職率と転職先

正確なデータは公表されていませんが、PwCコンサルティングの現社員の話では、PwCコンサルティングはの離職率はコンサル業界の平均並みとのことです。新卒入社組だと5年で半分くらいが辞めるイメージです。

他のコンサル会社と同じく、入社してから定年まで働き続けることは基本なく、最初から5年くらいで転職しようという気持ちで入社する人が多い傾向にあります。

社内でも40代の方はいますが50代になるとパートナーなどを除いてほとんどいないため、働き盛りの時期にPwCである程度の経験を積んで、どこかのタイミングで他の会社に転職するというキャリアパスが一般的です。

PwCを辞めた後の転職先は、大きく分けて以下の3パターンがあります。

コンサル業界内での転職の中でも、戦略系などよりティアの高いファームに移るケースと、BIG4＋アクセンチュアの中で同じようなポジションを見つけて転職するケース、小規模やファームや特定の分野に特化した新興ファームに転職するケースなど様々です。

PwCコンサルティングの採用大学・学歴・入社難易度

PwCコンサルティングの新卒採用人数は150人～200人程度です。ボリュームゾーンの学歴は早慶以上で、採用人数が多い順に上から慶應義塾大学・早稲田大学・東京大学とトップ校が並びます。

明確な学歴フィルターはありませんが、MARCHまで程度が実質的な採用のターゲットとなっています。

順位	出身大学	採用人数
1	慶應義塾大学	83人
2	早稲田大学	59人
3	東京大学	21人
4	東京工業大学	19人
5	上智大学	17人
6	一橋大学	15人
7	京都大学	12人
8	東北大学 大阪大学 明治大学	10人
9	東京外国語大学	8人
10	筑波大学 横浜国立大学 東京理科大学 同志社大学	7人
11	北海道大学 創価大学 中央大学	6人
12	青山学院大学	5人
13	名古屋大学 国際基督教大学 立命館大学	4人

PwCコンサルティングは外資コンサルという人気のカテゴリに属していることもあり、就活では東大・京大などの優秀な学生も数多く受けるため、入社難易度は非常に高いです。

なお、新卒採用人数の男女比はほぼ半々です。就活でPwCを受ける人の数は男性の方が多いと思いますが、女性比率を増やそうというグローバルの方針が働いているため、女性の方が入社難易度は少し低いのではないでしょうか。

年度	新卒採用人数	うち男性	うち女性
2021年	176人	93人	83人
2020年	257人	134人	123人
2019年	137人	73人	64人