インターネット上で、洋服の青山（青山商事）は「やばい」という評判が散見されますが、実際に青山商事は「やばい」という評判は正しいのでしょうか。
そもそも青山商事はどのような点で「やばい」と言われているか、またその「やばい」という評判は正しいのか、徹底解説します。
青山商事株式会社
AOYAMA TRADING Co., Ltd.
平均年収
496万円
2024年3月期
平均年齢
37.7歳
2024年3月期
平均残業時間
19.2時間
2023年
離職率
7.2％
2023年
有給休暇取得率
69.4％
2023年
中途採用比率
35.9％
2023年
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洋服の青山（青山商事）はどんな会社？
洋服の青山はスーツを中心とした紳士服のチェーン店で、青山商事が運営しています。業界で唯一、47都道府県全てに店舗を展開しており、業界最大手の企業として東証プライムに上場しています。
| 事業 | 主要ブランド・商品 |
|---|---|
| ビジネスウェア事業 | 洋服の青山・スーツカンパニーなど |
| カード事業 | 「AOYAMAカード」等のクレジットカードの発行・管理など |
| 印刷・メディア事業 | 販促支援企業としてチラシやDM等多彩な販促サービス |
| 雑貨販売事業 | ダイソーなど |
| 総合リペアサービス事業 | ミスターミニットなど |
| フランチャイジー事業 | 多様な事業をフランチャイジー展開 |
本社は広島県福山市にあります。
| 会社名 | 青山商事株式会社 |
| 英語名 | AOYAMA TRADING Co., Ltd. |
| 資本金 | 625億4百万円 |
| 本社所在地 | 広島県福山市王子町1-3-5 青山商事株式会社 本社ビル |
なぜ洋服の青山（青山商事）は「やばい」と言われるのか？
日本有数のアパレル企業である洋服の青山（青山商事）ですが、Googleで「洋服の青山」と検索すると関連キーワードに「やばい」というネガティブなワードがあります。
洋服の青山への就職や転職を検討している方の中でも、この検索結果を見て尻込みしてしまったり、不安になってしまった方も少なくないのではないでしょうか。
以降では、ネット上で「やばい」と言われる理由について、実態を解説していきます。
「やばい」と言われる理由
- 業績不振で「潰れるのではないか？」「逆になぜ潰れない？」と心配されているため
- 激務で離職率が高いと言われているため
- 店舗の閉鎖が相次いでいるため
- 中途採用は難しいと言われているため
- 年収が下がったため
- 早期退職（リストラ）があったため
- 宗教と関係があると言われているため
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洋服の青山（青山商事）は「やばい」と言われる理由#1:
業績不振で「潰れるのではないか？」「逆になぜ潰れない？」と心配されているため
洋服の青山は業績不振で将来性がない・厳しい・1人負けと言われているため「やばい」と言われることがあります。
| 年度 | 営業利益 | 純利益 |
|---|---|---|
| 2019年度 | 8億円 | -169億円 |
| 2020年度 | -144億円 | -389億円 |
| 2021年度 | 21億円 | 14億円 |
| 2022年度 | 71億円 | 43億円 |
確かに青山商事の業績は低迷しており、特に2019年度、2020年度は新型コロナウイルスによる市場縮小の影響で業績は大きく悪化しています。
紳士服業界最大手で「洋服の青山」を展開する青山商事の前期（2021年３月期）決算は惨憺たるもので、売上高は20年３月期比で25.9％減の1614億円、最終損益は388億円の赤字で、２期連続の最終損失となった。
業績悪化の原因は言うまでもなく新型コロナウイルス。昨年４月、政府は緊急事態宣言を発令するとともに、「人と人との接触を極力８割削減する」との目標を掲げ、企業に対してはテレワークを働きかけた。
多くのサラリーマンにとってスーツは制服のようなもの。しかし、自宅で仕事をするならスーツは不要。オンラインで面談するにしてもワイシャツ姿なら失礼に当たらない。スーツの売り上げは激減した。
青山商事<上>コロナ禍で2期連続の赤字に転落 IT企業の台頭も逆風に
スーツはリモートワークの進展による影響を大きく受けるため、青山商事は大きく赤字となり将来性を心配されるに至りました。
新型コロナウイルスの影響が一巡するとビジネスウェア事業が復活し、2021年度・2022年度は連続して黒字化を達成しています。
洋服の青山は他のスーツメーカーとは異なり、「オーダースーツ」戦略が業績をけん引しており、今後リモートワークが減少するとみられている中で更なる業績成長を遂げることが期待されています。
2022年5月に発表された青山商事（広島県／青山理社長）の2022年3月期決算は、売上高が1,659億円と前年（1614億円）から45億円増加。営業利益は21億円と、前年（マイナス144億円）から一転、黒字回復を果たした。
スーツ市場が縮小傾向にある中、紳士服業界の大手各社がスーツの“一本足打法”から脱却し、事業多角化を進めている。青山商事の業績回復の要因もそこにあるのか？と思いきや、実は意外にも、好調を支えているのは本業のビジネスウェア事業だった。しかも、そのカギは「オーダースーツ」にあるという。同年4月にはあの「麻布テーラー」を買収した、青山商事の独自の「オーダースーツ戦略」に迫る。
脱スーツではなく、スーツ注力で黒字化！青山商事、業績回復引っ張るオーダースーツ戦略とは
洋服の青山（青山商事）は「やばい」と言われる理由#2:
激務で離職率が高いと言われているため
洋服の青山（青山商事）は激務で離職率が高いと言われているため、やばいと言われることがあります。
洋服の青山（青山商事）が発刊しているESGレポートによれば、青山商事における従業員の月間平均残業時間は19.2時間です。一方、自己都合離職率は7.2%と若干高めの水準にあることが分かります。
| 年度 | 月間平均 残業時間 | 自己都合 退職率 |
|---|---|---|
| 2018 | 24.0時間 | 6.1% |
| 2019 | 24.2時間 | 7.3% |
| 2020 | 17.3時間 | 6.7% |
| 2021 | 14.1時間 | 11.2% |
| 2022 | 18.3時間 | 11.0% |
| 2023 | 19.2時間 | 7.2％ |
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洋服の青山（青山商事）は「やばい」と言われる理由#3:
店舗の閉鎖が相次いでいるため
洋服の青山は店舗の閉鎖が相次いでいるため「やばい」と言われることがあります。洋服の青山はコロナ禍の2020年に全店舗の2割程度である160店舗を閉店しています。
「洋服の青山」を展開する紳士服大手の青山商事は、新型コロナウイルスの影響で業績が落ち込んでいることから、来年度までに85店舗を閉店するとしていた計画を見直し、さらに80店舗程度を閉店する方針を固めました。人員の削減のためおよそ400人の希望退職も募集することにしていて、経営の立て直しを急ぐ考えです。
青山商事はスーツの需要の減少などで業績が低迷し、来年度までに洋服の青山など全国の85店舗を閉店する計画を打ち出していました。
しかし、関係者によりますと青山商事は不採算店舗の閉店の計画を見直し、さらに80店舗程度を追加で閉店する方針を固めました。
これにより全国の店舗のほぼ2割にあたる合わせておよそ160店舗を閉店することになります。
紳士服大手の青山商事 全店舗の2割 約160店舗を閉店へ
確かに業績不振をきっかけに店舗を閉鎖したのは事実です。
しかしながら新型コロナウイルスの影響で業績が悪化する中での構造改革であり、この改革が奏功して業績は黒字化となりました。したがって、洋服の青山が「やばい」わけではありません。
洋服の青山（青山商事）は「やばい」と言われる理由#4:
中途採用は難しいと言われているため
中途採用は難しいと言われているため、洋服の青山はやばいと言われることがあります。
実際の中途採用比率を見ると、2023年度における青山商事の中途採用比率は35.2%です。採用の3割を中途採用でまかなっており、十分に中途で転職できると言えます。
| 年度 | 中途採用比率 |
|---|---|
| 2021年度 | 21.0% |
| 2022年度 | 51.0% |
| 2023年度 | 35.2% |
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洋服の青山（青山商事）は「やばい」と言われる理由#5:
年収が下がったため
洋服の青山は年収が下がったため「やばい」と言われることがあります。
洋服の青山は上場会社なので、有価証券報告書で平均年収が公開されています。有価証券報告書によれば、2024年3月期における洋服の青山の平均年収は459万円（平均年齢: 37.7歳）となっています。
| 年度 | 平均年収 | 平均年齢 |
|---|---|---|
| 2024年3月期 | 496万円 | 37.7歳 |
| 2023年3月期 | 459万円 | 36.8歳 |
| 2022年3月期 | 413万円 | 35.4歳 |
| 2021年3月期 | 439万円 | 36.5歳 |
| 2020年3月期 | 467万円 | 36.1歳 |
| 2019年3月期 | 490万円 | 35.0歳 |
洋服の青山（青山商事）は「やばい」と言われる理由#6:
早期退職（リストラ）があったため
洋服の青山は早期退職（リストラ）があったため「やばい」と言われることがあります。洋服の青山はコロナ禍の2020年に希望退職者を募り、600人超が応募しています。
紳士服の青山商事は22日、2020年12月14日から21年2月19日に募集した希望退職に、609人が応募したと発表した。21年3月31日時点で40歳以上63歳未満かつ勤続5年以上の正社員と無期契約社員が対象で、募集人数（400人程度）を約5割上回った。同社は22年3月期までに全店の2割にあたる160店を閉店するほか、売り場も縮小している。
応募した社員は21年5月31日付で退職する予定。同社は割増退職金などで21年3月期に約40億円の特別損失の計上を見込む。青山商事単体の正社員と無期契約社員は20年3月期末で約4000人で、希望退職者は約15%にあたる。
青山商事、希望退職に609人応募 募集人数5割上回る
確かに業績不振をきっかけに早期退職を募ったのは事実です。しかしながら店舗の閉鎖同様新型コロナウイルスの影響で業績が悪化する中での構造改革であり、この改革が奏功して業績は黒字化となりました。また、早期退職は希望者のみであり、その希望者は退職金を受け取ることもできます。従って、洋服の青山が「やばい」わけではありません。
洋服の青山（青山商事）は「やばい」と言われる理由#7:
宗教と関係があると言われているため
洋服の青山（青山商事）は宗教と関係があると言われているため「やばい」と言われることがあります。
これは根も葉もない話で、1990年代に元オウム真理教幹部である青山吉伸氏の名字が「青山」だということ、青山氏の実家が上場アパレルメーカーを経営しているという情報で、青山商事がオウム真理教と関係があると噂されました。
青山商事はそれを受けて、関係性を明確に否定する声明を出しています。もちろん全く関係がないため、洋服の青山が「やばい」わけではありません。